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「ドル覇権」を維持したい欧米勢側と「金本位制の国際決済システム」の構築を目指してきたアジア勢との争いが激化

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竹下雅敏氏からの情報です。
　1月18日に開始される予定の「人民元建て石油先物取引」は、 「石油本位制ドル」に強烈な打撃を与えます。中国は、“米国債の購入を控えるか、購入自体を停止する”と発表しました。現在の焦点は、「ドル覇権」を維持したい欧米勢側と「金本位制の国際決済システム」の構築を目指してきたアジア勢との戦いのようで、フルフォード氏によると、今月6日に起こったイランのタンカー爆発炎上事件は、この戦いの余波であるとのことです。
　内部告発者の情報によると、近く、CIAによる偽旗のテロ事件が中国国内で起きるとのことです。“アルバニア、ブルガリア、ボスニア、ラトビアの作戦部隊”が、 CIAの命令で、“ウイグル族の仕業にしながら、破壊行為やテロ攻撃を行う”とのこと。
　そういえば、あべぴょんは今、バルト３国と東欧３カ国を歴訪しているはず。例によって、お金をいっぱいばら撒くのだと思いますが、ひょっとしたら、そのばら撒いたお金がテロ活動に使われるのではないかという気がします。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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石油本位制ドルの終焉、金本位制システムの誕生なるか
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 18/1/15
近年はげしさを増している世界権力争いが、今週からさらなる重大局面に突入する。そこで焦点となってくるのが、近く上海国際エネルギー取引所（INE）の「人民元建て原油先物取引」が開始されるにあたり（中国の界面新聞は、取引は1月18日に開始されると伝えている）、実際に香港や上海の取引所で人民元を
金（ゴールド）と交換することが可能になるのかどうか。つまりは、「金本位制人民元の国際決済システムが誕生するのか否か」だ。

既に、ロシアやイラン、カタール、ベネズエラ…等々の原油輸出大国は米ドル以外の通貨で原油を取引すると発表、世界最大の原油輸入大国である中国も人民元で原油代金を決済するよう、それぞれ輸出元の産油国と契約を交わしている。そして何より、世界中の金（ゴールド）の大部分を保有している国々（ロシア、中国、スイス、インドネシア、タイ…など）は、以前から連携をして「金本位制の国際決済システム」の構築をずっと目指してきた。

この状況下で「金（ゴールド）と原油と人民元」が連動すれば、1973年以降、欧米勢の権力基盤として維持されてきた「石油本位制ドル」の国際的地位は確実に脅かされる。
https://news.yahoo.co.jp/byline/kosugetsutomu/20180109-00080211/

【 石油本位制ドルの覇権 】
もちろん「ドル覇権」を維持したい欧米勢側も、それをただ黙って見ているわけではない。今月6日、イラン企業の石油タンカーが中国東海岸沖で香港船籍の...（以下有料部分）
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イランのタンカーが沈没、乗員３２人全員死亡（動画）
転載元）
Pars Today 18/1/14

転載元でご覧ください


イランの港湾・海上巡視庁が、イランのタンカーが中国東部沖で沈没したことを認め、乗員３２人は全員死亡したと発表しました。

今月６日、イランのタンカーと中国・香港船が中国沿岸で衝突し、この事故によりタンカーが爆発、炎上しました。

イラン人３０人、バングラデシュ人２人を含むこのタンカーの乗員すべては、行方不明となっていました。

（中略）

中国・上海を訪れていたイランの港湾・海上巡視庁のラースタード長官は、２４日日曜、「タンカーの火災の規模が拡大し、このため、イランの救助隊はタンカーに入ることができなかった」と語りました。

また、タンカーは浮力を失い、沈没した状態にあるとして、「２９人の乗員が生存している見込みはない」と述べました。

イランのタンカーの乗員


さらに、衝突した船の乗員などの証言や、救助船や専門家による最新の情報では、タンカーの乗員は最初の爆発とガスにより、全員死亡したとしました。

（以下略）

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インターネットに対する検閲システムが強化 ～支配層にとって都合の悪い情報をインターネット上から消し去る～

＊社会, 世界全体, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　昨日の記事で、プーチン大統領によるイルミナティの撲滅宣言を取り上げました。欧米のメディアにとって甚だ都合が悪いのが、ロシアのRTやスプートニクです。インターネットによって有力メディアの嘘情報が次々と暴かれることに、連中は危機感を感じています。彼らは事実を伝える報道に対して、フェイク・ニュースなる言葉を用い、そうしたニュースがネット上で広がらないように検閲するようにしました。
　櫻井ジャーナルでは、“ツイッターでもそうした検閲が行われている”とあり、都合の悪いニュースは“わざとランクを下げている”だけではなく、“あなたが知らないうちに排除される”ような検閲システムになっているようです。
　日本でも、菅野完氏のアカウント停止以降、おかしな状況になっているのを感じます。政府にとって都合の悪い人物に対して、金で雇われた連中が徹底的な誹謗中傷を繰り返し、いわば、言葉によるリンチによって、言論弾圧を行っている様に見えるのです。
　この状態を放っておくと、“安倍政権を批判したら反日”認定され、猛烈なバッシングに合うことになり、いわば、非国民扱いになります。彼らが意図的にこのような方向に持っていこうとしていることを、理解しておかなければなりません。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユーザーに気づかれないように検閲する仕組みがツイッターにも導入されていることが確認された
引用元）
櫻井ジャーナル 18/1/12
アメリカの有力メディア、つまり新聞、雑誌、放送は今でも偽報道を続けているが、その一端を隠し撮りという手法で明らかにしてきたのがプロジェクト・ベリタス。（​ココ​や​ココ​や​ココ​や​ココ​）インターネットはそうした有力メディアの情報が嘘だと明らかにする手段になってきた。勿論、インターネットも圧倒的な資金力と情報力を持つ支配層に支配されているが、事実が漏れ出る隙間は存在しているからだ。

そのインターネットに対する検閲システムが強化されているが、そうした仕組みのひとつがシャドー・バンニング、いわば闇検閲だ。支配層にとって都合の悪い情報をインターネット上から消し去るのだが、その際、発信者であるユーザーがその事実に気づかないようになっている。SNS（ソシアル・ネットワーキング・サービス）の世界ではそうした仕組みの存在は以前から指摘されていたが、ツイッターでもそうした検閲が行われていることが示された。膨大な情報を処理するため、検閲システムは自動的に学習（マシーン・ラーニング）して削除すべきかどうかを判断しているようだ。

（以下略）
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配信元）
Twitter





 
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種子の多国籍企業が第３の柱と位置づける、ゲノム編集！

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　種子の多国籍企業が、遺伝子組換え技術の先をもう見据えているとのことです。ゲノム編集です。遺伝子をピンポイントで意のままに変えるゲノム編集で生物特許を取るというのですから、これは種子をいのちとしてではなくもう完全にビジネスの対象物としています。多国籍企業の意図の下で種子の遺伝子を操作して、しかもそれを生物特許として種子を支配するという凶悪な企てです。
　この"神の鋏"とされるゲノム編集は、短期間の訓練で高校生のような素人でも簡単に出来得るということ、しかも短時間に、そしてどんな種へも応用できるという三拍子揃った画期的な技術ということです。遺伝子組み換えでは1つの遺伝子への確率的な手法であるのに対して、ゲノム編集では狙い撃ちで複数個の遺伝子を同時に改変することができるという驚くべき技術なのです。
　そしてアメリカでは農務省の制度に抜け穴があるおかげで、ゲノム編集作物の多くはGMO(遺伝子組み換え作物)のようには政府の許可が要らないとのことです。外来種の遺伝子を注入しなくとも、在来種の切り貼りや修正で間に合うから病害リスクはないだろうという見解なのです。ですから、見た目にはわからないゲノム編集の作物が近い将来、店頭に並ぶことになるかもしれないのです。
　またゲノム編集による画期的な技術においては、大腸菌のDNAに動画を保存するという実験にも成功した模様で、これはDNAが記録媒体として活用され得ることを示しています。さらにアメリカではゲノム編集によるデザイナーベイビーに関する特許もすでに認められています。iPS細胞でノーベル賞を受賞された山中教授がいうように、5年前までSFだと思っていたことがすでに可能になっているのです。
　もちろんゲノム編集による難病解決への糸口等の朗報もあるわけですが、倫理的な検証が必要とされるような懸案も多々あるのです。中でもこうした多国籍企業による種子支配のための遺伝子改変は、そのまま食の支配に結びつくことであり、また不用意な、あるいは意図的な遺伝子操作により自然環境への取り返しのつかない事態も想定され得るわけですから早急な歯止めが必要とされます。
　しかし、遺伝子組み換え食品を生物兵器と考えているような凶悪な輩がいろいろと悪だくみをしているわけです。地球市民になるべく一人ひとりの良心が、今まさに問われています。
（しんしん丸）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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モンサントが遺伝子改変技術「CRISPR/Cas9」使用権ゲット
引用元）
GIZMODO 2016/09/30

ドキュメンタリー映画『モンサントの不自然な食べもの』でおなじみのMonsanto（モンサント）社が、何やら大変なものを手にしてしまったようです。

遺伝子医学の世界的権威、ブロード研究所(MITとハーバード大学の共同運営)から遺伝子改変技「CRISPR/Cas9」の世界規模の非独占的使用権を獲得したのです！(中略)

ブレイクスルーと畏怖される「CRISPR/Cas9」ゲノム編集技術ですからね。(中略)CRISPRのこのスピードとパワーがモンサントの手に渡ったら、そりゃもう水不足や病害に強い種、ヘルシーな脂肪分を含む種、風味のいい理想の種がどんどん量産されるでしょう。遺伝子組み換え技術といえばのモンサントですが、CRISPRはまさに史上最強の武器となります。(中略)

ちなみにアメリカでは農務省の制度に抜け穴があるおかげで、CRISPR作物の多くはGMO（遺伝子組み換え作物）みたいな政府の認可が要りません。なぜかというと、外来種の遺伝子を注入する必要がなくて、在来種の切り貼り&修正で間に合っちゃうから。そんな次第なので、カスタムデザインCRISPR作物が店頭に並ぶのも、そんな先の話じゃなさそうです。(以下略)

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種子の巨人モンサント、「遺伝子組み換え」の次へ
引用元）
日本経済新聞　電子版 2017/09/11
　農業ビジネスの巨人、米モンサントが、遺伝子を自在に切り貼りするゲノム（全遺伝情報）編集技術による農作物の改良に本格的に乗り出す。従来型の交配、遺伝子組み換えに続いてゲノム編集を第３の柱と位置づけ、飼料用から食料用まで生産しやすく付加価値の高い農作物の開発をめざす。ドイツのバイエルが同社を約660億ドル（約７兆２千億円）で買収する背景にも、こうした高いイノベーション力への期待がある。

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凄まじい安倍政権の売国ぶり〜今月の通常国会に水道事業民営化法案が提出される見通し！

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竹下雅敏氏からの情報です。
　安倍政権の売国ぶりが止まりません。今月22日召集の通常国会に、いわば、水道事業民営化法案が提出されるようです。記事によると、これまで運営権売却に必要だった“地方議会の議決が不要”になり、料金の改定も、運営企業が“通告するだけで手続き完了”というとんでもないもの。これを、首相をトップとする相談窓口が、インフラの民間売却を全面バックアップするとのこと。売却額の数％が、政治家の懐にキックバックされるということなのでしょう。
　ネトウヨ、ネトサポを始めとするあべ真理教の信者たちは、水道事業が民営化されると、確実に水質が悪化し、水道料金も跳ね上がることになるのですが、それでもいいのでしょうか。
　今回の民営化は、麻生がCSISでの講演で、“日本の水道をすべて民営化します”と宣言したからですが、確か、麻生セメントの親会社がフランスのセメント大手ラファージュ社だったはず。麻生が高知の水をフランスに売り渡した時に、水の売買を仲介したのがラファージュ社です。チンピラが親分に褒められるという構図でしょうか。
　水道事業が民営化されるとどうなるのかは、世界中に実例があり、水道料金が跳ね上がり、水質が悪化するのは間違いないことなのです。長周新聞では、いくつもの例が書かれています。電気、ガス、水道といった国民の生命に関わる基本的なものは、国営でなければなりません。競争原理が働かないからです。
　引用元では、小泉改革から本格化した民営化の正体が、国民の資産を外資が食い物にし、“私企業の利潤のためには社会や人々の暮らしがどうなろうが構わない”というグローバリズムであることを浮き彫りにしています。
　それにしても、安倍政権の売国ぶりと国の破壊の仕方は、凄まじいものがあります。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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水道民営化のためＰＦＩ法改定　世界各地の失敗を後追いするな
転載元）
長周新聞 18/1/9
（前略）

　「水」の安定供給を脅かす法整備が急ピッチで動き出した。安倍政府が成立を急ぐ「ＰＦＩ（民間資金を活用した社会資本整備）法改定」は、水道事業の売却を促進する内容である。すでに水道事業民営化は欧米でも中南米でも、極端な料金値上げや水質悪化を招き、世界で約１８０自治体が公営に戻している。水道民営化がなにをひき起こしたか、現実を直視することが不可欠になっている。

　安倍政府は、地方自治体が運営する公共インフラの民間売却を促進するため、ＰＦＩ法改定案を今月２２日招集の通常国会に提出する。これまで上下水道や公共施設の運営権売却には「地方議会の議決」が必要だった。それを改定案で「地方議会の議決は不要」とし、自治体が条例を定めただけで売却可能にすることが眼目だ。地方自治体の承認が必要だった料金改定も、運営企業が料金を決めその額を通告するだけで手続完了にする。それは住民の批判意見を無視して上下水道事業の民間売却を強行し、営利企業による自由な料金値上げを認める内容である。首相をトップとする相談窓口をもうけてインフラの民間売却に携わる自治体や民間企業を国をあげて全面バックアップするほか、運営権売却にかかる自治体の財政負担の一部減免も盛り込んだ。

（中略）

　参入する民間企業は海外の水メジャーである。昨年１０月末、水メジャーのヴェオリア（仏）やオリックスなど６社の企業連合が浜松市と下水道施設の運営権売却について正式契約を結んだ。

（中略）

　安倍政府が推し進める水道事業民営化は、日本の水市場を国主導で外資大手の餌食にする道へ通じている。

水質悪化も改善されず　先行した欧米諸国の実例

　内閣府はフランスが上水道の６割、下水道の５割を民間が運営している例などをあげ「海外では水道の民営化が時代の流れ」と吹聴している。だが世界の主要都市では民営化した上下水道事業の「再公営化」が潮流になっている。

　フランス・パリでは１９８５年から２５年間、スエズとヴェオリアの子会社が給水事業をおこない、浄化・送水・水質管理業務は、ＳＡＧＥＰ社（パリ市が７０％を出資）がコンセッション契約で担当した。すると２００９年までで水道料金が２・５倍以上にはね上がった。水道管が破損しても送水管や給水管の境界が不明確であるため、２つの水道会社が工事を押し付けあい、トラブルが続出した。

　高い水道料金と漏水工事が遅遅としてすすまない現実に住民の怒りが高まるなか、２００１年に当選した新市長が２０１０年１月から再公営化した。

（中略）

　民営化の先進例と宣伝されてきたイギリスも、（中略）...ロンドンを含むイングランドだけ１９８９年から外資に依存した水道民営化を継続しているが、その後１０年間で水道料金は値上がりし、水質検査の合格率は８５％に低下し、漏水件数は増加した。イングランドでは質の悪い水に高額な水道料を支払ったうえ、いつ外資の都合で水の安定供給を止められてもおかしくない状態に置かれている。

貧困世帯への給水停止　中南米やアフリカの実例

ボリビアで水メジャーに抗議する人々


　水道事業民営化は欧米資本が世界各国の市場をこじ開けるテコにしてきた。インフラの根幹を支配すれば、国全体を容易に支配できるからだ。

（中略）

　「水戦争」で知られるボリビア・コチャバンバは世界銀行監視下で１９９９年９月、市営上下水道を民営化した。不透明な入札を経て、ボリビア政府は水道事業を米企業ベクテルに売却した。ベクテルはすぐ水道料金を３倍に引き上げ、住民が貯水槽に貯めていた雨水の料金まで請求した。一方、料金を払えない世帯への給水は即停止した。こうした横暴なやり方に批判が高まり、抗議行動が始まった。警察や軍が武力弾圧に乗り出しても市民は行動を継続した。政府にベクテルとの契約破棄を求める住民投票では賛成が過半数を得て圧勝した。この結果を政府は無視したが、住民の１週間をこすゼネストでボリビア政府に敗北を認めさせた。ベクテルは２００４年４月に撤退をよぎなくされ、コチャバンバの水道事業は７カ月で公営に戻った。

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[プーチン大統領] 法王フランシスを公然と非難し、彼を「サタンに奉仕する者」だと暴露

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竹下雅敏氏からの情報です。
　この記事は、強烈ですね。プーチン大統領が、フランシスコ法王のことを公然と非難し、“悪魔の使用人”と言ったとのことです。
　時事ブログでは、以前からフランシスコ法王は悪魔崇拝者であると断言しています。小児性愛事件での証拠も上がっていることをお伝えしています。
　2007年以降の天界の改革に並行して、2011年以降は地上でも変化が加速しました。フランシスコ法王は改革に積極的で、フルフォードレポートに於いても、好意的に見られていたと思います。
　フランシスコ法王もイエズス会の代表も、プラズマ体のレベルですが改心し、神々の計画に協力するはずだったのですが、その後、転落してしまいました。彼らが、今後救済される見込みはないと思います。
　プーチン大統領の発言は、このことを明確にしたものです。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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プーチン：法王フランシスはサタンのために働いている
ロシア大統領ウラジミール・プーチンが、カトリック教会のトップを暴露
転載元）
18/1/8 創造デザイン学会
（前略）

Jay Greenberg, www.neonnettle.com
January 5, 2018


プーチンが、法王フランシスを、サタンの手下だと暴露した（訳者：現実に面談したわけではない）





ロシア大統領ウラジミール・プーチンは、法王フランシスを公然と非難し、彼を「サタンに奉仕する者」だと暴露した。 http://www.neonnettle.com/tags/vladimir-putin

ロシアのリーダーは、公然と、カトリック教会のリーダーの正体を暴露し、彼はキリスト教信仰を代表する者でなく、彼の忠実な信徒を間違った方へ導く計画をもった、悪魔の使用人であると言った。 http://www.neonnettle.com/tags/russia

今再び、プーチンは、グローバル・エリートに立ち向かい、世界の市民を擁護することによって、世界がずっと前からもっている、最も洞察力ある、最も正直なリーダーであることを証明した。 http://www.neonnettle.com/tags/elite

（中略）

このロシア大統領の声明は、彼がクロンシュタットの、セント・ニコラス海軍寺院を訪問したときに発表されたものである。 https://antoniusaquinas.com/2017/08/07/vladimir-thegreat-sums-up-pope-francis-the-fake/

プーチン氏は、簡潔に、法王フランシスが何でないかを要約している：――

「もし彼（法王）が言っていることを見回してみるなら、彼が神の人ではないことは明らかである。

「少なくともキリスト教の神でなく、聖書の神ではない。

「彼は、伝統的なキリスト教の価値を破壊しようと画策する、サタンに奉仕する者 だ。」

（中略）

簡単に言えば、ホルヘ・ベルゴリオは、法王の仮面をかぶっている俗人にすぎない。

（中略）

法王フランシスが、プーチンや他の洞察力ある評者が言ったように、キリスト教の詐欺であるだけでなく、世俗的な問題でも、彼はネオ・マルクス主義者、“一世界政府”主唱者、国境開放と大量移民の推進者である。言い換えれば、まだ残っている西洋文明に対する、敵である。

プーチン氏は、彼の「世俗的な罪」を正確に説明している：――

「法王フランシスは、世界中の弱い人々、その地位のために彼を信頼する人々に対して、危険な、極左の政治イデオロギーを押し付けるために、自分の発言の場を利用している。

「彼は、“一つの世界政府”と、地球的共産主義の抑圧のシステムを夢見ている。

「我々がこれまで、共産主義諸国に見てきたように、この制度は、キリスト教とは相容れないものである。」

（中略）
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