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アーカイブ: ライター・読者からの情報

画像の出典: pixabay [CC0]

音楽にあわせてノリノリのダンシングキャット

/ ＊動物, ライター・読者からの情報, 動物, 竹下氏からの情報
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竹下氏からの情報提供です。
　ラップ好きじゃないけど、この子のダンス見てると何度も聞けるからふしぎ。
（ぴょんぴょん）
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Cats dancing
配信元）
YouTube 17/6/12

グーグルは異を唱えたら即クビ！　＜その１＞

/ ＊社会, アメリカ, ライター・読者からの情報, 海外情報の翻訳記事, 社会
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　突然ですが皆さま、男女って生まれながらに違うと思います？　まあ身体の形状や仕組みが違いますもんね。ではその差異は能力、人間としての行動様式、そして嗜好にまで影響を及ぼすものでしょうか。
　とある社員が、「男女を全く同じように扱うことこそ逆差別ではないか」と声を上げました。するとその社員の会社は彼を即刻クビにしてしまいます。主要メディアもこぞって彼をバッシングします。
　彼の言い分も一理あると思うし、世間が印象操作したような女性蔑視な方には見えないのですが……なんで世の中こんなに余裕が無くなってしまったのでしょう。
（Yutika）
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グーグルは異を唱えたら即クビ！　＜その１＞

pixabay［CC0］


騒動のあらまし



Google（グーグル社）の上級エンジニアが、今年７月に「自分とこの社風ってちょっとおかしくない？　改善しませんか」と社内メモを匿名で回したら、今月１週目の週末には社外に公表されて大騒ぎとなり、犯人探しされて、７日月曜日には即刻クビになりました（確か２日足らずだったでしょうか、まぁ「メモのせいでしかないよね」って丸判りな速さです）。

最初は自称「リベラル（＝進歩主義、自由主義者）」の左派、つまり大手メディアがこぞってメモ社員の方を血祭りにあげ、今はオルタナ（＝従来の保守主義とは異なる新しいタイプの）右翼と呼ばれる人々が会社の方を盛んに批判しています。

メモの内容



10頁ものメモなので読まずに参戦している人間も結構いるみたいです。なんせ大手メディアが「多様性を否定する女性蔑視メモ」と間違ったレッテルを堂々と貼る位ですから。

実際のメモを確かめてみましょう。作成者のジェームズ・デモア氏は2013年からグーグルで働く28歳で、本人曰く「古典的なリベラル」：

    人は大抵は良心的です。ですが、誰もが自覚していない偏見を持っているものではないでしょうか。幸いなことに、意見の異なる人たちとオープンで率直な議論をすることにより、そういった自分では見落としている点が明るみになり、私たちを成長させてくれるのです。それがこの文書を書いた私の理由です。グーグルは幾つもの偏見を有し、それについての率直な議論は社内を支配するイデオロギーによって沈黙させられています。これから述べることはおよそ完璧なものではありません。ですが、グーグルで是非とも語られるべき、いち見解です。
　

……うん、言葉本来の良い意味でリベラルな方ですね。グーグルは左派一辺倒だけれど、右派・左派どちらか一方だけが100％正しいってことはないでしょう、本来は社会や企業って左派と右派の両方の視点があってこそバランスが取れるものだと思います、とも指摘しています。その点も正しい。

健全な企業活動をする上では、「女性」など一くくりのグループに人を当てはめるのではなく、個人個人として扱われるべきだし、性別や人種だけでなく意見の多様性にも寛容になるべきではないか、って会社に言いたかっただけなようです。



メモの問題点

　

ただ、コンピューター・エンジニアリング業や重役職で女性が半数を占められない原因には、もしかしたら生物学的な差もあるのではないか、と論じたのがまずかった。左派はこれ、凄く嫌う論調なんです。LGBTの時代なんですよ、性別なんて自分の意思で選び取るもの。そもそも生来のものではなく、社会的に一定の環境下で培われたものでしかないんです。

    男性と女性に配分された特徴の違いは、なぜテクノロジーやリーダー的な役職の半数を女性が占めないのかという疑問を、部分的に解き明かしてくれるかもしれません。対等に占められるべきだという差別は不公平ですし、軋轢を招きますし、ビジネスにも響きます。」
　

要するに女性幹部や女性プログラマーをアファーマティブ・アクションで逆差別して50％にまで無理矢理引き上げる必要はないでしょって、示唆しちゃった。攻撃的なフェミニズムのお姉さん方がこれで敵に廻ります（※「あたしがグーグルで働いていたらぶん殴ってやったのに」とかツイートされてる）。

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画像の出典: Author:Ludek & RokerHRO

［Twitter］乗り込むにはタイミングと度胸が大事

/ ＊雑学・アート, ヨーロッパ, ライター・読者からの情報, 雑学・アート
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無理無理無理
（メリはち）
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配信元）
Twitter 
画像の出典: パブリック・ドメイン 1 & 2

［長周新聞］いかなる民族の頭上にも原爆投下は許されず　ー北朝鮮情勢に際してー

, / ＊軍事・戦争, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内, 軍事・戦争
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　緊迫している北朝鮮情勢を受けて、長周新聞が書いた記事です。米朝共に激しく挑発し合っている状況ですが、記事に書いてあるようにもしも開戦となれば「泥沼の殺し合いにしか」ならないのであり、「対話しか道は残されて」いないのです。11日の時事ブログの記事によると、トランプはTwitterで核兵器使用の可能性をもちらつかせています。日本は原子爆弾が落とされた唯一の国です。日本政府が果たすべきは、あのような無差別大量殺戮は決して許してはならず、この世界で原爆投下を二度と繰り返してはならないことを世界へ向けて発信することであると長周新聞は伝えています。
　安倍政府はあろうことか米朝軍事衝突に加担し、「アメリカの盾になってみずから戦場になることを買って出て、７２年ぶりに焼け野原にされる道」を歩もうとしています。そうなれば「国内にある米軍基地や五四基の原発が標的にされることは誰でもわかる」のであり、これは狂気の沙汰であると言えます。東アジアに戦乱の種を撒き、軍事衝突を煽ってきた者こそアメリカの戦争屋（ネオコン）であることはこれまで散々指摘されてきており、彼らを排除することなしには平和は実現されません。2015年に成立した新安保法制はアメリカ戦争屋の意向を受けたものであり、戦争を待望して様々な準備をしてきた安倍政府としては、今回の緊迫とした北朝鮮情勢は待ちに待ったものではないでしょうか。
　しかし、水面下では全く異なる動きが起こっていることが時事ブログでは伝えられています。すなわち、キッシンジャーが背後にいるトランプ政権は、地球の恒久的平和を実現するために実に巧妙に動いているというのです。一昨日の記事でも、竹下氏は米朝開戦の可能性は無いと述べています。これらの背後の動きは、我々が目にする表面のニュースでは出てきていないようです。
　我々一般庶民としては、紛争を望む安倍政権の煽りには動揺せずに、心の平安を保つことが重要ではないでしょうか。私たちの心の平安こそが世界に平和をもたらします。我々一人一人の意識のあり方こそが、世界に決定的な影響をもたらすのです。
（牛サマディー）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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いかなる民族の頭上にも原爆投下は許されず　ー北朝鮮情勢に際してー
転載元より抜粋）
長周新聞 年/月/日

〔パブリック・ドメイン〕
朝鮮戦争



北朝鮮とアメリカの矛盾がかつてなく激化している。この春先からアメリカは過去最大の米韓軍事演習によって挑発し続け、北朝鮮も負けじと米国本土を射程圏内に捉えるＩＣＢＭ（大陸間弾道ミサイル）の開発に力を注いできた。　(中略)

これはすなわち、一方的な軍事恫喝の均衡は崩れたことと同時に、武力衝突では泥沼の殺し合いにしかなり得ず、対話しか道は残されていないことをあらわした。１９５０年から続いている朝鮮戦争を停戦ではなく、完全に終結しなければ、東アジアの緊張は解けないのである。


目下、双方は軍事力の行使を厭わないような危険な表現で応酬をくり広げている。このなかで、トランプが発した「北朝鮮は世界が目にしたことのないような炎と怒りに直面するだろう」の言葉は、広島、長崎に投げつけた原爆以上の兵器を投げつけるという意味合いを持つ。広島で２４万人、長崎で１４万人の老若男女を殺戮したことについて、投げつけた側は後悔も反省もしていないし、むしろその兵器の「実績」でもって戦後も世界支配の野望を貫いてきた。その核大国が７２年たった今も「あんな目にあいたいのか！」と広島、長崎の大量殺戮を引き合いにして恫喝している光景をわれわれは見せつけられている。戦後からこの方、こうした核大国による一方的な力に対抗する術もまた核兵器なのである。

〔パブリック・ドメイン〕
長崎市に投下された原爆のキノコ雲




あの閃光（せんこう）が忘れえようか！
瞬時に街頭の３万は消え
圧しつぶされた暗闇の底で
五万の悲鳴は絶え

渦巻くきいろい煙がうすれると
ビルデイングは裂け、橋は崩れ
満員電車はそのまま焦げ
涯（はて）しない瓦礫と　燃えさしの堆積であった広島

やがてぼろ切れのような　皮膚を垂れた
両手を胸に
くずれた脳漿（のうしょう）を踏み
焼け焦げた布を腰にまとって
泣きながら群れ歩いた裸体の行列

石地蔵のように散乱した　練兵場の屍体（したい）
つながれた筏（いかだ）へ這いより折り重なった河岸の群も
灼けつく日ざしの下でしだいに屍体とかわり
夕空をつく火光（かこう）の中に
下敷きのまま生きていた母や弟の町のあたりも
焼けうつり

兵器廠（へいきしょう）の床の糞尿のうえに
のがれ横たわった女学生らの
太鼓腹の、片眼つぶれの、
半身あかむけの、丸坊主の
誰がたれとも分らぬ一群の上に朝日がさせば
すでに動くものもなく
異臭のよどんだなかで
金ダライにとぶ蝿の羽音だけ

３０万の全市をしめた
あの静寂が忘れえようか
そのしずけさの中で
帰らなかった妻や子のしろい眼窩（がんか）が
俺たちの心魂をたち割って
込めたねがいを
忘れえようか！
　（『８月６日』より）

〔パブリック・ドメイン〕
1945年8月6日に投下された広島型原爆（リトルボーイ）による被害者の一人。（1945年10月。日本赤十字病院において）




広島の原爆詩人・峠三吉は７２年前の惨状をこのようにしたためた。後にも先にもこのような残虐な兵器を人間の頭上に投げつけた国はアメリカだけであり、投げつけられたのは広島、長崎のほかにはない。唯一の被爆国として、「無辜の非戦闘員を殺戮した原爆投下の犯罪は、人類の名において許してはならない！」ということと同時に、「いかなる民族の頭上にも再び原爆を投下してはならない！」と世界に向かって発信することこそ、果たさなければならない使命なはずだ。(中略)

　目下、対立しているのは北朝鮮とアメリカであり、北朝鮮と韓国、あるいは北朝鮮と日本ではない。それは金正恩トランプの丁々発止が正直に物語っている。日本と韓国はアメリカに逆らえず、鎖につながれながら外野席に立ちすくんでいる部外者ともいえる。ここで対立している当事者の間に首を突っ込んで片側に肩入れしたり、いわんや武力攻撃の最前線機能を担うことほど愚かな行為はない。(中略)

しかし、あろうことか「グアムに４発発射する」と北朝鮮が踏み込んだのに反応した安倍政府は、すかさず存立危機事態と見なして集団的自衛権行使が可能であるという見解を示した。(中略)仮に米朝の軍事衝突が始まり、アメリカの手先として武力参戦すれば、国内にある米軍基地や五四基の原発が標的にされることは誰でもわかる。そのような危険性を承知しながら、標的になることが前提でミサイル警報の訓練をやり、もっとも大切であろう標的にされないための外交努力は何もしないという、他国が真似できないような標的歓迎型を実行している。

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画像の出典: Author:AgnosticPreachersKid & pixabay [CC0]

17/8/7 フルフォード情報英語版：この秋、イスラエル・日本・中東へ拡がるべき革命

, , , , / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 世界全体, 政治経済, 海外情報の翻訳記事
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　トランプ大統領への評価は一筋縄ではいかず、彼は株式会社アメリカ＝旧体制を倒すつもりはないと見ています。フルフォード氏のいう旧体制は、血族支配による金融システムで、リーマン・ショックを典型とする詐欺を許し、中央銀行の量的緩和で支配層のみを富ませ、格差を広げてきたと説明しています。この状況を変える可能性は２つ、株式会社アメリカの9月30日のデフォルトか、あるいは世界革命とも言える、中央銀行の国有化をあげています。かつて、カナダでも日本でも、国有化された中央銀行の増刷で乗り切った例があり、完全に実現可能な選択だと言います。これには大きく賛同です！
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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この秋、イスラエル・日本・中東へ拡がるべき革命
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 17/8/7
投稿者：フルフォード

読者へ：只今休暇中のため、このレポートは事前に書き上げたものである。


アメリカ合衆国株式会社を維持するトランプ大統領と中国


ドナルド・トランプがアメリカ大統領に選出されたことは、世界中に広がったハザールマフィアを倒す戦いにおける大きな一歩だった。しかしながら、トランプ政権は真の改革に着手するよりは、古いシステムを改変する試みを未だに示している。主にサウジアラビアやカタールやその他の中東の首長国から巻き上げた金と、日本や韓国から略奪した資金によって、トランプはアメリカ合衆国株式会社を沈ませないよう保っている。

pixabay[CC0]


中国勢もこの古い体制を継続させるために一枚噛んでいる。なぜなら自身の巨大な構造上の対米貿易黒字が、友を金で買ったり、世界中の人々に影響を及ぼしたりするのに使えそうなドル札をたんまり供給してくれるからだ。この惑星を支配しているロスチャイルド家を始めとする血統家族どもが、賄賂とお世辞で中国勢をまんまと引き入れることに成功したのだ。１兆ドル以上もする中国主導の一帯一路は、古い体制を沈ませない手伝いをすることへの報酬なのである。


パリ協定は血族統治の手段




G20の20の国の内、19箇国に支持されたパリ協定は、それ自体としては血統によって統治されたIMFや世界銀行や国連を始めとする国際組織を継続させる試みだった。そのために米国を犠牲にして中国により強大な投票権限を与えるという手に出たものの、血統家族はこれらの組織をしっかりと掌握し続けている。問題はこの改革が、二酸化炭素が地球温暖化を引き起こしているという詐欺的な主張を基にしていることだ。これは事実として正しくない。
Breaking: Fatal Courtroom Act Ruins Michael ‘Hockey Stick’ Mann EXCLUSIVE: Study Finds Temperature Adjustments Account For ‘Nearly All Of The Warming’ In Climate Data

しかもこれでは古い家族群を権力の座に確実に残すことになってしまう。思い出して欲しい、地球の一般の人々が国連・IMF・世界銀行・BIS等のトップを選んだ訣ではない。支配家系によって、全て舞台裏で行われたことだ。

確かに、パリ協定の背後にいる各派閥は欧州の王族を含めて血統支配構造の中では、穏健かつ大量虐殺には関わらないグループではある。複数の東洋の王族に助けてもらい、この協定を保全することはやってのけた。彼らは概して善意で動いているようだが、現在起こっている彼らの金融システムの構造崩壊を扱うだけの能力までは持ち合わせていない。

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