竹下雅敏氏からの情報です。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
————————————————————————
本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
トランプ大統領とプーチン大統領が、ナット・ロスチャイルドに「FRBから手を引け」と通達し、第3次世界大戦による「未来計画」を正当化する「預言」が回避された
◆〔特別情報1〕
トランプ大統領とプーチン大統領が、欧州最大財閥ロスチャイルド総帥ナット・ロスチャイルドに「FRBから手を引け」と通達し、これにナット・ロスチャイルドがあっさり受諾したことから、米最大財閥ロックフェラーが事実上、滅亡したのに続いて、ロスチャイルド財閥が滅亡に追い込まれた。これは、2大財閥が「第1次、第2次、第3次世界大戦を経て世界を統一する」という「未来計画」を正当化する「預言」が、ものの見事に回避されたことを意味している。欧米人は、南北戦争時の南部連合(南軍)のアルバート・パイク将軍(1809年12月29日~1891年4月2日、弁護士、秘密結社フリーメイソンに所属、1857年に最高幹部=最高位33階級にまで登り詰め、「黒い教皇」と呼ばれ、「KKK」の創始者)の予言を信じてきていた。
————————————————————————
米上院議員が、9.11テロ事件に関する機密資料の公開を要請
アメリカの上院議員5名が、2001年に発生した9.11テロ事件関連の資料の機密扱いを解除するよう求めました。
ロシア・スプートニク通信によりますと、31日火曜、ボブ・メネンデス氏、リチャード・ブルメンタル氏、チャック・シューマー氏、クリス・マーフィー氏、そしてクリステン・ギルブランド氏の5名の上院議員らは声明を発表し、「2001年の同時多発テロ関連の資料は、テロリストと諸外国との知られざる関係ややり取りを暴露しうる」と表明しています。
また、この声明では、「アメリカ国民と9.11テロ事件の犠牲者の遺族は、このテロに関する完全な情報を入手する権利がある」とされています。
さらに、「アメリカ司法省や、9.11テロ事件の調査に関するそのほかの機関が作成した、数十ページに渡る資料が、依然として機密扱いとなっている」ということです。
アメリカ上院の新たな承認内容でも、9.11テロ関連資料を機密扱いから外すことが求められています。
9.11テロに複数名のサウジアラビア人が絡んでいたことを裏付ける報告が公開されている一方で、大統領府をはじめとするアメリカの政府関係者は、この問題の追及を差し控えています。
9.11テロに関する28ページの報告書は、2016年にアメリカ議会で提示されています。
この報告書の一部には、9.11テロの事件の実行犯とされる要員が、サウジアラビア政府と関係していた人物らの支援を受けていたことが述べられています。
» 続きはこちらから