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想像をはるかに超える深刻な「英国PHEワクチンサーベイランスレポートからのデータ①②」 ～ワクチンの２回接種者の40～70歳の人達は免疫系の能力の40％を失った。ワクチン未接種の人と比較して彼らの免疫系が週に約5％の割合で悪化（2.7％～8.7％）

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竹下雅敏氏からの情報です。
　１月２７日の記事で「ワクチン後天性免疫不全症候群（VAIDS）」と呼ばれる疾患を紹介しました。“繰り返しワクチンを受けている人たちは、医師たちが「免疫侵食」または「後天性免疫不全」と呼ぶ状態に陥り、病気の発生率が高くなり、より急速に影響を受けて死に至るか、よりゆっくりと影響を受けて慢性疾患に至る”ということでしたが、「英国PHEワクチンサーベイランスレポートからのデータ①②」の動画を見ると、これは想像をはるかに超える深刻なものであることが分かります。
　“政府の公式報告書によると完全にワクチン接種された人々が後天性免疫不全症候群になったことが示された。最新の英国PHEワクチンサーベイランスレポートからのCOVID-19症例に関するデータ、ワクチンの２回接種者の40～70歳の人達は免疫系の能力の40％を失った。ワクチン未接種の人と比較して彼らの免疫系が週に約5％の割合で悪化（2.7％～8.7％）していく。…クリスマスまでに防御力はゼロになる。”と言っています。
　リュック・モンタニエ博士は、「3回目を受けた人は、エイズ検査を受けてください。その結果は、あなたを驚かせるかもしれません」と言っていましたが、本当だったのです。
　この動画の内容はあまりのも衝撃的なので、何かの間違いであればよいと思うのですが、残念ながらこちらのツイートには、“内科医です。…「ワク接種後の急激な癌進行」は間違いなくあります。この目で何例も見ました。”とあります。「ワクチン接種後の急激な癌進行」は、免疫力が低下していることを示しているように思えます。
　“続きはこちらから”の「米国による子ども（5歳から11歳）のｍRNAワクチンの副反応調査（％）」では、“わずか1ヶ月ちょいで「日常生活に支障」が1回目5.1%、2回目は7.4%”だということです。しかも、上記の動画の情報が正しければ、時間の経過とともに状態は悪化する一方です。
　このような危険なワクチンを子供に打たせてはいけません。ワクチンを接種した人は、出来るだけ早くワクチンの解毒を試みてください。2021年7月8日の記事で紹介した「バラ科植物の種子」も試してみて下さい。
（竹下雅敏）
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ワクチン後遺症に倒れた医療従事者の叫び「見ている人よ。どうか広げてくれ。ワクチンは自由意志だ。」

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　コロナワクチンについては、小児への効果や妊婦への努力義務の問題、そしてワクチン後遺症の新たな動きなど大事な情報がたくさんあります。どれを最優先に取り上げるべきか迷っていましたが、一人の医療従事者の方のツイートが目に止まり、その方の叫びがどうしても頭を離れませんでした。
　5月にワクチンを接種されたおそらく医師と思われる方が、その後、後遺症の症状に見舞われました。ところが『コロナのワクチンに後遺症が有るとは、きいてない。政府も発表してないことに、診断は付けられない』と、なかなか治療してくれる病院が見つからず、やっと治療先が見つかっても症例が少なく手探りの治療です。全身痛と頭痛に襲われつつ、最初はご自身の状態を冷静に観察されていました。集中力低下、味覚、臭覚、聴力低下。腎機能、肝機能悪化、胸部圧迫感、ブレインフォグ。これら全てに耐えながら、ご自分の患者さんのために鎮静剤を飲んで働き続けておられます。
　国にワクチン救済制度の申請をしますが、認定には1年くらいかかると回答を受け、のらりくらりで一向に支援の気配がありません。「勝手に治療して。国は知らないよ」と打ち捨てられたような不安をつぶやかれています。
　約半年で20kg近く体重が落ち、苦痛をもらすツイートが並びます。「死んでしまうかもしれない」
　ツイートの内容は次第に現状報告から、多くの人への呼びかけに変わっていきます。
「見ている人よ。君たちの友人、恋人、家族が後遺症で、苦しむかもしれない。そんなとき、救ってくれる政治を作ってくれ。ワクチンは、自由意思だ。」
「見ている人よ。どうか広げてくれ。ワクチン救済制度では、後遺症の治療中の費用、働けなくなった生活の助けは無い。どうか、どうか、助けてくれる人を探してくれ。」
「私は、死に向かっているかもしれない。まだ、体も心も動く。まだ、動ける。どうか、どうか皆よ、ワクチンの後遺症は身近にあるものと知ってくれ。立ち上がってくれ。」
　今年の1月、ご本人の代理の方からの永眠を知らせるツイートが最後でした。
患者を救うために戦った方でさえワクチン後遺症に倒れ、しかも国の救済の不備を身を以て証明されていました。この方の壮絶な叫びと願いを、後遺症に苦しむ方々のために生かさなければなりません。
（まのじ）
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画像の出典: photo by ユリシス

独逸の伯林で見た、聞いた、感じた社会問題、教育問題 ～第１０６楽章　ワクチン接種者は、プーチン大統領を悪者にする・・

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　我が家が2015年の1月1日の夕方にベルリンに初めて到着したとき、小さなホテルに泊まりました。飛行機と同時に申し込んだ小さなホテルは、安めで、たった1日だけなので、駅からも近いことで、文句なしに決定したのですが、こちらの小さなまるで家庭のようなホテルのオーナーはウクライナの女性でした。家族経営をしているようでした。そして、なんとお部屋は、安い金額なのに、アナスタシアのお姫様・・のような雰囲気で、ベルリン最初の日からびっくりした思い出があります。受付では、ウクライナ出身の60代ぐらいの女性が、ウクライナはいつも大変な目に遭っていると話したことを覚えています。今から思えば、2014年のウクライナ問題のことを言っていたのでしょう。ベルリン初日は、ウクライナの人に出会ったのね・・という感じで、また、ウクライナの女性は、（ドイツ人のよくありがちな強気な女性とは少し違い・・）非常に綺麗、繊細で、服装も刺繍入りのショールなどを身に纏っていておしゃれな印象だったのです。
　ウクライナの首都はキエフですが、元々、キエフは、ロシアの最初の首都であったこと、ロシア料理と思われているボルシチはウクライナ料理であること。東西冷戦後にウクライナは、カザフスタンと同様に、アメリカをはじめディープステートが都合良く利用できる土地になってしまったこと、臓器売買の場所でもあること・・・以前、キエフのストリートピアノの動画を見たことがあるのですが、子供が悲しそうに弾いている動画からもいろいろと想像できることがありました。
（ユリシス）
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今回、チェルノブイリ周辺の線量が上がった情報を見たとき、一瞬ゾッとしましたが、チェルノブイリからベルリンまで1300kmということで、一応1000km以上離れているので、まずは安心しました。

欧州では、ロシアのRTとSputnikがウェブメディアからブロックされてしまいました。このように、フェイクニュースの方が優先されていくのですね。ワクチン接種と同様な動きが見られます。悪い方が大衆に支持をされてよく思われるように巧みに作られていくのですね。

欧州でRTとSputnikのYouTubeチャンネルをブロック

ロシアの国際放送局の停止は、ウクライナ危機が原因
　Googleの親会社であるAlphabet Inc.が所有するYouTubeが、ヨーロッパのすべてのユーザーに対してRTとSputnikのチャンネルをブロックしたと、火曜日に発表した。ブロックは即時有効となり、声明では、"ウクライナで進行中の戦争 "を理由に挙げたという。
　FacebookとInstagramの親会社であるMetaは、「多くの政府から要請を受けた」後、ヨーロッパのユーザーが同社のプラットフォームでRTとSputnikにアクセスすることを制限すると発表した。

ドイツのショルツ首相ですが、顔が変わりましたね・・。目つきが違います・・。目の中に何かが入っていそうな感じで・・・


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画像の出典: ゼレンスキー大統領 Author:The_Presidential_Office_of_Ukraine. [CC BY]

コメディアンのウォロディミル・ゼレンスキーがウクライナ大統領になった経緯 ～彼の周りにいる人物の多くが世界経済フォーラム（WEF）のメンバーだった

/ ＊政治経済, ヨーロッパ, 竹下氏からの情報, 陰謀
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竹下雅敏氏からの情報です。
　コメディアンのウォロディミル・ゼレンスキーがウクライナ大統領になった経緯と、彼の周りにいる人物の多くが世界経済フォーラム（WEF）のメンバーであることが、一連のツイートから分かります。
　冒頭のツイートの悪魔のサインから、ゼレンスキー大統領はブラックサン（裏のイルミナティ）のメンバーであることが分かります。
　ウクライナで2014年2月に親露派のヤヌコビッチ政権がクーデターで倒され、14年6月に親欧米派のポロシェンコ政権が誕生。クーデターの背後には、アメリカ国務省やCIA、ジョージ・ソロスの財団などがいたことが分かっています。
　ポロシェンコの不正・腐敗にうんざりした国民の期待を背負って、2019年5月にゼレンスキーが大統領の座につくのですが、彼もまたジョージ・ソロスによってウクライナの大統領に選ばれたのです。
　こちらの記事によれば、ジョージ・ソロスの友人であるイゴール・コロモイスキー（ドネプロペトロフスク州知事）の所有する「Privatbank」のキプロス支店を経由して、洗浄された資金がゼレンスキーのテレビ制作会社「Kvartal9」に流れたとのことです。
　“2015年から2019年にかけて、ウクライナ大統領を演じた「国民の僕」と呼ばれるショーが大ヒット…テレビ番組と同じ名前の政党が2018年3月に作られ、2018年12月31日にゼレンスキーは大統領選挙への立候補を表明…73.2％の投票で選挙に勝利した”とのことです。
　ディープステートにとって、パペット（あやつり人形）を大統領の座に据えるのは、たやすいことだと分かります。民衆を騙すことは、彼らにとって非常に簡単なことなのです。
（竹下雅敏）
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画像の出典: スイス・ジュネーブのWHO本部 Author:Thorkild_Tylleskar [CC BY-SA]

WHOが不気味な条約協定の交渉を始めた 〜 パンデミック予防の目的で世界の国に制限措置、管理可能に「陰謀論」が「陰謀」に

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　WHOがパンデミックの予防と制御を目的として、国家に対して拘束力のある制限措置の協定交渉を始めたという不気味な情報があります。この協定が批准されれば「各国は制限措置に対する国家的なコントロールを失う」とあります。Maxwell Smartさんのツイートによると、WHO憲法第19条では、WHO総会3分の2の賛成で全加盟国を拘束する協定を採択できるとあり、問題の協定をテーブルに乗せたのは、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団と米国の大富豪マルセル・アーセノーで、この人物は2021年に世界のパンデミック防止活動に2億ドルも拠出したそうです。この協定は各国の憲法の上位に位置するため「都市封鎖、ワクチン接種の義務化、データの中央収集」を強制することが可能になるらしい。世界中の人々を一括管理するデジタル・パスポート創設も含まれるようです。もはや「陰謀論」は「陰謀」として出現しました。
　防疫のために市民権を制限する措置は、現行法では都道府県知事の権限と判断に任され、可能な強制措置にも限りがあります。けれどもこの協定が発効すればWHOに、いや一握りの民間人に従うことになります。
日本国憲法で守られていた私たちも、この協定で公民権を奪われてしまう危機です。
（まのじ）
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