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アメリカとウクライナ軍によるザポロージャ原発への砲撃が続く中、IAEAがウクライナ領域から査察に〜 ロシアは安全を保障し査察に協力 / スタンフォード大学が米英SNSによる反露情報操作が行われていたと報告

 Jano66さんのツイートによる直近のロシア国防省の発表では、28日現在の24時間以内でウクライナ軍からザポロージャ原発への砲撃が2回、9発の砲弾があったと伝えています。放射能レベルに変化はないそうです。ウクライナ軍はザポロージャ原発の他に、水力発電所にHIMARSを「連日ぶち込んで」おり、メルトダウン防止のための冷却水ポンプ電源への送電線破壊の危険があるらしく、これはウクライナと事実上標的を決定しているアメリカによる「核テロ」と言えます。
 また、すらいとさんのツイートでは、ザポロージャ原発のあるウクライナEnergodar市の住民は、IAEA代表に対して「原発とその周辺地域へのウクライナ軍の砲撃を非難し、止めさせるよう」求め、ウクライナ側からの砲撃の事実を証言し、署名を集めているそうです。ロシア軍とともに原発を警護してきた「Energodar市を守ることが使命と考えている」ウクライナ国家警備隊は大量にロシア市民権を申請しているとあります。誰が原発の安全を守っているか一番分かっている人々です。
ペスコフ大統領報道官は「ウクライナ領域からザポリージャ原発に向かうIAEA査察団がロシア支配域で原発及び周辺を査察する間、彼らの安全を保障する。 ロシアは査察を支持している。」と発表し、IAEAの査察に全面協力の姿勢です。ウクライナ側が邪魔をするのではないか、危険な偽旗を決行するのではないか、さらにマスコミが偏向なく報道するのか気になるところです。
 Yahoo!JAPANニュースでは、ロシアの原発攻撃という印象操作を行なっているようですが、驚いたことに、世界のYahoo!サービスの中で日本だけが消されているようです。海外からのヤフコメ情報を阻んでいるかのようで、ますます日本は情報の孤島です。
 一方、アメリカのSNS専門調査会社とスタンフォード大学の研究機関が発表した調査報告によると、「過去5年の間に、インターネット上で数十の偽アカウントが親西側の言論を唱えつつ、中国、ロシア、イランなどへの中傷を繰り返してきた」とあります。それらの偽アカウントはアメリカとイギリスからのものと推測され、そこに米国政府系メディア「ボイス・オブ・アメリカ」「ラジオ・フリー・ヨーロッパ」などが連携して反ロシア、反中国への情報操作を行なったことがが明るみに出ました。アメリカからこうした指摘が出たことが画期的です。どうする?日本のメディア。
(まのじ)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第47話 ― 日本独立?

 吉田元首相に続く、戦後2回目となる安倍元首相の国葬が大問題となっています。当然です。他にもありますが、主には国益(日本国民の利益)に反することばかりしてきた人間の国葬だからです。ただしアベシだけではなく、先の吉田茂の国葬がそもそも全くおかしいのです。
 吉田茂は関東軍が中国大陸侵攻するのを後押しをし、戦時中は日本の機密情報を米国に流し、あまつさえ原爆の日本投下を誘導した人物です。日本国民が大量に死亡し、日本の国土が焦土と化する、この誘導を行ったのが彼です。その彼は、戦後は長く日本国首相を務めます。その中で日本が独立とは形式の名ばかりで、現実には、米国に隷従していく今日にまで続く路線を敷いたのが彼でもあります。
 その米国に隷従し、自身は利益を得るという路線に乗っかったのがアベシでした。吉田元首相、安倍元首相の国葬はどちらにしても「皆殺しのルメイ」を叙勲するのと同一の文脈です。国民を殺し傷つけ疲弊させ、国益を差し出す者こそが称賛されるという倒錯の文脈です。
 ただし、勿論悪魔崇拝に完全支配されるようになった米国相手に交渉をする困難さという一面は分かります。…情状酌量の部分も否めない…それでも倒錯の現実は変わらず、それで行為が肯定されるわけでもないでしょう。日本における倒錯の現実を変えるには、日本民衆がその現実をあるがままに認識していくことからでしょう。
 今回は、戦後から今日に至る路線を孫崎享氏の『戦後史の正体』を参考文献として見ていきます。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第47話 ― 日本独立?

日本統治の路線変更と確定


  • 「主権在民? 民主主義? 日本国憲法? …そんなもの知ったことかクソ喰らえ! 民衆などすぐに記憶喪失するバカの烏合、騙して黙って従わせればそれでいい。
  •  憲法などは邪魔だから、“緊急事態条項”を盛り込んで憲法の中身を骨抜きにすれば良い。
  •  まずは米国から出される指令を最優先にして…」

この十数年、こういった政府姿勢が誰の目にも明瞭になっていった現在日本。この現在日本に繋がる基本路線を確定させたのが1950年に始まった「朝鮮戦争」と言えるでしょう。『戦後史の正体』p98に、

朝鮮戦争が起こり米国の対日政策の変化が確定します。米国は日本に経済力をつけさせ、その軍事力も利用しようと考えるようになりました

と示されている通りです。

1945年から始まったGHQによる日本統治、ただし、その日本統治は僅か数年の間に全く相反する2つの路線が現れたのです。そして、戦後日本に施行される路線の確定をさせたのが朝鮮戦争だったのです。

Wikimedia_Commons [Public Domain]

この2つの路線とその変化は『戦後史の正体』をもとに、植草一秀氏の『知られざる真実』に今年8月19日の「はしご外された右翼の人々」の題にて、以下のように要点がまとめられています。

1947年以降、米国の対日占領政策の基本路線が転換した。1947年は日本国憲法が施行された年。
日本国憲法は転向した米国にとって鬼子の存在だった。
日本国憲法を生んだ米国と1947年以降の米国との間に大きな断絶がある。
対米従属主義者が日本国憲法を敵視し、戦後民主主義支持者が日本国憲法を尊重する理由がここにある。
敗戦直後の1945年から1947年にかけて一気呵成に日本民主化が断行された。
日本民主化を主導したのはGHQ・GS=民政局。
しかし、1947年に米国の外交政策路線が転向した。「ソ連封じ込め」が米外交政策の基本に据えられた。
連動して米国の対日占領政策の基本が転向した。GHQの主導権がGSからG2=参謀2部に移行。
参謀2部を取り仕切ったのがウイロビー少将である。ウイロビーと結託したのが吉田茂氏であり、岸信介氏はウイロビー少将の強い働きかけにより戦犯容疑者から釈放されたと見られる。
GHQは日本民主化を中止し、日本非民主化、日本再軍備化、日本反共化を推進した。

『戦後史の正体』では、「無条件降伏」の日本はGHQ最高司令官ダグラス・マッカーサーの命令どおりにする以外になかったこと、そのダグラス・マッカーサーは日本の民主化と共に特に「非軍事化」を再重視していたことが指摘されています。これは、米国が米ソ東西冷戦にて外交政策路線が転向した後も基本はそうだったようです。

ところが、朝鮮戦争にてそのダグラス・マッカーサーは1951年4月に罷免されます。これは、マッカーサーが進めた「①非軍事化 ②戦争犯罪人の処分 ③民主化の最優先」(p112)を軸とした日本占領政策の終わりを意味していたとも指摘されています。

退任演説を行うマッカーサー(1951年)
Wikimedia_Commons [Public Domain]

朝鮮戦争によるマッカーサー罷免が決定打になって、植草氏が記すように「GHQは日本民主化を中止し、日本非民主化、日本再軍備化、日本反共化を推進」。これは現在に至る日本の対米従属路線そのものです。


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人類に昆虫を食べさせるために必要な「仕組まれた食糧と貧困の危機」 ~コオロギミートやゴキブリのミルクが用意されている

竹下雅敏氏からの情報です。
 コオロギミート! なんか脚みたいなのが見えるんだけど...気にしすぎかな。人類を救う「ゴキブリのミルク」…ゴキブリの母乳がいつの日かあなたの食卓に並ぶこともあるかもしれない。
 “あいつら、ゴキブリを食わすつもりだ…。”と予想していましたが、キッチリ予想通りでしたね。“まずは給食から”ですかね。
 これまでの暮らしが続くなら、誰も昆虫を食べようとはしないでしょうから、くらうすしゅわぶがみんなにむしをくらわすには、「仕組まれた食糧と貧困の危機」が必要なのです。そこで、“アントニオ・グテーレス国連事務総長は、ウクライナ危機をきっかけに「飢餓のハリケーンと世界の食糧システムのメルトダウン」を警告した。”ということです。こいつら、本当に分かりやすいな。
 “現在、食料は十分にあり、世界的な食料供給不足のリスクはない”にもかかわらず、「グローバルな食糧システムの操作」により食料価格を操作することは簡単です。“(ビル・ゲイツが投資した)巨大アグリビジネス企業の製品がなければ世界が飢えるから…”との理由で、私たちにはコオロギミートやゴキブリのミルクが用意されているわけですね。
 しかも、“昆虫に含まれる「キチン」という成分などが、様々な病気の原因になる”とあっては、やつらは前のめりになりますよね。虫を喰らわせて儲かるわ、わけの分からない薬を販売して儲かるわ…。
 「陰謀論」とレッテルを貼らずに、“人類を憎んでいて、できるだけ苦しめて殺したい”というやつらがいると仮定して、世の中を考察してみましょう。ウクライナで起きていることなど、全てのことが明確に理解できるようになります。世の中で起きていることを説明できて、しかも未来の予測がある程度可能になるとすれば、その仮定は事実である可能性が極めて高いのです。
(竹下雅敏)
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22/08/22 フルフォード情報英語版:誰かがアメリカ、EU、共産中国を転覆させようとしているのだろうか?

 8月22日フルフォード・レポート(英語版)です。アジア情報満載です。
 EU、中国、米国の支配者らは同じ人々のために働き同じ脚本に従い、これらの国で現在、歴史的に前例のない同時多発的な干ばつで経済危機に直面。P3フリーメイソンの情報筋によると、偽のパンデミックとその後の取り締まりの背後にある本当の計画は3つの地域すべてで、現政権を転覆させるに十分な民衆の怒りを引き起こすためだった。このプロセスは現在、順調に進行中。

 中国、台湾の情報としてフルフォード氏は、“人々は、台湾、中国の状況は全世界に影響を与えることを認識する必要がある。中国の国民党政権は、第二次世界大戦の戦勝国の一つである。そのため、日本に対する支配権を与えられている。つまり、日本は今でも密かに台湾に支配されているのだ。だから、中国を統一するためには、日本や朝鮮半島も巻き込むことになる。”

 またフルフォード氏によると、日本の統一教会は、第二次世界大戦の日本敗戦後、日本帝国軍情報部が国際的な活動を行うために設立されたもの。日本での統一教会の弾圧は日本の独立を目的。”第二次世界大戦後、日本の諜報機関によって設立されたもう一つの国が北朝鮮。中国は常に北朝鮮を米軍の秘密植民地とみなしていた。北朝鮮政府が惑星解放同盟に正式に加盟したため、もはやそのようなことはない。” 北朝鮮の米軍の植民地終了、アメリカは北朝鮮を利用して日本などに武器を売りつけていた。
 8月26日の竹下先生の記事 自民党、統一教会、勝共連合の設立の背後で暗躍しているCIA ~「統一教会をめぐる全ての根源はCIA、つまり、アメリカなんです。」まだの方は是非♪
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:誰かがアメリカ、EU、共産中国を転覆させようとしているのだろうか?
転載元)
Is someone trying to overthrow the US, the EU AND communist China?Is someone trying to overthrow the EU, the US and communist China at the same time? There is certainly evidence the rulers of all three regions all work for the same people. This was proven by the coordinated vaccine and lock-down response to a fake pandemic. The moves made by the Chinese communist government to create social credit scores and constantly monitor the population in great detail also, for sure, fits in with the World Economic Forum plans. The EU and the fake US administration of Joe Biden tried to do the same but ran into stronger resistance. 誰かがEU、アメリカ、共産中国を同時に転覆させようとしているのだろうか?3つの地域の支配者がすべて同じ人々のために働いている証拠が確かにある。これは、偽のパンデミックに対する協調的なワクチンとロックダウン対応によって証明された。中国共産党政府が社会的信用スコアを作り、国民を常に詳細に監視する動きも、確かに世界経済フォーラムの計画に合致している。EUとジョー・バイデンによる偽米国政権も同じことをしようとしたが、より強い抵抗に遭った。

Now, the EU, China and the US are facing simultaneous economic crises being aggravated by simultaneous and historically unprecedented droughts. 今、EU、中国、米国は、歴史的に前例のない同時多発的な干ばつによって悪化した経済危機に直面している。
https://www.zerohedge.com/commodities/chinese-factories-ration-power-heatwave-disrupts-hydropower-generation https://www.zerohedge.com/commodities/chinese-factories-ration-power-heatwave-disrupts-hydropower-generation
https://www.cnn.com/2022/08/17/asia/china-heat-drought-climate-yangtze-intl/index.html https://www.cnn.com/2022/08/17/asia/china-heat-drought-climate-yangtze-intl/index.html
https://www.business-standard.com/article/international/china-orders-factories-to-shut-down-amid-fiercest-heat-wave-in-six-decades-122081601112_1.html?utm_source=SEO&utm_medium=Prajapati https://www.business-standard.com/article/international/china-orders-factories-to-shut-down-amid-fiercest-heat-wave-in-six-decades-122081601112_1.html?utm_source=SEO&utm_medium=Prajapati
https://www.insurancejournal.com/news/international/2022/08/11/679963.htm https://www.insurancejournal.com/news/international/2022/08/11/679963.htm
https://www.kristv.com/news/national/european-drought-dries-up-rivers-kills-fish-shrivels-crops https://www.kristv.com/news/national/european-drought-dries-up-rivers-kills-fish-shrivels-crops
https://thehill.com/policy/equilibrium-sustainability/3602717-dried-up-texas-cattle-industry-faces-existential-crisis-from-historic-drought/ https://thehill.com/policy/equilibrium-sustainability/3602717-dried-up-texas-cattle-industry-faces-existential-crisis-from-historic-drought/
https://apnews.com/article/mexico-arizona-lakes-colorado-river-cc37e49759fabe8236a081286dfc61ee https://apnews.com/article/mexico-arizona-lakes-colorado-river-cc37e49759fabe8236a081286dfc61ee
https://www.cnbc.com/2022/08/17/london-to-face-water-restrictions-from-next-week-thames-water-says-.html https://www.cnbc.com/2022/08/17/london-to-face-water-restrictions-from-next-week-thames-water-says-.html

In addition to the economic crises, the leaders of the old regime are facing social unrest triggered by the totalitarian pandemic response. 経済危機に加え、旧体制の指導者たちは、全体的なパンデミック対応に端を発した社会不安に直面している。


ペロシの息子:中国のインターネット(5G)会社Borqsの主要株主


Let us look at the situation in China first to understand why the upcoming battle for that country is so important to the planet. The visit by US House Speaker Nancy Pelosi to Taiwan was intended to provoke some sort of regime change in China. This news item about the involvement of her son helps explain why: なぜ、今度の【中国での】戦いが地球にとって重要なのか、まず中国の状況を見てみよう。米国下院議長のナンシー・ペロシが台湾を訪問したのは、中国におけるある種の政権交代を誘発することを意図したものであった。彼女の息子の関与に関するこのニュースは、その理由を説明するのに役立つ。

Paul Pelosi Jr is not only a major investor in Borqs, a player in the Chinese internet-of-things and 5G sector, but has also worked as a consultant for the firm, rewarded for his services with 700,000 shares in the firm, at which time his holdings were exceeded only by CEO Pat Sek Yuen Chan…53-year-old did not publicly disclose his stake before accompanying his mother on the taxpayer-funded trip to Taiwan.
ポール・ペロシ・ジュニアは、中国のモノのインターネットと5G分野のプレーヤーであるBorqsの主要投資家であるだけでなく、同社のコンサルタントとして働き、そのサービスに対して70万株の報酬を得ており、その時、CEOのPat Sek Yuen Chanだけが彼【ポール・ペロシ・ジュニア】の持ち株数を上回っていた。53歳の彼は、税金で賄われる台湾への母親との旅行に同行する前に彼の持ち株数を公にしていない。
https://www.dailymail.co.uk/news/article-11102491/Nancy-Pelosis-son-investor-Chinese-telecoms-company.html https://www.dailymail.co.uk/news/article-11102491/Nancy-Pelosis-son-investor-Chinese-telecoms-company.html


5GとCovidの関連性


The important part about this is that it is a 5G company. Readers of this newsletter will recall that the original outbreak of the so-called COVID 19 (Certificate Of Vaccine ID 2019) in Wuhan, China came immediately after that city activated 10,000 5G transmission towers. The simultaneous arrival of “Covid” in many other countries defied the speed of light and was thus not possibly spread by a “germ.” Actual germs need to be transmitted by people getting on airplanes etc, and cannot travel faster than the speed of light. However, however, the original start of the “pandemic” did fit exactly with the rollout of 5G in the other centers where “Covid” broke out. There is a lot more evidence showing this, including the fact there was no outbreak in the suburbs of Wuhan where no 5G towers had been set up. If it was a germ then people going home to the suburbs of Wuhan should have spread it there. これに関して重要なのは、5Gの会社であるということだ。このニュースレターの読者は、中国の武漢でいわゆる「COVID 19(Certificate Of Vaccine ID 2019【の省略】)」が最初に発生したのは、その都市が1万本の5G送信塔を起動した直後であったことを思い出すだろう。他の多くの国での「コビット」の同時到着は光の速度を超えたものであり、したがって 「細菌」によって広がる可能性はないのである。実際の細菌は、人が飛行機などに乗ることで感染する必要があり、光速より速く移動することはできない。しかし、「パンデミック」の最初の始まりは、「コビッド」が発生した他のセンターでの5Gの展開と正確に一致していた。5Gの電波塔が設置されていない武漢の郊外では流行がなかったことなど、これを示す証拠はまだまだたくさんある。もし細菌であれば、武漢の郊外に帰宅した人々がそこで細菌を広めたはずだ。

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オーストラリアで最高の医師であったルーク・マクリンドン博士が解雇された理由 ~ワクチン接種した女性の74%が自然流産したデータを公表しようと試みた / ダン・ボンジーノ氏「(ワクチン接種は)人生最大の過ちだった。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 2021年11月22日の記事で、英国の葬儀屋ジョン・オルーニー氏のインタビュー動画を紹介しました。ジョン・オルーニー氏は、「ワクチン接種が始まると、それからの死亡率は異常だった。これは人口削減のアジェンダだ。」と言っていました。
 今回の動画でジョン・オルーニー氏は、“こんにちは。今日は2022年7月25日です。赤ん坊の死亡と葬儀に関して、興味深いいくつかのニュースがあります。…オーストラリアに、ルーク・マクリンドン博士という医師がいます。彼はメーター・トスピタルで不妊治療サービスを指揮しています。…この分野におけるオーストラリアで最高の医師でありながら、解雇されました。なぜでしょうか? 彼がワクチン接種をせず、またワクチン接種後の自然流産についてのデータを公表しようと試みたために、金曜に解雇されました。…通常の流産の割合は5%から、おそらくは16%までということです。ところが、ワクチンの導入以降の統計を作成していて、ワクチン接種した女性の74%が、自然流産していることを見出しました。…このことは、なぜそれらの病院が今、直接火葬場と取引したがっているのかを説明するものです。”と言っています。
 ダン・ボンジーノ氏は、“アメリカのラジオ番組のホスト、政治家、作家、そして保守的な政治評論家として有名な万能選手です。彼はニューヨーク市警察官(1995-1999)およびシークレットサービスエージェント(1999-2011)として働いていました。”という人物で、ブッシュ、オバマ大統領の警護を5年にわたって担ったということです。そのダン・ボンジーノ氏はワクチン接種を、「人生最大の過ちだった。」と激しく後悔しています。フル動画はこちらでご覧ください。
 ロン・ジョンソン上院議員は、“もしあなたが医者で、そして今起きていることに目覚めているのなら、もしも、それが間違いで正しくないということを知ったのなら、どうか、もう傍観しないでほしいのです。…ほんとうに、この問題に気付いている何千人もの医師たちが必要です。力を合わせることです。人数の多さが安全につながります。国民に対して誠実で正直であることです。医師のみなさんお願いです。看護師のみなさんお願いです、前へ出て団結し、一つの巨大なグループとなってこの狂気に終止符を打ってください。”と言っています。
 Youさんの動画によれば、「米国CDCは、パンデミック時に犯した対応の誤りを認めた。」ということです。米疾病対策センター(CDC)のロシェル・ワレンスキー所長は、「素直に言って、検査からデータ、コミュニケーションに至るまで、かなり大規模且つ公然な過ちを犯したのは、我々の責任です。」と述べています。それで組織の改革が必要だということですが、焼け太りになるのが目に見えているだけに、このような連中をすべて逮捕する必要があります。
 “続きはこちらから”は、ユーモアだと思って下さい。
(竹下雅敏)
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ワクチン接種した女性の74%が自然流産
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