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注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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ソルカ・ファール情報：フィラデルフィア港攻撃の後、アメリカでその存在を公式には認められていない17番目の諜報部が同市の駐車場を爆破
転載元）
WhatDoesItMean.com 19/6/23
投稿者：ソルカ・ファールより、西洋の読者へ
✒本記事に入る前の現状のまとめ
【以下、本記事】 » 続きはこちらから
Sister Maria Theresa
【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】
✒本記事に入る前の現状のまとめ
〜現在は世界大戦の一歩手前。問題は誰が米国を動かしているのか。
Iran and the U.S. are disputing the location where a $100 million U.S. drone was shot down over the Strait of Hormuz. The incident immediately heightened the ongoing tensions in the region. https://t.co/lRUxdNmosN pic.twitter.com/q6oJAUePkH
— AP Graphics (@APGraphics) 20 June 2019
ツイートはシャンティ・フーラが挿入
【※ツイッターでここ一連の事件をまとめた分かり易い地図がありましたので、加えておきます。】
国：上がイラン、下は左がアラブ首長国連邦、右がオマーン国。
真ん中の海：左がペルシャ湾、中央がホルムズ海峡、右がオマーン湾で、海の上部の濃い太線は、イランの12海里までの領海。
オイルタンカー襲撃：1⃣が５月12日、2⃣が６月13日の発生場所。
米軍ドローン撃墜：赤丸がイランの撃ち落したと主張する場所、青丸が米国の主張する場所。
【※６月25日のソルカ・ファール女史の記事による現状のまとめ】
【前略】
ホルムズ海峡について最も重視すべき点は、【中略】...一番狭いところで21海里【しかない】海峡であるということ――つまり決定的なことですが、ホルムズ海峡の半分がイランの領海で、もう半分はオマーン国の領海となります。
――これが意味するのは、国際法の下でどこかの国が【海峡を】開け続けるよう、擁護できるような「国際水域」が存在しないということです。
――だからこそ根っからの実業家であるトランプ大統領としては、自分に【、すなわち米軍に海峡で守って】欲しいと望むのであれば、「先に金を払え」と他国に宣言したのでした。
【中略】
ですがホルムズ海峡を閉じさせないためにトランプ大統領に支払う者は、ムダ金を叩くことにとなるだろう、と当該報告書は指摘しています。
――何せイランが海峡を閉じたければ、実際にしないといけないのはペルシャ湾が戦争状態にあると宣言し、ホルムズ海峡を交戦地帯だとして、海峡の半分を通る全ての“敵対的な”軍や民間の通行を禁止するだけなのですから。
――こうして【イランは】一発も【実弾を】撃たずして、どの船会社といえどペルシャ湾をオイルタンカーで通過できない状態にしてしまえるのです。
――その反面、アメリカ経済は破滅します。1,200兆ドル規模のデリバティブ市場が爆発し、そこから世界の銀行システムが崩壊し、世界のGDPの80兆ドルも破綻して、空前絶後の不況を引き起こすでしょう。
ということで本日エルサレムで始まったのが、米国・ロシア・イスラエルのサミットです。
【このエルサレムのサミットは】前段階であり、今週末にはトランプ大統領とプーチン大統領と習国家主席が【世界の終わりという】悲劇的な事態が起こるのを阻止するため、日本で会う【ことが予定されています】。
【ロシア連邦】安全保障会議は、トランプが国内の政治的報復行為を恐れることなく、国際舞台でもっと【自由に】動き回れるよう、彼にこぞって反対している“ディープ・ステート”勢力の撲滅を急ぐべきだとの意見で一致していました。
ホルムズ海峡について最も重視すべき点は、【中略】...一番狭いところで21海里【しかない】海峡であるということ――つまり決定的なことですが、ホルムズ海峡の半分がイランの領海で、もう半分はオマーン国の領海となります。
――これが意味するのは、国際法の下でどこかの国が【海峡を】開け続けるよう、擁護できるような「国際水域」が存在しないということです。
――だからこそ根っからの実業家であるトランプ大統領としては、自分に【、すなわち米軍に海峡で守って】欲しいと望むのであれば、「先に金を払え」と他国に宣言したのでした。
【※みかじめ料を払えと言われたのは、中国（自国の石油の91％がホルムズ海峡を通って獲得）や日本（62％が同海峡通過）等です。「思いやり予算や駐留米軍の犯罪もみ消しだので、お釣りがくるわ（怒）！」と叫びたいですが、トランプさんに言わせると、これまでずーっと中東の海域で“は”タダで守ってやった、と。そいで中国は一帯一路でイランに鉄道通してますから、地上輸送が可能。】
【中略】
ですがホルムズ海峡を閉じさせないためにトランプ大統領に支払う者は、ムダ金を叩くことにとなるだろう、と当該報告書は指摘しています。
――何せイランが海峡を閉じたければ、実際にしないといけないのはペルシャ湾が戦争状態にあると宣言し、ホルムズ海峡を交戦地帯だとして、海峡の半分を通る全ての“敵対的な”軍や民間の通行を禁止するだけなのですから。
――こうして【イランは】一発も【実弾を】撃たずして、どの船会社といえどペルシャ湾をオイルタンカーで通過できない状態にしてしまえるのです。
――その反面、アメリカ経済は破滅します。1,200兆ドル規模のデリバティブ市場が爆発し、そこから世界の銀行システムが崩壊し、世界のGDPの80兆ドルも破綻して、空前絶後の不況を引き起こすでしょう。
ということで本日エルサレムで始まったのが、米国・ロシア・イスラエルのサミットです。
【※この記事の冒頭より、サミットの出席者情報：】
ニコライ・パトルシェフ【安全保障会議】書記は、この一時間でイスラエルの【国家安全保障担当顧問】メイア・ベン＝シャバトや米国家安全保障問題担当【大統領】補佐官のジョン・ボルトンとの話し合いを開始し、“世界の終わり”というシナリオが展開されていくのを回避しようと模索する重要なサミットだと述べました。
【このエルサレムのサミットは】前段階であり、今週末にはトランプ大統領とプーチン大統領と習国家主席が【世界の終わりという】悲劇的な事態が起こるのを阻止するため、日本で会う【ことが予定されています】。
【ロシア連邦】安全保障会議は、トランプが国内の政治的報復行為を恐れることなく、国際舞台でもっと【自由に】動き回れるよう、彼にこぞって反対している“ディープ・ステート”勢力の撲滅を急ぐべきだとの意見で一致していました。
【※フルフォード記事でも最近言われていますが、トランプさんが他国から交渉相手として信用されるためには、まず国内を完全掌握しないといけないのです。】
【以下、本記事】 » 続きはこちらから
背後の動機は、自分の信じる宗教の天下取りっすかね。キリスト教で言えば黙示録のハルマゲドンで、救世主の再来。前回のソルカ・ファール女史の記事でご紹介したようにイスラム教ならば12番目のイマーム登場。ユダヤ教ならば、「ゴイム９割虐殺＆１割奴隷化」の“地上の楽園”到来でしょうか。……世はまさに宗教戦国時代、そこへ肌の色差別も加わって超・傍迷惑なこと限りなし。
しかも次の世界大戦では、最初から核兵器が飛び交います。６月19日の別記事でもお伝えしましたが、現在“アメリカの玄関口”と呼ばれるカリブ海に、ロシア海軍が誇る最新鋭の空母「アドミラル・ゴルシコフ号」が来ているのです。25日にはハバナ港に入りました。ハバナ、つまりキューバの首都です、1962年のキューバ危機再来ですよ。
先月から偽旗タンカー攻撃が起こってイランのせいにされ、イランの商船や港も爆破され、21日にはイラン側の報復措置として、フィラデルフィア港の製油所が爆発されました。一応、「目には目を」となり、これで手打ちかと思いきや、更なる報復合戦が……というのが今回の記事。なんというか、しつこい。この人たちって他にやることないんですか。