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[Sputnik ほか]独FAZ紙:戦時には食料与えないとドイツ人に声明 〜核戦争の圧力をかけて来たロスチャイルド家は全面降伏〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ドイツ内務省が市民に対し“武力攻撃…に備え、自ら食糧と飲料水の備蓄…の指示”をした、とのことです。ポール・クレイグ・ロバーツ氏が度々警告していたように、NATOはロシアとの戦争の準備をしています。下の記事では、“ロシア、ドイツ、アメリカを含む多くの国々の政府が…災害の備えをする様にとの警告”を受けているとあります。以前からロスチャイルド家は、交渉を有利に進めるために、核戦争の圧力をかけて来ると見ていましたが、まさにこれがそれです。
 幸いなことに、これらの危機は回避されました。ロスチャイルド家は、私の感覚に間違いが無ければ、全面降伏の意思を示しているように見えます。危機が回避された理由は、昨日の記事で、“これらに関わった者たちは、自首することを勧めます”とコメントしたように、この時、ハイアラーキーの残党を含むこうした悪事に関わっていた連中に対する逮捕と処刑の命令が出ていたからです。実際に、今夜21時に少なくとも14,400人のハイアラーキーの残党が処刑されます。また、144,000人は無期懲役が確定しています。彼らは既に全員が逮捕されています。
 この者たちは、これまでケムトレイルはもちろん、気象兵器、地震兵器、生物兵器、ワクチン、遺伝子操作など、地球を破壊する数々の悪事をずっと行って来たため、最終的にこのような処置が取られたのです。改心する見込みが無いと判断されたわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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独FAZ紙:戦時には食料与えないとドイツ人に声明
転載元)

 © Flickr/ Frank Haase

© Flickr/ Frank Haase



冷戦後初めてドイツ内務省は新たな国防コンセプトを提示した。ドイツのフランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング紙が報じた。コンセプトの中で、ドイツ市民には、同国領内への武力攻撃が起こった際に備え、自ら食料と飲料水の備蓄を蓄えておくようにとの指示がなされているという。

同紙は次の質問を投げかけている。
「もし明日戦争が始まったら、どうする?」

新コンセプトによると、武力攻撃や自然災害の場合、ドイツ市民は自力で食事の面倒を見ることを余儀なくされると、同紙はまとめている。

フランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング紙が手に入れた書類には、ドイツ市民には「10日間の自らの食糧備蓄を蓄え」、5日間の十分な飲料水を維持するよう指示されている。

ベネズエラの首都カラカス市警は「食べ物が欲しい」というスローガンを挙げて抗議行動を行なった市民に催涙ガスを使用。

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引用元)
http://beforeitsnews.com/war-and-conflict/2016/08/world-governments-are-warning-prepare-for-disaster-america-included-trouble-is-already-here-2462533.html
(概要)
8月22日付け

By リサ・ヘイブン

ロシア、ドイツ,アメリカを含む多くの国々の政府が権力層(グローバリスト)から災害の備えをするようにとの警告を受けています。

2,3年前から、世界の国々の政府や、ロスチャイルド、キッシンジャーを含むグローバリストらは、差し迫る最悪の事態に備えて、食料、水、銃弾などを大量に備蓄しています。

(中略) 

アメリカでも、まず、5月にオバマはワシントンのFEMAアメリカ合衆国連邦緊急事態管理庁にて、米国民の一人ひとりが災害のための備えを今すぐにしておくべきだと警告しました。

(中略) 

アメリカの国家安全に携わる業界団体は、最長で10年間続く食料危機の影響を考慮した計画を立てているといわれています。

(中略) 

グローバリストらは世界人口を削減するために大気中にケムトレイルを撒き、水道水にフッ素を混入し、遺伝子組み換え食品を我々に食べさせているのです。
(中略) 

ロシアとNATO及びアメリかの対立が激化する中でロシア国民(特にモスクワ市民)は食料や必需品の備蓄を始めました。ロシア国民は何かが起こることを察知しています。

つい最近、ドイツ政府もドイツ国民に最低10日間の食料、水の備蓄を呼びかけました。

(中略) 

今すぐ、食料と水の備蓄を開始してください。
グローバリストらは世界を乗っ取るために食料を兵器として利用しようとしています。
食料不足が始まれば戒厳令を敷く理由付けになります。

(中略) 

FEMAの契約会社は、社会不安により食料価格が395%も跳ね上がると予測しています。

ポール・クレイグ・ロバーツ氏、人類のエゴを糾弾 〜騙されているハイアラーキーの残党、光の戦士、アメリカ国民が目覚めない限り地球から危機は無くならない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ポール・クレイグ・ロバーツ氏が、絶滅しつつある動物たちの問題の真の原因を、“だまされているアメリカ国民は、いまだに、自らを、地球上でもっとも善良な地の塩…だと思い込んでいる。もし、この妄想が治療できなければ、人間は地球を殺戮するだろう”とし、人類のエゴを糾弾しています。
 私は、まったくこの考えに同意します。こうしたアメリカの一般国民よりも進化の程度が高いだけに、ハイアラーキーの残党や、いわゆる光の戦士、ライトワーカーと称する人たちの責任は重いと考えているからです。時事ブログで常に言及しているのは、彼らが“だまされているアメリカ国民”と同様に騙されているということです。彼らは自分たちがレプティリアンやドラコニアン、そしてカバールと戦う正義だと信じているのですが、神々の目からは闇の一部に過ぎません。他国に武力介入するアメリカの政策を無条件に受け入れるアメリカ国民が悪の一部であるのと同様です。
 具体的に言いましょう。最近の一連のチャネリング情報では、ポールシフトに関するものが集中的に現れ、こうしたハイアラーキーの残党が中心となって引き起こした悪事に関わった者は、ことごとく滅ぼされました。ところが、悪事に関わった者たちは、ポールシフトを引き起こして地球上の大部分の人々を殺害することが、ソースの意思だと信じていたのです。実は、彼らの言うソースとは、滅ぼされた先代のセントラルサンのヒメミコ(肉体のみが残っていた)です。彼女を中心とする8柱の星神が今回の陰謀の中心に居た者たちで、全員が処刑され、肉体ごと滅ぼされました。
 この陰謀に関わったハイアラーキーの残党たちは、現在、ミサキタカキノボルヒメミコ様がセントラルサンのヒメミコ様であることを知らず、偽者のセントラルサンからの通信を、本物のソースからのものだと信じて疑わず、悪事に加担したのです。こうした悪事に、かつての天帝であったスザンナとグレース・ケリーが関わっていたのは、言うまでもありません。
 このようにこの連中は、これまで何万年、何十万年と悪事に関わりながら、未だにそれを自覚しないのです。こうした者たちが目覚めない限り、地球から危機は当分無くならないわけです。残念ながら、こうした目覚めていない者たち、比較的善良な者たちの中に、コブラやコーリー・グッド、そしてディビッド・ウィルコックといった人たちが居ます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ヒトという悪は、地球上の生命を破壊するのだろうか?
Paul Craig Roberts
2016年8月17日

世界自然保護基金によれば、トラは世界中に、わずか3,890匹しかいないという。短期的利益のために、環境を破壊する搾取的資本主義のおかげで、トラの生息地は急速に消滅しつつある。

(中略) 

同じことが、ライオン、チーター、ヒョウ、サイ、象、ボブキャット、狼、熊、鳥、チョウチョ、ミツバチにも起きている。ありとあらゆるものに。

我々が目にしているのは、美しい地球に所属しない、大悪魔に呪われた生命体、人類の無責任さだ。

(中略) 

イギリス新聞ガーディアンは、2014年に、20,000匹のアフリカ象が密猟者によって殺されたと報じている。東アフリカと、中央アフリカ中での同じ惨害で、タンザニアとモザンビークは、象の数の半分を失った。

象の絶滅に直面して、欧州連合は一体何をしただろう? EUは、象牙取り引き禁止を拒否したのだ!

(中略) 

我々が押しつけられているのは、もはや文明などではなく、地球上のあらゆる生命に対する実存的脅威たる“欧米文明”だ。オバマは、一兆ドルのアメリカ核兵器近代化計画を発表した。

http://billmoyers.com/story/the-trillion-dollar-question-the-media-have-neglected-to-ask-presidential-candidates/

死のために使われるこの膨大な金額は、そうではなく、生のために使うことも可能なはずだ。これは、多数の大きな良く保護された野生生物保護区域に資金を提供するに十分な金額だ。

核兵器が代表する悪は、地球上の生命の存在継続とは相いれない。他国に対する覇権への欲望で狂ったアメリカ政府は、無責任に、核大国間戦争を招こうとしている。世界の指導者の中で、プーチンだけが、アメリカ政府が、全員にとって見込みのない進路をとっていると警告している。

あらゆる事実にもかかわらず、だまされているアメリカ国民は、いまだに、自らを、地球上で最も善良な地の塩、“例外的な国民”“必要欠くべからざる国民”だと思い込んでいる。もしこの妄想が治療できなければ、人間は地球を殺りくするだろう。

(以下略)

ハイチでのコレラ流行、国連が関与を認める 〜アメリカの過去を知っている者にとって、わかりやすい一例〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 6年前の国連のPKOがハイチでのコレラ発生源になったことを、ようやく国連が認めたということです。この件は、すでに2011年の時点で、AFP通信の記事が出ています。さらに前の、2010年10月の藤永茂氏の記事には、その本質が描かれています。
 ハイチでのコレラの流行が、国連の平和維持部隊のネパール軍兵士が発生源であるということは、当時、フランスの医療チームが突き止めたようです。そもそも、ハイチでの平和維持部隊は、アメリカによる占領支配の一形態で、“アメリカの言いなりになる傀儡政権を通してハイチの支配を維持するのがその役割”とのことです。これは、これまで世界の警察を自称して、悪の限りを尽くして来たアメリカの過去を知っている者にとって、わかりやすい一例です。
 コレラの流行を食い止めるためにも、上下水道の整備は最優先事項ですが、アメリカとその手下の国連、そして多くの大型NGOは、そのことに無関心だったと記事にあります。元記事によると、これらの世界的権威であるハーバード大学の教授は反応が遅く、“発生から約10か月後にようやくネパール要員がハイチに持ち込んだことを認めた”とのこと。この教授は、ハーバード大学のコレラワクチン開発の指導的立場にある人物で、いくつかのバイオテクノロジー会社の創始者で、生物兵器に関する事業を専門とし、米国政府、特に軍部との関係は密接だと考えられるとあります。
 そのため、ハイチでのコレラの流行は、“対細菌兵器防衛の予行演習”だったのではないかという疑惑まで語られているとのこと。アメリカの自国民すら生体実験に使うという残虐性を考慮すると、この疑惑は無視できないものと言えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ニューヨークタイムズ、「ハイチでのコレラ流行、国連が関与を認める」
引用元)
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国連が、ハイチでの2010年以降のコレラ流行への関与を認めました。

ニューヨークタイムズによりますと、6年前、国連のPKO平和維持部隊がハイチでコレラ流行を引き起こし、多数が死亡して以来、国連が初めて、この病気の発生源になったことを認めました。

国連事務総長の報道官は、今週、電子メールで、国連はこの危機への対策に新たな措置を講じる必要があるとしました。

さらに、「この1年の間に、国連は、コレラ流行への関与について、またこの病気に苦しむ人々のためにより多くの措置を講じる必要があるとの結論に達した」としました。

こうした中、国連の声明では、「国連は特別な形でこの病気に関わった」とされています。

この病気の最初の犠牲者は、コレラが流行していたネパールから来たばかりの国連平和維持部隊の拠点の近くに暮らしていた人物で、この拠点の廃棄物が河川に流されていました。

2011年、ハイチのコレラの犠牲者の遺族5000人が、国連に苦情を訴えましたが、国連はこの主張を受け入れられないとしていました。

この犠牲者の遺族はその後、パン事務総長をはじめとする国連の関係者を相手どり、ニューヨークの連邦裁判所に提訴しましたが、国連は出廷せず、治外法権を主張していました。

数万人の死者の遺族と数十万人の感染者への賠償金は、400億ドルにのぼると見られています。

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ハイチのコレラ拡大、国連のネパール部隊が原因 米報告書
引用元)
(前略) 

【7月1日 AFP】米疾病対策センターUS Centers for Disease Control and PreventionCDCは6月30日、ハイチでのコレラ拡大について、国連(UN)の平和維持部隊のネパール軍兵士が持ち込んだものだと結論付けた調査報告を発表した。

調査はフランスの医療チームが行ったもので、(中略)… 調査報告は、Meilleでのコレラ発生はネパール部隊到着の数日後のことで、両者の間には明確な相関関係があると論じている。

(以下略)

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ハイチのコレラ禍 藤永 茂
引用元)
ハイチのコレラ禍(1)
http://huzi.blog.ocn.ne.jp/darkness/2011/09/post_3029.html

(中略) 

フランスのエクス−マルセーユ大学教授ルノー・ピアルー(Renaud Piarroux) によると、(中略) その発生源がMINUSTAH(United Nation Stabilization Mission in Haiti, 国連ハイチ安定化ミッション) に参加しているネパールからの要員たちであることを突き止めました。

(中略) 

ハイチの一般大衆は国連ハイチ占領軍と呼んでいるようですが、まさに本質を衝いています。

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(中略) 

1804年、世界最初の黒人共和国として独立したハイチは、この約100年間、実質的にはアメリカの武力的政治的支配下にあります。MINUSTAHの駐留はアメリカによる占領の現在の形態です。

(中略) 

MINUSTAHの駐留(占領)はアメリカの言いなりになる傀儡政権を通してハイチの支配を維持するのがその役割です。この占領軍の睨みがなければ、2010年11月から2011年3月にかけて強行された完全なインチキ大統領選挙で、ハイチの一般大衆が圧倒的に支持する最大政党を除外するという暴挙は決して押し通すことは出来なかったでしょう。 

(中略) 

毎日コレラで数人が死亡している現実を前にしての唯一喫緊の対策は、コレラ菌による汚染をハイチ国民の、とりわけ、いまだに少なくとも二十万を数える震災難民のキャンプや貧困地域の生活水から出来るだけ排除することでなければなりません。ところが、この上下水道衛生政策には、実質的に植民地宗主国であるアメリカ(とその手先と化した国連と多くの大型NGOs)は全く熱心ではないのです。私はここでもアメリカというシステムの本質的な残忍さを再確認せざるを得ません。

(以下略)

CERN本部内で深夜に儀式殺人 〜CERNが公式回答〜

 CERN本部内で黒装束の一団がシバ神の像の前で女性を剣で突き刺す動画が8月10日に流出していました。
 当初、FAKEだと指摘されていCERN本部内での儀式殺人動画ですが、CERNが公式回答したことからFAKEではないことが判明しました。CERNは"確かにその撮影場所はCERN本部内だ…CERNは彼ら科学者の創造的遊び心を大事にしている"と回答したようです。
 CERNがこれまで行ってきた悪事は、判明しているだけでも、テレポーテーションの人体実験ネパール地震(M7.8)地球の破壊(未遂)などがあります。
 CERNの科学者が、動画のような儀式殺人を行うイルミナティ関係者で悪魔崇拝者だとしたら、これまでの悪事も納得できるのではないかと思います。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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CERN本部内での儀式殺人
引用元)


Watch: CERN Scientists Stage Fake Human Sacrifice!
August 18,2016 Coast to Coast

(中略) 

CERN本部での儀式殺人の撮影動画が出てきました

(中略) 

黒装束の一団がシバ神の像の前で女性を剣で突き通しています

(中略) 

動画投稿の詳細は不明ですが、この信憑性は疑いないでしょう、なぜなら、これに対し、CERNからAFPを通じ、返事が寄せられたからです、

(中略) 

その返事によると、確かにその撮影場所はCERN本部内だと、

(中略) 

いわく、遊びでやっただけだ、と、

(中略) 

CERNは彼ら科学者の創造的遊び心を大事にしていると、


(中略) 

CERNは多くの来訪者を受けつけている(イロイロな趣味を持った科学者がいる)、これはその中の一つの事例に過ぎない

(以下略) 

[GFLサービス]ベンジャミン・フルフォードニュース 2016年8月15日

竹下雅敏氏からの情報です。
 フルフォードレポートは夏休みとのことで、全体像をわかりやすく示してくれています。これは、本当にこの通りではないでしょうか。
 先進諸国は、BRICS諸国の協力なくして、成り立たないということが、数字から明らかにされています。ロスチャイルド家を含む富裕層が行って来たこれまでの悪事が暴露されると、彼らの全財産を民衆に差し出して初めて彼らの命が保障されるということは、明らかだと思います。過去の悪事を表に出すと、通常なら全員が処刑のはずです。しかし、過去の罪を反省し全てを明らかにするという条件で、何とか彼らの面目を保つ形で、良い世界を作って行けるのではないでしょうか。
 フルフォード氏も指摘しているように、カバールが支配するのではない、全く透明で公正な形の何らかの世界政府は必要だと思います。国連の根本的な改革が必要かも知れません。こうした改革を行う上で、現在ロシアがその規範を作っているという感じがしてなりません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ベンジャミン・フルフォードニュース 2016年8月15日
転載元)
Economic and demographic data make it clear it is game over for the Khazarian mafia

English -- Benjamin Fulford: 15:08:2016 -- FULL REPORT

読者へのご注意:夏休みのため、今週のニュースレターは時間に大きく左右されないあらかじめ書いた記事を掲載します。

最近中国政府が運営する新華社ニュースサービス が報道するには、BRICS諸国も含む新興国が世界人口の85%、GDPの60%を占め、経済成長の80%を担っているとのことである。言い方を変える と、カザリアンマフィアが支配する諸国は経済的にも人口的にも闘争に負けているということである。

世銀のGDP(購買力基準)に関する実データを 見ると、OECD(富裕国クラブ)の総計GDPは50.9兆ドルで、そのほかの世界のGDPは127.3兆ドルである。これは、富んだ国が米国を支配して いるカザリアン分派と連合したとしてもBRICS連合の経済力の半分にも満たないということを意味する。

http://data.worldbank.org/indicator/NY.GDP.MKTP.PP.CD

世銀が用いている数値は米国政府が打ち出した嘘 に基づいていることが分かると、米国については事態が悪化する一方になっている事も分かる。例えば、米国政府のデータを見ると、2016年の物価は 2001年よりも35%だけしか上昇していないと言われている。これは米国政府がインフレ率を低く見せるために物価の構成内容を20回も変えたからであ る。インフレの現実的な率を見れば、米国の2016年における物価は2001年と比較すると160%になっていることがわかる。

http://www.zerohedge.com/news/2016-08-01/burrito-index-consumer-prices-have-soared-160-2001

インフレ率はGDPの算出に用いられているので、これが意味することは米国の真のGDPは2001年の値の半分以下であるということだ。

工業生産量数値を見ると、1976年以降伸びていないことがわかる。下記のリンクでチャートをクリックして最大値を見てほしい。

http://www.tradingeconomics.com/united-states/industrial-production

そうすると、1977年での総労働力の22%が製造に当てられていたものが、2016年には、たったの9%に過ぎないという事実がある。

https://www.creditwritedowns.com/2012/05/chart-of-the-day-us-manufacturing-unemployment-1960-2012.html

これが意味するところは、殆どのアメリカ人が公務員、あるいは銀行員、レストラン従業員のようなサービス産業従事者として働いていて世界の他の国々との貿易を可能にする物を何も作っていないということである。

これが米国が1976年以来とどまることなく貿易赤字のまますごしている理由なのだ。これはまた米国がこの惑星上最大の負債国である理由でもある。繰り返すが、下記のリンクで最大値を選択すればわかる。

http://www.tradingeconomics.com/united-states/balance-of-trade

累積貿易赤字は米国に世界のほかの国に対して19兆ドルの負債を抱えさせた。ロスチャイルドが支配するG7諸国を全体としてみると、これらの国は世界のほかの国に対して47.1兆ドルの負債を抱えていることがわかる。

https://en.wikipedia.org/wiki/List_of_countries_by_external_debt

これが意味することは、G7諸国は、過去40年 に亘って崩壊過程をたどってきたということだ。この崩壊の原因はリチャード・ニクソンが米ドルを金本位制度から外した1972年のニクソンショックにさか のぼることができる。1972年までは、発展途上国は金本位制度の下で強い経済成長を示していた。しかし、ニクソンが金本位制度を止めた後には、G7諸国 はお金を印刷するだけになり、世界のほかの国から印刷された紙を使って物を購入するようになった。これはアンフェタミンを使って経済活動をするのと同じこ とだ。瞬時には大きいエネルギーを出せるが、体はどんどん蝕まれてゆく。不換貨幣を印刷するG7諸国は世界のほかの国に対して巨大な寄生虫と化していった のだ。

世界のほかの国は今カザリアンが支配するG7諸 国による寄生的な影響に対する免疫反応を得るようになっている。これらの国は病んでいて、カザリアンの継続的な反社会的挙動に疲れている。米国は世界最悪 の悪漢国家で、第二次世界大戦以降殆どとどまることなく戦争を行ってきた。最近のアフガニスタン、イラク、シリア、リビヤ、などのカザリアンマフィアとそ の操り人形による破壊は世界にその真の姿を晒した。そればかりでなく、カザリアンは幾度となく第三次世界大戦を引き起こそうとした。この理由から、殆どの 世界はもはやカザリアンが支配する国に融資をしたいとは思っていない。

http://www.bloomberg.com/news/articles/2016-08-01/foreign-appetite-for-u-s-securities-has-taken-a-drubbing#media-2

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