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パリでの大規模デモについて、諜報機関の攪乱情報の意図に沿った「偽りの報道」をしている西側メディア 〜 民衆の思考を操作するために、間違っても「真実を伝えない」メディア

竹下雅敏氏からの情報です。
 先の記事で、“パリでは大規模なデモが起きている”とお伝えしましたが、スプートニクは、16日にパリで生活費高騰に反対するデモ行進が行われ、「主催者の推定によると、デモの参加者は14万人。一方、警察はデモ参加者の数について3万人」だと報じています。記事にはデモの様子を示すツイートが添付されています。
 これに対しロイターの報道では、「2020年3月3日にパリ市内で年金改革に反対する人々のデモ行進」の写真をわざわざ貼り付けて、「パリで16日、物価上昇に抗議して数千人がデモを展開した。」と書いているのです。
 “続きはこちらから”のツイート動画でも、16日のデモの規模が分かりますが、どう数えたら「数千人がデモ」になるのかは分かりません。
 ロイターの記事の最後に、『私たちの行動規範:トムソン・ロイター「信頼の原則」』というふざけた一行があるので、開けてみると、“信頼原則は、ロイターとその従業員に、常に誠実さ、独立性、偏見からの自由をもって行動する義務を課しています。”と書いてあります。
 “たのむから、「信頼の原則」の通りに仕事をしてくれよ。”というのが素直な感想ですが、諜報機関は攪乱情報を出すのが仕事だろうし、諜報機関の攪乱情報の意図に沿った「偽りの報道」をして、民衆の思考を操作することがメディアの役割でしょうから、間違っても「真実を伝えない」というのが彼らの仕事なのでしょう。
 政治家を含め、これほどヤマ・ニヤマに反する行為を平気で行える人たちというのも珍しいですね。彼らは、現在、ヤマ・ニヤマを基準に「最後の審判」が行われているのを決して理解しないでしょう。
 私の目から見て、究極のアホな連中なのですが、どうにもならないですね。肉体の死と共に宇宙から消滅し、ほとんどの人は「もう一度、石か植物あたりから進化をやり直すことになる」のです。
 この混乱した世の中を正しく誠実に生きた人は「地を受け継ぐ人」であり、たとえ肉体を失ったとしても、いずれ自分の「波動」に見合った素晴らしい未来の地球、あるいは他の惑星に転生することになります。
 人生の究極の目的が「愛」であることを決して見失わない人は、どんなに困難な世界であっても、誠実に生きぬくことができるでしょう。
 最後に蛇足になりますが、「愛」と「恋」を識別してください。「愛」は目的を持たない意識です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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パリで生活費高騰反対のデモ 主催者は14万人参加と発表
転載元)
©Sputnik / Mark Peris

16日、仏パリで生活費高騰に反対するデモ行進が行われ、主催者の発表では14万人が参加した。仏テレビ局BFMTVが報じた。

生活費高騰への反対デモは、ジャン=リュック・メランション率いる極左政党「不服従のフランス」、「欧州エコロジー・緑の党」、社会党のほか、複数の労働組合や協会の呼びかけにより、パリで行われた。デモ隊は、賃金や社会保障の引き上げ、電力料金の凍結、超過利潤税の導入、環境プロジェクトに対する投資などを求めた。また、燃料や食料品の値上げ、定年退職年齢の引き上げにも抗議した。


主催者の推定によると、デモの参加者は14万人。一方、警察はデモ参加者の数について3万人としている。

テレビ局BFMTVの報道によると、デモ隊が機動隊と衝突し、警察官約2000人と国家憲兵も加わったという。


デモは平和的に行われたものの、一部では過激派が参加し警察と衝突。数名のデモ参加者が負傷した。
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パリで物価上昇の抗議デモ、左派はゼネスト呼びかけ
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
パリで16日、物価上昇に抗議して数千人がデモを展開した。写真は、2020年3月3日にパリ市内で年金改革に反対する人々のデモ行進の様子。(2022年 ロイター/CharlesPlatiau)

パリで16日、物価上昇に抗議して数千人がデモを展開した。フランスでは製油所で賃上げを求めて数週間にわたるストが実施されており、ゼネストを呼びかける声が高まっている。

極左政党「不服従のフランス」のメランション党首もデモに参加し、18日のゼネスト実施を呼びかけた。

主要労組のフランス民主労働同盟(CFDT)も賃上げのため18日のゼネスト実施と抗議行動を呼びかけている。同時に、製油所職員のスト実施権保護に向けた抗議行動も呼びかけた。

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配信元)

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岸田政権が統一協会に「質問権」行使を決定、しかし単なる時間稼ぎの可能性 〜 民意で政府に解散命令請求を迫ろう

 岸田政権は、収まる気配のない統一協会問題に踏み込んで見せました。宗教法人法に規定する「質問権」を行使する方針です。この質問権とは、文科大臣が宗教法人審議会に調査実施を諮問して、それから組織の実態調査を行い、法令違反があれば裁判所に解散命令を請求でき、裁判所が解散を請求すれば、やっと宗教法人格を剥奪するという恐ろしく悠長なものです。しかもそれは期限が無いらしく、審議会がいくらでも結論を引き延ばすことが可能らしい。統一協会にメスを入れたふりをして時間稼ぎとの指摘は妥当です。
 紀藤弁護士は、質問権行使と解散命令は法律上連動していないので、質問権行使中であろうとも解散命令請求は可能であると指摘されています。岸田政権がすべきは時間稼ぎではなく、裁判所への解散命令請求です。スプートニクが独自アンケートをしたところ、統一教会を速やかに解散させるべきと答えた人が77.9%もありました。この民意で政府を追い詰めよう。宗教法人格を取り消しても信仰は自由です。信者2世の小川さゆりさんは「被害の一番の原因は、これほど悪質な団体であるにもかかわらず、国が"まともな宗教ですよ"というお墨付きを与えているからです。」と本質的な指摘をされていました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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旧統一教会に初の「質問権」行使へ…霊視商法詐欺で解散命令受けた宗教法人の例も
引用元)
 政府は、「世界平和統一家庭連合」(旧統一教会)の問題を巡り、宗教法人法に基づく調査に踏み切る方針を固めた。同法が規定する「質問権」を初めて行使する。組織の実態を調べた上で、裁判所への解散命令請求の適否を判断する構えだ
(中略)
 永岡氏は、文部科学省の宗教法人審議会に調査の実施を諮問し、具体的な調査項目などについて意見を聞いた後、調査に入る方針だ。調査で法令違反などが確認されれば、所管省庁が裁判所に解散命令を請求する可能性がある。裁判所が解散を命令した場合、税制上の優遇を得られる宗教法人格が剥奪される。
(以下略)
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配信元)

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ピーターソン・ピエール医師「CDCは、誤報対策として、ずっとFacebookに偽情報を提供している。…CDCはTwitterやGoogleと密接に連携し、反対する意見を検閲することがわかった。真相は、CDCが『偽情報と規制』のセンターである。皆さん、真実だけが私たちを自由にしてくれる。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ピーターソン・ピエール医師は、“CDCは、誤報対策として、ずっとFacebookに偽情報を提供している。そのひとつが、「コロナワクチンは全ての年齢層に有効であり、生後6ヶ月から4歳までを含む重症化、入院、そして死亡を防げる」これらの主張を裏付ける科学的エビデンスは全くない。…Facebookは、ワクチンの有効性に疑問を呈する情報をブロックし続けている。ワクチンが感染や拡散を防ぐものではないとみんなが知っているにもかかわらず。そして驚くことに、CDCはずっとFacebookで情報を検閲しているのだ。物語と矛盾する内容をブロックすることを徹底している。また、電子メールから、CDCはTwitterやGoogleと密接に連携し、反対する意見を検閲することがわかった。真相は、CDCが「偽情報と規制」のセンターである。皆さん、真実だけが私たちを自由にしてくれる。”と言っています。
 10月14日の記事でお伝えしたように、欧州議会のロブ・ルース議員は公聴会の場で、「ファイザー社 COVIDワクチンは、市場に出る前にウイルスの感染を阻止することについてテストされましたか? この予防接種が市場に出る前に感染を止めることを知っていましたか?」と質問し、ファイザー社の幹部のジャニーン・スモール氏は、「ノーです。……ご存知のように、市場で何が起こっているかを知るために、私たちは科学的に早い速度で行動しなければなりませんでした」と答えました。 
 これはワクチン接種が無意味であることを示す決定的な証言です。しかし、Youさんのツイートを見ると、“当初から「ワクチンの感染予防効果は不明と」公言していた”などというワクチン推進派がいるようです。
 しかし、8月22日の記事で紹介した「瞬きをしない岸田総理」は、“3回目接種をすることで、感染そのものを防ぐ効果、感染した際の重症化を防ぐ効果があります。3回目の接種を受けた方は、どの年齢であっても大幅に感染が少なくなっています。ワクチンは、種類よりもスピード。自分を守り、家族や友人を守るために、3回目の接種をご検討ください。皆様のご理解と、ご協力をよろしくお願いします。”と言っています。
 世の中には、あべぴょんに似た人たちがいて、「彼らは歴史をなかったことにしてくるから注意が必要」なのです。
(竹下雅敏)
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配信元)

 
 
 
迅速にワクチンを接種して集団免疫を獲得し、伝染を阻止する能力は、私たちの最優先事項です。 まだまだやるべきことはたくさんありますが、毎日ワクチン接種を受ける人の数を増やすための鍵となるため、私たちは予防接種のポイントをサポートすることに重点を置いています💉。
(Google機械翻訳)

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22/10/10 フルフォード情報英語版:中国の新皇帝はハザール・マフィアの粛清を監督

 10月10日のフルフォード・レポート(英語版)です。「ポーランドのテレビではプーチンをウクライナの大統領と呼んでいる」にはビックリ!😱ポーランド情報筋はハザール・マフィアはウクライナ戦争に負けたと言っています。あと、医療業界で「COVID関連の論文を撤回」は良い兆し✨

中国:10月16日中国の新中共政治局が公開される
”登場する習近平はハザール・マフィアの手先ではないだろう。”

OPEC+の原油減産は、米国株式会社を崩壊させることに協力している印

ロシア情報部:ハザール・マフィアは大規模な気象戦争キャンペーンを始める
”ロシア情報部が入手した連邦準備理事会の文書によると、「今から2023年の間に、ハザール・マフィアは大規模な気候変動が原因とされる気象戦争キャンペーンを始めるだろう。」という。”

”「ハザール・マフィアはハリケーンなどの気象兵器で家や財産を破壊する。この破壊は、人々がローンを支払うことを不可能にするので、大規模に財産を収用するためのハザール・マフィアによる口実として使われるだろう。」”

ポーランドの情報筋:ハザール・マフィアはウクライナ戦争に負けた
“ウクライナの指導者について、彼らはこう言っている。「彼らの損失を隠す映画のない日はない。彼らの本来の軍隊はとっくになくなっている。今、ロシアは、彼らが西側から得たものを破壊している。ロシア人は反撃もなく、損失もなく破壊する。必要なのは砲撃と空爆だけだ。」”

“ロシア人を買収して反動員デモを行わせようとしたハザール・マフィアの試みは失敗し、ロシア国内の状況を揺るがすことはできなかった 。”

フルフォード氏によると”ウクライナ人が橋にわずかな損傷を与えるためにトラック爆弾に頼らなければならなかったという事実が、彼らにもはや真の通常軍事能力がないことを証明している。そのため、ポーランドのテレビは公然とプーチンをウクライナの大統領と呼んでいる。”

ドイツとフランス:大規模デモ
“ドイツとフランスでは、ハザール・マフィア奴隷政府の自滅的な反ロシア政策による経済崩壊に反発し、大規模なデモが雪だるま式に広がっている。”

ブラジル:大統領決定投票はボルソナロが勝つ、ルーラは悪魔崇拝者

世界のトップ医療雑誌ら:COVID関連の論文を撤回、医療関係者によるすべての不正と嘘を認める
”現在、世界最大級のオープンアクセス・ジャーナル出版社の一つHindawiは、「倫理に反する行為」の発見に基づき、16種類のジャーナルに掲載された511本の論文を撤回することにしている。論文はすべて2020年8月以降に発表されたものだ。”

ジェイコブ・ロスチャイルドがかつて述べた言葉
“誰もが同じ命令に従うように心理的に訓練されなければならない…(ワクチンは)人間の行動をコントロールするためにこれまでに考案された最も統一的で互換性のある心理的武器である…”

⚠️フルフォード氏は”メキシコ政府が惑星解放同盟に加盟した公的な兆候は、アメリカが禁止しようとしているロシアのグロナスGPSシステムを使うようになったことに見られる。”として記事をリンクしていますが、その記事を読むとメキシコがロシアのグロナスGPS衛星システムを設置したことを、メキシコ外相は否定、メキシコ宇宙庁長官も”ロシアのプログラムの使用に関する噂は根拠がなく、使用する計画はない”と否定していると書かれています。
(popoちゃん💖)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:中国の新皇帝はハザール・マフィアの粛清を監督
転載元)

10月16日中国の新中共政治局が公開される


New Chinese Emperor oversees Khazarian mafia purge
The failure of a Khazarian mafia coup attempt in China means the UNITED STATES OF AMERICA Corporation is not going to be able to escape bankruptcy this time, multiple sources say.
中国でのハザール・マフィアのクーデターの試みが失敗したことは、アメリカ合衆国が今回は破産を免れないことを意味していると複数の情報筋が語っている。

This is because a new emperor -who is a direct descendant of Genghis Khan- has taken power in China, according to dragon family sources. So far, over a thousand senior Chinese officials and three generations of their families have been executed for accepting bribes from the KM, the sources say. The rest of the top levels of the Chinese government remain under house arrest until investigations are completed. これは、チンギス・ハンの直系の子孫である新しい皇帝が中国で権力を握ったからだとドラゴン・ファミリーの情報筋は言っている。これまで、1000人以上の中国の高官とその家族3代が、ハザール・マフィアから賄賂を受け取ったとして処刑されたという。残りの中国政府のトップ層は、捜査が終わるまで自宅軟禁のままである。

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欧州議会議員のミスラフ・コラークシッチ氏「誰にも中身が分からないまま、人に接種することを意図して45億回分もの薬剤を調達することは、欧州の歴史だけでなく、人類の史上最大の汚職事件であることは間違いありません。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で取り上げましたが、欧州議会のロブ・ルース議員は、“欧州議会のコロナ公聴会で、ファイザー社の役員の一人が、ワクチンを導入した時点では、ワクチンがウイルスの感染を止めるかどうかについては何の実験もしていないと認めたのです。”と言っていました。
 そのロブ・ルース議員がFOXニュースで、“各国の政府は、世界中の何百万人もの人々に、「おばあちゃんのためにワクチンを接種してください」と言って、ワクチンを接種するように強要しました。…さらに悪質なことに、我が国の政府を含む多くの政府は、実際にいわゆるコロナワクチン・パスポートを導入しました。このパスポートによって、社会の一部へのアクセスに対する条件が付けられました。ワクチンを接種したくない人はそのアクセスを失い、レストランやジムに行くことができなくなりました。全てが公衆衛生の名の下に行われました。…多くの人々が自分達の信念を貫いたために、職や生活を失い、仕事ができなくなりました。…これらは全て、「ワクチン接種がウイルスの感染拡大を防ぐのに役立つ」という理屈に基づいていたのです。…ところが、今となっては、その理屈が大嘘であることが証明されました。今では、ファイザー社の国際開発事業部長でさえ、ワクチン接種がウイルスの感染を止めるという科学的根拠はなかったと認めているのです。私は、このことは現代の最大のスキャンダルの一つであると思います。”と言っています。
 Youさんのツイートの動画は非常に重要で、ファイザー社の国際開発事業部長のジャニーン・スモール氏は、“「ワクチンが市場に投入される前に、ワクチンが感染を止めるかどうかについて、我々が知っていたか」という質問ですが、勿論、答えは「ノー」です。”と言っています
 「主要メディアはファイザーの告白を隠蔽しようとする」と題する記事は、この発言を「ゲームを変えるような告白」と言っています。にもかかわらず、主要メディアはこのニュースを無視することに決めたようです。
 二つ目のYouさんのツイート動画で、欧州議会議員のミスラフ・コラークシッチ氏は、“欧州委員会委員長であるウルスラ・フォン・デア・ライエン氏は、「45億回分」さんとして知られています。…ワクチンの中身を知っている人は、2~3人を除いて世の中には誰もいないでしょう。そんな得体の知れないものを、生まれたばかりの子供が10回も打たなければならない計算になるんです。…政府や欧州の機関は、製薬会社が言っていることを鵜呑みにして、そのワクチン、医薬品を承認したのです。医学的な研究の確認もしていません。今日に至るまで、欧州議会のコロナ委員会のメンバーにも、欧州医薬品庁にも、誰にも、医学的な研究データが提供されていないのです。どうしてそんなことが可能なのでしょうか?…誰にも中身が分からないまま、人に接種することを意図して45億回分もの薬剤を調達することは、欧州の歴史だけでなく、人類の史上最大の汚職事件であることは間違いありません。”と言っています。
 “続きはこちらから”の動画を見れば、これは「人類史上最大の汚職事件」にとどまらず、「人類史上最大の薬害事件」だということが分かります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
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主要メディアはファイザーの告白を隠蔽しようとする
引用元)
(前略)
大手製薬会社のファイザー社が、COVID-19ワクチンが市場に出る前に病気の感染を防いだかどうか知らなかったという衝撃的な告白を、企業メディアはブラックアウト(報道規制)しています。この告白は、ワクチン接種を義務付けることの正当性を問うものであり、国際的に注目されている。
(中略)
ロイター通信は、月曜日に行われた公聴会について、製薬会社に有利なスモールの証言を取り上げ、ファイザー社がテキストメッセージで取引を行ったことを否定した。このニュースワイヤーでは、スモールの告白には触れていない。
 
発表時点では、Google Newsで「Pfizer Janine Small vaccine transmission CNN」を検索しても、関連する結果は得られない。「CNN」を「NBC News」、「ABC News」、「MSNBC」、「New York Times」、「Los Angeles Times」に置き換えても結果は同じである。
(中略)
しかし、ソーシャルメディアでは、MEPロブ・ルースとスモールのやりとりの映像が、彼のビデオ声明とともに、このレポートの時点で720万回再生され、話題になっています。
(以下略)

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