※全文はツイッターをクリックしてご覧くださいハンガリーのオルバン首相、再び核心を突く発言です‼️😤
— トッポ (@w2skwn3) August 8, 2025
📢「移民問題は複雑に見えるけど、本当はシンプルです😎」
そう語ったオルバン首相はズバリこう断言しました👇
🟥「許可なく国境を越えたら、それは犯罪。以上、終わり。」
😳えっ…短っ⁉️でも…まさに正論😤💥
そして彼は続けます👇… pic.twitter.com/FONvgljhIj
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※全文はツイッターをクリックしてご覧くださいハンガリーのオルバン首相、再び核心を突く発言です‼️😤
— トッポ (@w2skwn3) August 8, 2025
📢「移民問題は複雑に見えるけど、本当はシンプルです😎」
そう語ったオルバン首相はズバリこう断言しました👇
🟥「許可なく国境を越えたら、それは犯罪。以上、終わり。」
😳えっ…短っ⁉️でも…まさに正論😤💥
そして彼は続けます👇… pic.twitter.com/FONvgljhIj
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
【謝罪】広陵が出場辞退、「苦渋の決断」校長は後悔を口にするhttps://t.co/D9srharcgG
— ライブドアニュース (@livedoornews) August 10, 2025
学校がSNS上で爆破予告を受けたり、生徒が登下校で追いかけられる事態が発生したと明かし、「大会運営にも大きな支障が出ている。高校野球の名誉、信頼を大きく失うことになる」と辞退理由を説明した。 pic.twitter.com/4R58PTeg12
SNSで騒いだから、終わったんじゃなくて、リアルで酷いイジメをして隠蔽してたから終わったんじゃん。
— 建築エコノミスト森山高至「土建国防論」執筆中 (@mori_arch_econo) August 13, 2025
広島の友人も、
ありゃあしょうがねーどころか遅過ぎたんじゃ。
学校ぐるみ監督ぐるみで隠しょーたんじゃけー、出れんぐれーで何ゅーかばちゅうよんな。
と言っていた。 https://t.co/TpdQ3QH3rD
「SNSのせいで甲子園辞退させられた」ではなく、「SNSのおかげでいじめが闇に葬られなくてすんだ」でしょ。
— 倉田真由美 (@kuratamagohan) August 12, 2025
SNS規制の危険性は、今回ようないじめを告発するケースなども握りつぶされてしまう可能性を孕むことだ。権力者の親族がいじめに加担していたとしたら、権力者が「デマである。規制の対象にする」と決めたら?SNS以前、権力者が小さな声を握りつぶすことは今より遥かに簡単だった。
— 倉田真由美 (@kuratamagohan) August 12, 2025
研究論文『都市屋上太陽光パネルの局所温暖化ポテンシャルについて』オーストラリア・ニューサウスウェールズ大学 2023年https://t.co/gLZyqtvAxg
— Alzhacker (@Alzhacker) August 7, 2025
~エコの看板を掲げながら都市を1.4度も加熱する太陽光パネル、そして都市住民への健康リスク
政府が鳴り物入りで推進する太陽光パネルの屋根設置が、…
東京都の太陽光パネルの義務化は施主の新築の際の設置義務ではなく、ハウスメーカーなどがお勧めする義務ですね。
— 至遠 (@shionnnobook495) August 5, 2025
これらに違反すると罰則で、会社名が公表されこともあるそうです。https://t.co/JlkvushXhN pic.twitter.com/bye0FBbpPF
阿蘇外輪山にあるメガソーラーを飛行許可を取りドローン撮影しました。
— KOJI HIRAI 平井宏治 (@KojiHirai6) August 3, 2025
カネ目当ての投資で阿蘇の自然破壊を行うメガソーラー。自然にやさしいという大ウソ。我々から強制課金する再エネ賦課金目当ての再エネ利権者による悪行が一目瞭然でわかる動画です。(3/3)#拡散希望RP #阿蘇山 #自然破壊 pic.twitter.com/GGlVuhTfjR
これらのソーラーパネルが、
— おでっせい (@odyssey3543) August 4, 2025
数年後にはこうなってしまう... pic.twitter.com/NQCwp6GYYQ
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
Rest well because the cabal hunting season is about to begin読者各位――今週のレポートが私的な事情により遅れたことをお詫びする。
By
Benjamin Fulford
August 5, 2025
28 Comments
Message to readers: We apologize for letting personal matters delay this week’s report.
The entire world is sick and tired of the current regime in America, run by the likes of Howard Lutnick, using an obviously fake Donald Trump. Fortunately, we keep hearing the sick reality show pretending to be a government will only continue until autumn, when it will be removed. Let us all work to make it so.明らかに偽物のドナルド・トランプを使い、ハワード・ラトニック【商務長官】のような人物によって運営されているアメリカの現体制には、世界中がうんざりしている。幸いなことに、この病的なリアリティショーのような政府ごっこは秋までしか続かず、そのときには排除されると繰り返し聞いている。我々すべてが、その実現に向けて力を尽くすべきである。
Lutnick, who appears to be the de facto US President after the real CIC Trump vanished in June, is fighting a losing economic war against the world. His tariff announcements against so many countries are, in fact, a sign of US isolation.6月に本物の最高司令官トランプが姿を消して以降、事実上の米国大統領となっているように見えるラトニックは、世界を相手に敗北必至の経済戦争を続けている。多くの国々に対する関税発表は、実のところ米国の孤立を示すものである。
For example, when “Trump” threatened India to try to force it to buy expensive American oil instead of cheap Russian oil, he was basically told to buzz off.例えば、『トランプ』がインドに対し、安価なロシア産原油ではなく高価な米国産原油を買わせようと脅したとき、インドは基本的に相手にしないと言い返した。
As economist Jeffrey Sachs points out, “Trump’s threats are unenforceable.”経済学者ジェフリー・サックスが指摘するように、「トランプの脅しは実効性がない」。
“It won’t hurt India, it’ll push them closer to China and Russia,” chimes in Professor of Economics and Politics Dr. Jack Rasmus. “Trump’s 25% tariff on India is about pressuring BRICS and raising revenue to prop up a strained US military,” he says.経済学・政治学のジャック・ラスマス博士が同調してこう述べている。「これはインドを傷つけるどころか、インドを中国やロシアにさらに接近させるだろう。トランプのインドに対する25%の関税は、BRICSへの圧力をかけ、逼迫した米軍を支えるための財源を確保することを目的としている。」
マスメディアが報じない、重大ニュースです。
— 藤江成光@著書「おかしくないですか!?日本人・謎の大量死」 (@JINKOUZOUKA_jp) August 8, 2025
本日(8/8)の厚生労働大臣記者会見
〇新型コロナワクチン
予防接種健康被害救済制度
死亡認定者は現在1,031件
〇上記のうち、副反応疑い報告に提出があったものは
351件(34.0%)と初めて判明しました。… pic.twitter.com/Bd2SCv3D8T
大西つねき氏は、「移民問題を語るなら経済問題とか金融の問題を語らないと片手落ちだし、それを誰も言わない(5分10秒)」と言っています。
この発言に至る経緯を要約すると、国が発行した国債を一般の市中銀行が引き受けるので、必ず金利を払わないといけない。その金利を払い続けようと思うと、ずっと経済成長しなきゃいけないので縮小均衡できない(2分55秒)。無限の経済成長が必要なのに人口は減っている。拡大経済を前提にして労働者も消費者も増そうとすると、移民という話(4分5秒)になってしまう、ということです。
深田萌絵氏は、“大西さんの、ちょっと深すぎてウルトラCな話、どれぐらいの人が理解できるんですかね。(4分23秒)”と言っていますが、動画のコメント欄には「つねきさんのお話、全然難しくないですよ。当たり前の事を話される人がやっと現れた!っていう感じ」という意見がありました。
また大西つねき氏は、“今回の選挙で気になったのは、感情的になっている人が多い。感情的に反応すると、支配する側の思うツボになってしまう(9分27秒)”と言っていますが、ここがポイントだと思います。冷静で落ち着いた人を騙すのは難しいのです。
支配層の戦略は決まっていて、常に民衆の分断工作を仕掛けてきます。右(保守)と左(革新)の対立軸に人々の意識を向けさせて、感情に働きかけることで対立を煽ります。参政党としばき隊は、そうしたものの一つです。賢明な人は、どちらも相手にしません。
“続きはこちらから”のツイートをご覧ください。「1%が99%を分断させるための構図が右vs左」であり、「核心は1%富裕層vs99%民」なのです。
こうした視点で、例えば「参政党」と「しばき隊」を観察すると良いでしょう。どちらも、1%の道具になっていることが分かります。彼らの争いに人々が巻き込まれている限り、1%の富裕層は永遠に安泰なのです。
トランプはディープステートと戦っていることになっていました。コロナパンデミックが発生した際に、トランプは緊急融資プログラムの管理をブラックロックに任せました。そして、ワープスピード作戦を実行し、連邦政府機関と民間企業が総力を結集して、ワクチンの開発に取り組みました。ディープステートと戦っていたはずなのですが…。
結果はワクチン接種による犠牲と、民衆から富裕層へ富の大規模な移転が起きただけでした。こうした文脈でいえば、戦争は最大の富の移転だということです。