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反ソロス運動の開始 / トランプ大統領がソロスに関する情報提供をプーチン大統領に要請 〜習近平氏とロスチャイルド〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョージ・ソロスの母国ハンガリーで、彼のNGOに対する取り締まりが始まったという報道がありました。続いて、マケドニアで反ソロス運動が始まり、今ではヨーロッパ全土に広がっているとのことです。以前紹介した記事では、ホワイトハウス(ウェブサイト)にジョージ・ソロスを直ちに逮捕することを求める請願書が正式に提出されたということでした。この時のコメントで、“ひょっとしたらプーチン大統領のアイディアではないでしょうか”としましたが、真ん中の記事を見ると、“トランプはソロスは国家安全に脅威であると表明”したとあり、プーチン大統領に情報提供を要請したとあります。これを見ると私の推測も、案外間違っていないのではないかと思います。
 ジョージ・ソロスがウクライナに違法な介入を行って政権を転覆させた事ははっきりとしているので、彼を逮捕して刑務所に入れなければならないと思います。彼の次は、ロスチャイルドでしょうか。
 フルフォードレポートでも、ロスチャイルド家は中国に組み込まれているという事でしたが、パナマ文書がプーチン大統領はもちろん、習近平氏を狙ったものであることは明らかなので、いずれ中国で様々な暴動を起こし、中国をいくつかの国に解体する計画だったのではないかと思います。習近平氏はそうした事を当然知っているはずで、ソ連のゴルバチョフの役割を自ら引き受けるかどうかは微妙なところです。私は、習近平氏はロスチャイルドを排除すると見ています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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引用元)
http://beforeitsnews.com/opinion-conservative/2017/02/people-of-europe-rise-up-against-george-soros-3246466.html
(概要)
2月7日付け

(前略) 

ヨーロッパで数百万人の人々がジョージ・ソロスに対抗して敢然と立ちあがりました。

(中略) 

数百万人の人々が反ソロスの抗議デモに参加し、彼の財団(オープンソサエティ)を通して実行されているソロスのグローバル・アジェンダをヨーロッパは拒否すると宣言しました。

1月初めに「SOSストップ・オペレーション・ソロス」と呼ばれる反ソロス運動がマケドニアで始まりましたが、今ではヨーロッパ全土に広がっています。

(中略) 

マケドニアはソロスに反旗を翻した最初の国ではありません。ハンガリーのOrban首相も、12月にソロス関連の団体を追放すると発表しました。

(以下略) 


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引用元)
<ソロスに関するニュース>
http://beforeitsnews.com/alternative/2017/02/trump-declares-globalist-soros-as-national-security-threatusing-obamas-2014-executive-order-3473767.html 
(概要)
2月4日付け

(前略) 

ソロスの動きに警戒したトランプはソロスを国家安全に脅威であると表明しました。
ソロスは反トランプのデモ隊を動員し、彼等に報酬を支払って暴動を起こさせているのですから、トランプのこのような表明は長らく待たれていたことです。

トランプはプーチンに電話をかけ、ソロスに関連する情報があれば提供してほしいと要請しました。

(以下略) 


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ハンガリー、ソロス氏関連NGOの取り締まりを計画-与党幹部
引用元)
資産家ジョージ・ソロス氏の母国で欧州連合(EU)に加盟するハンガリーが、同氏に関連する非政府組織(NGO)に対する取り締まりを計画している。

(中略) 

オルバン首相率いるフィデス・ハンガリー市民連盟の幹部シラード・ネメス氏は10日、(中略)…ハンガリーはこうしたNGOを「一掃するため、利用可能なあらゆる手段」を用いていくと言明した。

(中略) 

ハンガリー議会の立法議案によれば、当局にNGO幹部の監査を認める法案についての審議が始まる予定。

原題:Soros Groups Risk Purge After Trump’s Win Emboldens Hungary (1)(抜粋)

ブロック投入で工事本格化 政府、強硬姿勢崩さず / 翁長知事は新基地建設承認の「撤回」のための住民投票を 〜サイコパスを要職につけてはならない〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 つくづく、民主主義、人権という感覚のない政権だと思います。私も記事の様に、普天間基地の海兵隊がグアムに移ればそれで済むのではないかという気がします。尖閣諸島は元々棚上げで合意が出来ていたのに、それをわざわざぶち壊したのは日本の方ですよね。民主党、自民党に関係なく、アメリカの意向で、尖閣でトラブルを起こす事が初めから計画されているとしか思えません。
 権力層はお互いを理解するという観点に著しく欠けており、政治をゲームか何かと勘違いしているように見えます。ゲームに勝った者が尊重され出世していくという仕組みです。
 権力層にとっては、沖縄の人たちはゲームの駒であり、最悪の場合、捨て石に過ぎません。しかし、そこで生きているのは人間、そして海の中の希少な生き物たちです。生命よりも権力を重視する、こうしたサイコパスを要職につけてはならないのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ブロック投入で工事本格化 政府、強硬姿勢崩さず(17/02/07)
配信元)

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辺野古沖での新基地本体工事着手。翁長知事は新基地建設承認の「撤回」のための住民投票を断行すべきだ。
 2017年2月6日、安倍政権は、米軍普天間飛行場(沖縄県宜野湾市)の移設先と称して、新基地を建設しようとしている名護市辺野古沿岸部で海上の本体工事に着手しました。

 海中の汚れ拡散を防ぐ準備措置をするというのですが、14トンもある石材ブロックを220個も海中に投入するのだそうで、それだけで珊瑚の海がどれだけ傷つくか、想像するだけで胸が痛くなります。

 まして、辺野古の新基地建設のための埋め立てには、2000万立方メートル余り、東京ドームおよそ16杯分の土砂を投入する予定で、もはや海などなくなってしまいます。

 安倍政権は5月にも埋め立て前の最終工程となる護岸造成を始める方針です。

 護岸工事や埋め立てで、海中に石材や土砂が投入されると、自然環境への影響が著しく原状回復が困難、というか回復は不可能です。

 一度破壊された自然は二度と戻ってきません。

 ここに、1996年に日米両政府が返還に合意した普天間飛行場の移設問題は重大な局面を迎えつつあります。

 安倍政権の菅官房長官などは、普天間基地の負担軽減のための唯一の方法が辺野古への移設だなどと言います。

 しかし、これは間違いです。

 普天間基地は海兵隊基地であり、海兵隊は日本の防衛とは関係ない「殴り込み部隊」=攻撃部隊ですから、日本の安全保障のためにはなくていいのです。

 ですから、普天間基地を廃絶し、辺野古にも基地を作らない方法はあります。

 それは普天間基地の海兵隊をグアムなどに移すことです。

 巷間言われているよりその危険性はずっと少ないですが、万一、日本の島しょ部が中国などに侵攻されても、海兵隊はそれを防御する部隊ではなく、取り返す部隊ですから、グアムからでも十分間に合うのです。

 そこで、いま、翁長沖縄県知事が取るべき手段は、仲井真知事が新基地建設に出してしまった承認手続きの「取消」ではなく「撤回」です。

 取消については、すでに翁長知事がこれをして、裁判が起こされ、取消の理由がないことが最高裁で確定してしまいました。

 しかし、県知事には「撤回」という手段がまだ残されているのです。

 日常用語ではよく似た意味ですが、埋め立て承認や許可といった行政行為の成立に瑕疵(かし=法的な傷のこと)があった場合にできるのが「取消」です。これは承認までの事情が判断されます。

 これに対して撤回は、行政行為の成立後に新たな事情が発生したことを理由に、将来に効力を失わせる措置です。

 そして、今回の承認後に生じうる新たな事情と言えば、民意の確定、つまり、沖縄全県での住民投票を新たにして、その圧倒的な民意を持って、翁長知事があらためて承認の撤回をすることです。

 辺野古の海を徹底的に守るなら、もう一刻の猶予もありません。

 承認手続き撤回のための住民投票を。

(中略) 

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インフレ高騰時の生き残り方:その1 / ベネズエラ脱出者への独自取材

翻訳チームからの情報です。
 翻訳者のYutikaさんにベネズエラの経済状況をリサーチしていただき、「インフレ高騰時の生き残り方」というタイトルで記事を書いていただきました。今回はその第1弾です。
 "続きはこちらから"以降には、同じく翻訳者で、アルゼンチン在住のふくちゃんさんに、実際にベネズエラからアルゼンチンに移住されてきた方にインタビューしていただいております。
 アベノミクスで大量に円を刷っている現在、日本がベネズエラのようなインフレに陥る危険性はあり得ると思います。そうなると現在のベネズエラのように食料の調達も難しくなり、治安も悪化すると思います。また石油が調達出来ない場合の日本の食料自給率は1パーセントもないと言われています。そうなると、記事で勧めている「国外脱出」という手もありますが、多くの日本人の場合、言語の壁があり大変かもしれません。それよりも、これまで時事ブログでも勧められていたように、今のうちにダーチャのようなものを準備して危機に備えるか、いっそのこと田舎に移り住むのが有効かもしれません。
(編集長)
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インフレ高騰時の生き残り方:その1
皆さま、ベネズエラって国をご存知ですか。南米ですよね、さて南米大陸のどこら辺でしょう。

今回、「日本が同様の事態になったときに備えられるよう、ハイパーインフレのベネズエラ情報を!」という門外漢の私に対する無茶ぶりに対し、最初にやったのは位置を確認するところからでした。あ、そこ、逃げないでください。これでも頑張って調べたので、ちょこっと話を聞いておくんなせぇ。

ベネズエラ Author:Addicted04

ベネズエラ
Author:Addicted04


で、結論から申しますと、カリブ海に面してました。あらやだ、アメリカの対岸じゃないですか。カリブって、ラテンで陽気なリゾート地ですよ、いけいけですよ。それが何故こんな凄まじい経済破綻しているのでしょう。アメリカ様(とそのバックにいるカバール銀行家)を怒らせるとこうなるって見せしめですかね。

昨年6月初旬のとある記事(「ベネズエラのハイパーインフレをどうやって生き延びるか」によりますと、2003年時点では1ドルが1.6ボリバル(ベネズエラの通貨)で得られたそうです。

しかし昨年には172ボリバルで1ドル。しかもこれは公式交換レート。闇市では996ボリバルでやっと1ドルと換えてもらえるそうです。日本円で言うなら、1ドル100円だったのが、十数年で1ドル62,250円ですかっ。

ちなみにこの記事でのアドバイスは……「国外脱出できる内にしておけ」でした。まぁベネズエラの公用語は、世界第四位か第三位のスペイン語ですからね、他国でも生きていける場所は結構ありそうです。実際にスペイン本国に大学進学したりする人もいるみたいですし、アメリカ国内でもスペイン語(というかメキシコ語)は地域によっては普通に使えます。

経済状況が悪化すると、お金の国外持ち出しも制限されるようになりますし、国外どころか都市を抜け出すことすら難しくなるから、と解説していました。仕事も買い手市場になり、賃金がどんどん低下するようです。

いやでも、日本語というマイナー言語の日本人にはあんまり役に立たない生き残り術です。


 ベネズエラの収入源は豊富な天然資源。特に原油埋蔵量が世界一!輸出による収入の95パーセントは原油に頼り切っております。つまり世界の原油価格が変動するとモロに影響を受けるという、なんとも綱渡りな国家経営です(それでも売れる物があるだけ日本よりマシでしょうが)。

おまけに貧富の差も大きくて、折角ガソリンがあっても、車を所有出来るのは富裕層だけです。2016年7月の「ベネズエラ危機:ある国の完全な経済崩壊から学ぶ」によると、国民の約80パーセントは貧困ラインを下回っています。12個の卵一パック買うのに、150米国ドル相当を支払わないといけない生活なんて不可能です。人々の国外脱出に拍車が掛かっています。

 この記事の筆者は、アメリカで同じような事態が発生する可能性については楽観的に見ていますが、それでも一点だけ注意を喚起していました。それは「事態は急変する」ということ。

 ベネズエラ経済は2000年代の半ばまでそこそこ良かったのです。インフレ率も2012年頃までは急騰していませんでした。チャベス大統領の亡くなった2013年に、既に傾きかけていた国をマドゥロ大統領が引き継いだ辺りで問題が表面化したようです。

 記者はチャベスが2007年の時点で石油産業を完全国有化してしまったことを槍玉に挙げています。2014年の石油価格の世界的下落に関しては同意しますが、ビルダーバーグ仲間のエクソンモービル等を追い出したのは正しい判断だと思うんですけどねぇ。ただまぁ、多額の賠償金を請求されているのが痛いところです。

 この記事のインタビューで、ロバート・ヤング・ペルトンというジャーナリストが話しています:「パンや調理用ガスといった生活の基礎となる物品を政府が入手出来ず、(市場から)消えたとき、人々は突如としてパニックに陥る。警察官や市長、さらには兵士の給料でさえ危うくなることを覚悟しておくこと。そしてそうなると非常に不安定な状況となる。私は南スーダンからシエラレオネ、シリアといった国々が破綻するのを目撃してきたが、基本的なインフラというのは即座に崩れ、暴徒による支配がはじまる」のだそうです。

ペルトン氏によると「持ち家所有率が高く、小企業が沢山あり、金の流れが阻害されず、税金が低い」のが健康的な国の指標。「地域を人工的にではなく、自然の帰結として安定化させる、こういった退屈だが基本的事項」が、果たして現在の日本にあるでしょうか。

インフレ破綻したら、トイレって流れるんでしょうか……。外で適当に済ませばいーじゃん、と思っているのでしたら、ヴィクトリア朝ロンドンを調べてください。暗黒の中世じゃありません、シャーロック・ホームズの時代です。

大英帝国ロンドンってめっちゃ臭かったんですよ。水は汚いし、空気も汚いし。スラム街じゃ、妊婦や赤ん坊にビールやジンを飲ませていたんですから(※汚物の浸み込んだ川や井戸水は、よくてお腹を壊すか下手するとコレラに罹患するので、飲めない)。

加えて日本のように自給率が低く、天然資源が貧しい国の場合は一体どうなるのでしょう。崩壊って起こるときは、じわじわじゃなくて、あっという間なんですよね? 背筋が寒くなりました。

文:Yutika

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[Sputnik]ファーストフードは脳内に取り返しのつかない変化をもたらす!? / 健康に生きるため、なぜ人は皆 飢えればならないのか?

竹下雅敏氏からの情報です。
 ファーストフードは“有害な食品”とのことで、こうした有害な食品を長く食べ続けると、記憶が悪くなり脳の老化もはるかに速くなるとのことです。ちょっと想像しただけでも、質の良い油を使っているとは考えられませんからね。出来るだけコストを下げるために様々な工夫をしており、その関係で味を整えるためいっぱい添加物を使っているんだろうな〜と想像します。
 下の記事は、プチ断食が非常に健康に良いという内容です。 16時間食べないだけで、溜まった疲れを除去し、免疫システムを強化するなど、様々な効能があるようです。
 16時間なら、何とかなりそうです。夜9時以降食物を摂らず、次の日の13時以降に食事を摂れば良いわけなので、朝食を1回抜けばいいだけのことです。これなら出来そうです。実を言うと、時々何も食べずに仕事を始め、初めて食べ物をは口に入れるのが夕方の4時以降ということが私には時々あるので、これまでも自然にプチ断食をやっていたのかも知れません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ファーストフードは脳内に取り返しのつかない変化をもたらす!?
転載元)
© Sputnik/ Petr Chernov

© Sputnik/ Petr Chernov


米国の首都ワシントンにあるアメリカン大学行動神経科学センターのテリー・ダビッドソン所長は「我々は、腹がすいてもいないのに、有害な食品を『食べさせられている』」と主張している。複数のマスメディアがnpr.org(ナショナル・パブリック・ラジオ)を引用して伝えた。

ダビッドソン所長と彼の研究グループは、マウスを使った動物実験を行い、マウスの脳を調べた。それによると、ファーストフードを食べたマウスは、一定の時間が経過すると、奇妙な行動をとり始めることが分かった。

マウスの記憶をつかさどる海馬の部分に特徴的な病変が生じ、マウスは、空腹でない時でさえも、ファーストフードを食べるようになった。学者らは、マウスには単に「腹がいっぱいになった」という感覚がなくなったのだと考えている。

彼らの意見によれば、もし人間が、こうした有害な食品を長く、食べ続けた場合、脳の中の飽食感をつかさどる部分がブロックされてしまい、さらにそうした食品をつい食べてしまうようになる、とのことだ。

また、そうした人々の記憶は、有害食品を食べない人に比べ何倍も悪く、脳の老化もはるかに速くなるという。

先に伝えられたところによると、ファストフードで使われる、油をはじく包装紙や容器には、食べ物に染み込むおそれがある化学物質が使われているケースが半数ほど。


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健康に生きるため、なぜ人は皆 飢えればならないのか?
転載元)
専門家らは、正しい断食が何をもたらすのかについて、まず第一に、健康な脳細胞数の復活、免疫システムの強化、そして安眠その他の肯定的結果を挙げている。

ファーストフードは脳内に取り返しのつかない変化をもたらす!?
飢餓状態は、事実上、健康な脳細胞の数を増加させる。食べるものを少なくすることは、認知機能の低下を抑え、それに抗することにつながる。さらに妥当なダイエットは、一つのことに集中し熱中する能力を高める。

また断食は、免疫システムを「リセット」し、他の原子や分子と反応して、相手から電子を奪い取る、 つまり、相手の物質を酸化する力が強い「フリーラジカル」分子による損傷からシステムを守ってくれる。

またダイエットは、体内の炎症プロセスの一種の調整役として働く。規則正しい食事は、血圧のレベルを安定して高く保ち、成長ホルモンの含有量を増やす。

調査により明らかになったところでは、16時間のミニ断食によりたまった疲れを除去でき、夢のサイクルを正常に戻すことができる。
加えて、正しい断食やダイエットをすれば、皮膚がきれいになり、目つきが明るく視力もよくなる。これは、体内の解毒において重要な役割を演ずる成長ホルモンが放出されることからくると見られている。

先に、アメリカの学者達は、健康を維持し寿命を長くするためには、どのような食生活を送ればよいのか明らかにした

安倍政権が雇用の完全破壊に着手 〜指導者によって天国にも地獄にも…〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 日本経済の意図的な破壊に並行して、安倍政権は雇用の完全破壊に着手しています。田中龍作さんの記事は大変見事で、急所を的確についたものになっています。引用元では安倍政権の真の狙いである“組合潰し”について、わかりやすく書かれています。非常に優れた記事なので、ぜひ元記事で全文をご覧ください。
 記事によると、経産省は、“雇用関係によらない働き方に関する研究会”を設けたとのことで、将来的には、個人が自由裁量で仕事をする様になるらしい。要するに、企業が一切雇用責任を負わずに済むということのようです。
 明らかに新しい業務契約の形態で、これを安倍政権が推し進めると、“生き地獄”すなわち安倍叫喚地獄になります。しかし、人工知能が働き手と企業を結ぶ“プラットフォーマー”となり、ロボットが大幅に人間の労働を肩代わりし、富が平等に分配される社会であれば、この業務契約の形態は、人々に自由な働き方をもたらすことになります。
 要するに、国を指導する者たちがどういう人たちかによって、天国にも地獄にもなるわけです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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共産党を潰し労働者の息の根を止める『アベノ働き方改革』
引用元)
(前略) 

 「安倍の雇用破壊は最終段階に来た」と明かすのは労働行政に長らく携わってきた人物だ。

(中略) 

 「同一賃金・同一労働のウソ」「長時間労働是正のウソ」「柔軟な働き方のウソ」

(中略) 

 すべてが労働者を究極の奴隷状態に追い込む項目ばかりだ。

(中略) 

 安倍政権の真の狙いは「組合潰し」である。

(中略) 

厚労省ではなく経産省に「雇用関係によらない働き方に関する研究会」が設けられた。

(中略) 

 働き手と企業を結ぶ『プラットフォーマー』なる事業体があり、両者をマッチングさせる。

(中略) 

個人に自由裁量で仕事をさせるのである。1日24時間、365日働かせても問題にはならない。

(中略) 

企業が一切雇用責任を負わずに済むのである。

(中略) 

 日本はファシズムなどという生やさしい言葉ではくくれないほどの生き地獄となる。
 

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安倍政権の「働き方改革案」が厚生労働省の「過労死ライン」で働けという基準である件。
(前略) 

安倍政権が盛んに言い始めた「働き方改革」。

 ところが、この働き方改革が厚労省の過労死ラインを超えた「働き方」を認めてしまっていて逆効果なのです。

(中略) 

 安倍政権は「年間で月平均60時間まで」としていますが、繁忙期は残業を「100時間」まで認め、さらに「2カ月連続80時間」もOKとしているのです。

 電通で過労死した女性が働いた時間数が月100時間の残業でしたから、安倍政権は過労死や過労自殺を認める基準を公に認めてしまっていることになります。

 月80~100時間は厚労省が以前から認めている過労死ラインです。

(中略) 

 しかも、「残業時間上限法案」を提出するとしながら、労働時間ではなく成果に応じて賃金を払う「脱時間給制度」、いわゆる「残業代ゼロ法案」も同時に成立させる方針なのですから、話になりません。

(以下略) 

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健康を損なわずに一週間に何時間働くことができるか?
転載元)
オーストラリアの学者グループは、一週間に最大許される労働時間について研究し、それをまとめた。

専門家らは、健康な生活を送るためには、一週の間に39時間以上働かないよう勧告している。もしそれ以上働いた場合、オーストラリア国立大学によれば、労働者の心理的肉体的状態に変調をもたらす。人は、しかるべき注意を自分自身、とりわけ栄養や衛生上の問題に割かなくてはならない、とのことだ。

なお学者グループは、8千人以上のオーストラリア人の労働時間や彼らの健康状態を調査、分析し、そうした結論を下した。

また特に専門家らは、大部分の女性達は、さらに家事労働もこなさなくてはならず、大変な負担を負っているとを指摘した。