アーカイブ: 社会

[In Deep]永遠の拒絶への確信 : インフルエンザワクチンの予防接種の「是非」について… 〜インフルエンザの予防接種は歴史上最大の医療詐欺〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 とても興味深い記事です。事実を知ると、“インフルエンザは驚くほど死なない病気”だと言うのです。元記事ではWHOが出している死亡者の統計である25万人から50万人という数字を疑問視しています。アメリカの政府機関であるアメリカ国家重要統計機関によると、“2010年のアメリカでのインフルエンザの年間死亡数は「500人」に過ぎなかった”とあります。しかも、アメリカとイギリスの医学誌は、この500人という数字さえも“高すぎる”と感じているとのことです。こうなると、WHOの統計は何なのかということになります。
 専門家も、インフルエンザワクチンが予防に効果があると認めていません。ワクチンの効果がない上に副作用があることがはっきりとしているものを、政府は半ば強制的に接種させようとしているかのようです。
 こうしたことを、政治家と製薬業界の癒着とみるか、人口削減計画を含む陰謀とみるかは意見の分かれるところです。
 記事では、トランプ大統領がインフルエンザワクチンによる予防接種について、“事実上全く効果がない”と発言しています。しかも記事では、トランプ大統領の発言は正しく、“インフルエンザの予防接種は歴史上最大の医療詐欺と言えるものだ”とまで言っています。
 元記事では専門家による詳しい解説があります。ぜひご覧ください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
永遠の拒絶への確信 : インフルエンザワクチンの予防接種の「是非」について個人的な結論を見た日(曖昧ではなく完全なる《非》へと)
転載元)
(前略) 

インフルエンザの予防接種についての是非は、いろいろと言われるところではあるのですが、(中略)…私個人は「ワクチンはこうだ」と確信を持てるものが欲しいというように思っていました。

(中略) 

今回ご紹介する記事の中では、特に私がずっと疑問に思っていた「季節性インフルエンザでの世界での死者数」についての下りが私を安心させてくれました。

WHO などの発表統計を見るたびに「多すぎるのでは」と思っていたのですが、インフルエンザでの死者数の真実を見れば、高齢者、乳幼児、基礎疾患のある人などを除けば、

「インフルエンザは驚くほど死なない病気」

だということがわかります。

(中略) 

私は今回の記事で、インフルエンザワクチンについての是非の決定が確定したことはありがたいと思っています。

(中略) 

また、今回の記事は、どちらかというと、「ワクチンは恐ろしい」ということを主張したいのではなく、「インフルエンザは恐くない」というほうを認識していただければと思います。

長いですので、そろそろ本題です。

(中略) 

TRUMP WARNS AGAINST FLU SHOT & FOR GOOD REASON: “I DON’T LIKE INJECTING BAD STUFF INTO YOUR BODY” 

collective-evolution.com/ 2017/01/28 

インフルエンザ・ワクチンに警鐘を鳴らすトランプ:その理由について「体の中に悪い物質を入れたくないのだ」と述べる 

インフルエンザの予防接種は、しばしば、医療の歴史の中での最も大きな詐欺のひとつと言われる。

(中略) 

シリウス XM ラジオ(北米の衛生通信放送)でのインタビューで、トランプは、インフルエンザワクチンによる予防接種について意見を共有した中で、「それは完全に効果がない」と述べたことにふれておこう。トランプは以下のように述べた。

私は今まで、インフルエンザの予防接種を受けたことはないし、そして、今までインフルエンザにかかったことも一度もない。人間の体に悪い物質を注入するという考え方が嫌いなのだ。そして、基本的に彼らはこのこと(悪い物質を体に注射するということ)をしているのだ」

「さらに、最新のインフルエンザワクチンはあまり効果的ではない。私の友人に、宗教的な理由でインフルエンザの予防接種を受ける人がいるが、予防接種を受けた後にインフルエンザにかかってしまうのだ。このことも私の考え方を助けている。私は、今まで、インフルエンザの予防接種が事実上まったく効果がないという報告をたくさん見てきているのだ」

(中略) 

トランプは正しい。インフルエンザの予防接種は歴史上最大の医療詐欺といえるものだ。

インフルエンザワクチンは、ホルムアルデヒドと水銀の2種類の強力な神経毒を含む
、トランプの言うところの「悪い物質」で満たされている。そして、ワクチン業界そのものが、一般的な皮下注射はインフルエンザの予防に効果がないことを認めている。

(以下略) 

[レイバーネット他]反原発福島ツアーで「割り勘=白タク」逮捕はひどすぎる / 脱原発運動のリーダー格の見せしめ逮捕

読者の方(DFR様)からの情報提供(1本目)です。
 1本目は読者の方からの情報提供です。集会に参加するためにかかったレンタカー代・ガソリン代・高速代等を利用者で割り勘したところ、「白タク行為」の容疑でガサ入れされ、逮捕までされたというのです。反原発活動に対する嫌がらせと見せしめだと思います。情報提供してくださった方は「共謀罪の法律が議会で通らずとも、このようなやり方を使うということを知りました。…何をいい、何を行っても、それがお上のお気に召さないならば、如何様なる方法を、使ってでもねじ伏せる時代が来ているということですね。」とコメントされています。
 2本目は、田中龍作さんの記事で、経産省前で反原発運動を続けていたリーダー格が、日課となっている掃除をしていたところ、枯葉で燻りを見つけ、消そうとしたら、見張っていた警察にまるで放火犯のような扱いを受け、逮捕されてしまっています。逮捕されてしまったMさんについて、元記事では"極めて温厚な常識人だ。マハトマ・ガンジーが人を殴ってもMさんが人に危害を加えることはない"とあります。そのような善良な方が、マスコミによって実名まで公表され、まるで放火犯のように報道され、著しく人権が侵害されています。元記事では、こうして当局の当初の目的が果たされたことが指摘されています。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
反原発福島ツアーで「割り勘=白タク」逮捕はひどすぎる
転載元)
 去る1月18日、埼玉県警が埼玉で反原発活動をしている3人を逮捕しました。

東京新聞埼玉版(1月19日付)によると、「反原発活動が目的とみられるツアーを企画し、無許可で参加者をワゴン車に乗せて運行したとして、県警は18日、道路運送法違反(一般旅客自動車運送事業の無許可経営)の疑いで、(中略)3容疑者を逮捕」し、その理由について「2015年9月5日、無許可でワゴン車に数人を乗せ、さいたま市大宮区から福島県楢葉町までを日帰りで往復し、1人あたり約4千円を受け取った」と報道しています。

道路運送法で禁止されているいわゆる「白タク行為」とは、許可を得ている道路運送業者の利益を意図的・反復的に侵犯することを指し、有り体にいえば業者の真似をして金を稼ぐ行為のことです。

しかし、遠出イベント等に際し、レンタカー代・ガソリン代・高速代等を利用者で割り勘にすることは、(業者の利益を侵したり金儲けの目的ではなく)広く一般的になされています。特に東日本大震災後、ボランティアでこうしたやり方で現地入りした例が数多くあり、反原発ツアーでの割り勘を「白タク」視、言い換えれば犯罪視することは著しく市民感覚にそぐいません。

埼玉県警がそのことを犯罪容疑として反原発ツアーに対してだけ被せる捜査手法に特定の意図を感じさせます。

また、さいたま地方裁判所が埼玉県警の逮捕状請求に唯々諾々と応じたことは、法の番人として市民感覚を逸脱した無責任極まりないことです。

そして、埼玉県警がこの事件の記者発表に際し、被逮捕者の個人情報を必要以上に明らかにしたことは意図的な印象誘導のそしりをまぬがれません。

また、関係者の政治的立場により法を拡大利用することは、法の公平性に著しく悖ります。

さらに、報道機関がそうした県警の発表を鵜呑みのまま記事としたことは、反原発などの社会正義のための活動を萎縮させることに加担する行為であり、被逮捕者の人権に回復しがたいダメージを与えています。

こうした割り勘を今回、捜査機関が「白タク」(犯罪視)としていることについて、「特定の人々への逮捕」と見過ごせば、いずれその口実は私たちの誰かに及ぶかも知れないという危惧を抱かざるを得ません。

・埼玉県警は捜査手法に割り勘=「白タク」を使わないでください。
・被逮捕者を直ちに釈放してくだい。

2017年1月26日

【協力してくださる方は、氏名・市町村名を長内までご連絡ください。】

福島反原発ツアー“割り勘=白タク”逮捕を許さない市民の会
連絡先  090-1267-1252(長内経男)
     090-3815-0199(堀本秀生)
メール osanaiosanai_@_jca.apc.org(_@_を半角にしてください)

» 続きはこちらから

経団連がまとめた規制改革要望案:「日雇い派遣」の禁止の見直し グループ企業内の派遣規制の廃止

竹下雅敏氏からの情報です。
 しかし、嫌な顔だなぁ〜。経団連がまとめた規制改革要望案で、「日雇い派遣」の禁止の見直しや、グループ企業内の派遣規制の廃止などを求めているようです。これらは民主党政権時代に規制が強化されたものです。
 この改革案が通ると、正社員を解雇して派遣社員として働かせることが出来るようになります。これが、あべぴょんの言う“日本を世界で一番ビジネスがしやすい国にする”という言葉の真意です。要するにグローバリズムをガンガン推進して、竹中の言う“正社員をなくしましょう”という社会にして、労働者は皆負け組で、支配層の奴隷として生きれば良いのだというわけです。
 負け組が人並みの生活をしたかったら自衛隊に入れ、そうすれば奨学金の返済は免除してやるということでしょう。この政権、早く潰さないと大変です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)


配信元)


配信元)


————————————————————————
経団連「正社員を解雇して派遣会社に登録させて派遣社員で再雇用したい」
経団連がまとめた今年度の雇用分野の規制改革要望案で、「日雇い派遣」の禁止の見直しや、グループ企業内の派遣規制の廃止などを求めていることが分かった。

(中略) 

日雇い派遣は、ワーキングプア(働く貧困層)問題の原因と批判され、2012年に施行された改正労働者派遣法で、30日以内の短期派遣は原則として禁止された。

(中略) 

また、自社や系列企業に働き手を派遣する「グループ内派遣」は、正社員を解雇して傘下の人材会社に登録させて派遣社員として働かせるなど、労働条件の悪化につながる恐れがあると指摘される。

(中略) 

http://www.asahi.com...75TC5JB7ULZU00M.html

[Sputnik]歯磨き粉、ガムに発がん性物質が使用されている / 学説:水をボトルで飲む人を悲惨な結末が待つ 〜悪意を持っている一握りの上層部〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 歯磨き粉やガムに発がん性物質が使われているとのことです。そうだろうと思います。こういった商品を出している企業が人類削減計画に協力しているという事ではないと思います。ただ、企業はより売れる商品を販売しているだけで、その結果、こうした有毒物質が様々な用途で利用されるのでしょう。しかし、社会の上層部にいる一握りの連中は、意図的にこうした毒物を食品などに混入出来るようにしているはずです。
 例えば発泡酒にしても、メーカー側は人類削減計画の一環として、意図して遺伝子組み換え食品や添加物を使っているのではなく、より安く、消費者受けする商品の開発のために作っているのだと思います。しかし、遺伝子作物を人々に食べさせようとしている一握りの上層部は、明らかに悪意を持っていると思います。要は、ほとんどの人たちが、無知のゆえにエリートたちのこうした悪意に気づいていないという事なのです。
 皆さんの食生活の中から、遺伝子組み換え食品はもちろん、添加物や人工の着色料などが入っていない自然なものを選んでください。スーパーで買える物はほとんどないことに気づくでしょう。記事を見ると、ペットボトル入りの飲料水ですら危険だということです。塩化ビニールの水道管は、大丈夫なのだろうかと思わざるを得ません。
 セシウム入りだろうが、添加物まみれであろうが、遺伝子組み換え食品だろうが、健康に“ただちに影響は無い”のだから、そんなに気にする事は無いと思って、好きな物を好きなだけ食べた方が良いと言う人も多いでしょうが、ほとんどの食品が、何らかの形で汚染されているという状況は異常だと思います。人間だけが自業自得で不健康になって死ぬのならそれもありでしょうが、地球環境を圧倒的に汚します。人類はもう少し精神的に成熟しなければならないのではないでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
歯磨き粉、ガムに発がん性物質が使用されている
転載元)
仏とルクセンブルグの胃腸科医らが食用色素としてよく歯磨きやガムに使用されているE171(二酸化チタン)の危険性を指摘した。科学雑誌「サイエンティフィック・レポーツ」に発表された研究結果をインディペンデント紙が簡略化して報じた。

研究者らの指摘では二酸化チタンは発癌性物質となりうる。げっ歯類に人間が通常用いるのと同じ量のE171を入れた水を100日間にわたって投与した結果、消化器官に前がん症状を起こす頻度が40%も上昇した。

E171化合物はチタン産業製品の主要品目のひとつ。食品では漂白剤として使われることが多い。研究者らはE171の危険性が人体に及ぶと断定することは避けたものの、その可能性を否定もしていない。

先に、ロシアとインドの学者たちがコブラの毒からガン新薬を開発したと報じられた。

————————————————————————
学説:水をボトルで飲む人を悲惨な結末が待つ
転載元)
学者らの研究により、ボトル入り飲料水を飲む人々は健康を極度に危険な状態に置いている、ということが分かった。

理論の検証のため、1500人のボランティアが集められ、一定期間、組織的にペットボトルから水を飲んだ。

尿の分析で、大量のビスフェノールAが見つかった。
しかしボトル入り飲料水の飲用を完全にやめると、体内の毒素のレベルが明らかに減少した。

ビスフェノールAは毒性を有し、水および食物に浸透することができる。専門家によると、この物質が体内に取り込まれると、通常の頭痛や、肥満、ホルモンバランス障害など重篤な疾患が表われる可能性がある。

[Sputnik]2017年:人類はどんな脅威に直面するのか? 〜危機に備えて、食料備蓄と人的ネットワークの準備を〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 記事では、様々なリスクに触れていますが、この中で特に、“世界の富の半分以上は1%の最富裕層が手にしている”という社会的不平等が、最も深刻な危機的要因ではないかと思っています。エリートたちは、こうした危機をテロリストを利用して拡大し、世界を混沌の中に投げ込み、最終的にルシファー崇拝の世界統一政府を作ろうとしていました。しかし、トランプ大統領の出現で、彼らのこうした計画は完全に破綻しました。
 しかし、世界の危機的状況とエリートたちの抵抗を考えると、これから世界各地で、革命を含む大きな動きが起こると予想されます。出来れば無血革命であって欲しいと思います。
 記事の中で、人工知能とサイバー攻撃のリスクについて触れています。“これが原因となってエネルギー部門、運輸交通、通信に支障をきたす可能性がある”とのことです。下の記事では、専門家が誰よりも人工知能を恐れているとし、いずれ人工知能は、“人類に対する反乱を引き起こす可能性がある”としています。大規模な人口削減を計画しているエリートたちは、こうした手段も計画の中に入れている可能性を考えておかなければなりません。
 一般人より多くの情報を手にしている富豪たちは、黙示録に備えて、すでに、地下施設と兵器、弾薬などを準備しているとのことです。庶民は、富豪たちのように島を購入したり、巨大な地下施設を建設したりすることは出来ません。ですが、せめて食料備蓄と人的ネットワークは日頃から意識して準備しておく必要があると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
2017年:人類はどんな脅威に直面するのか?
転載元)
© Sputnik/ Vladimir Astapkovich

© Sputnik/ Vladimir Astapkovich


リュドミラ サーキャン 

現在の社会政治情勢は世界経済を惨劇に導く可能性がある――世界経済フォーラムが発行するグローバルリスク報告書(Global Risks Report 2017)の著者の一人で保険会社Marshのグローバルリスク部門社長のJohn Drzik氏はこのように危惧する。

(中略) 

世界経済フォーラムの報告書は、2017年の人類最大の脅威として、環境リスクと地政学的リスクを挙げている。

(中略) 

気候変動こそが最も発生の可能性が高い脅威だとされている。

地政学的リスク

次に重要なリスクカテゴリーが地政学である。

(中略) 

2016年には、ロシアや南アフリカなど一連の国々が国際刑事裁判所から脱退し、中国は南シナ海の領土に関する国際司法裁判所の判決を拒否した。トランプ氏はイランとの協定破棄や気候変動に関するパリ協定からの脱退を匂わせている。

(中略) 

報告書はまた、お互いに内政干渉を非難し合って憚らない国同士の信頼欠如も地政学的緊張を助長する要因だと記している。

社会経済リスク

専門家は社会経済リスクとして大量移民を挙げており、社会的不平等の危機的な拡大や人種・宗教・文化を理由とした分断が2017年の情勢を深刻に悪化させるかもしれない。クレディ・スイスの報告書によると、世界の富の半分以上(50.8%)は1%の最富裕層が手にしているという。

(中略) 

技術リスク

軍事用ロボットや人工知能の利用が広がる軍拡競争により、紛争発生リスクは高まっている。技術リスクの中で最も発生の可能性が高いものには、サイバー攻撃、詐欺とデータの盗み取り、ソフトウェアの欠陥があり、これが原因となってエネルギー部門、運輸交通、通信に支障を来す可能性がある。新技術とロボット工学の急激な進展がますます人間の労働を奪い、その結果、失業率と社会の不安定性が増すことになる。これがまた、騒乱につながる可能性がある。

(中略) 

リスクマネジメントを提供する米国のシンクタンクで、ホワイトハウスも外交政策の策定にあたり提言を求めている外交問題評議会が先日、2017年に米国の国益にとって主要な脅威となるのは「ロシアとNATO加盟国の意図的もしくは非意図的な軍事対立」であると発表した。この脅威のレベルは「高レベル、可能性がある」と評価されている。その他の脅威としては、北朝鮮情勢の先鋭化、米国の最重要インフラへの破壊的サイバー攻撃、米国もしくは同盟国でのテロなどが挙げられている。とはいえ、2016年に「極めて可能性が高い」と評価されたシナリオのうち、どれひとつとして現実になったものはない。


————————————————————————
黙示録への備え:IT富豪が地下施設と兵器を買い漁る
転載元)
シリコンバレーのIT大富豪たちが世界の終わりに備えて、地下施設と兵器、弾薬、バイクを買い漁っている。英紙インデペンデントが報じた。

LinkedInの共同解説者、リード・ホフマン氏は、少なくとも米カリフォルニア州の半数の富豪は積極的に黙示録に備えていると確信している。

ホフマン氏は「私にはバイク数台、大量の兵器と弾薬がある。食料品は、家に一定期間こもるには十分だと考える」とかたった。

フェイスブックの元プロダクトマネージャー、アントニオ・ガルシア・マルティネス氏は、太平洋の島の土地の一分を購入し、家を建てた。氏は家に発電機と太陽光バッテリー数個を搭載し、また、兵器を購入した。

同紙は、最も有名なIT専門家が誰よりも人工知能を恐れている可能性があると指摘。将来的に「スマート」機器は多くの雇用を代替し、人類に対する反乱を引き起こす可能性がある。

先に伝えられたところでは、 ソーシャルネットFacebookは、自分達のネットの弱点を見つけてくれたとしてロシア人ハッカー、アンドレイ・レオーノフ氏に記録的な額の謝礼金を支払った。