アーカイブ: 社会

ジョン・リッテル医師は、サラソタ郡公立病院委員会において、「イベルメクチンで約3000人のCOVID患者の治療に成功し」「良好な結果を得た」「デルタ変異株の間、イベルメクチンは命を救った」と証言したため、サラソタ病院の理事会から除名された

竹下雅敏氏からの情報です。
 フロリダ州のジョン・リッテル医師は、2月21日にサラソタ郡公立病院委員会において、「イベルメクチンで約3000人のCOVID患者の治療に成功し」「良好な結果を得た」「デルタ変異株の間、イベルメクチンは命を救った」と証言したため、サラソタ病院の理事会から除名されました。
 ジョン・リッテル医師は、「私はプロトコルに違反したようだ。正直言って、病院の理事会には一度も行ったことがないのです」「まるで私がある種の犯罪者で、自分の意見を言っただけなのに、敷地内から追い出されたことに驚いています」と言っています。 
 さらにジョン・リッテル医師は、アメリカ家庭医学委員会(ABFM)からの懲戒に直面しているとのことです。ジョン・リッテル医師のRumbleチャンネルウェブサイトでの「虚偽の誤解を招く主張」が理事会ガイドラインに違反したというのが処分の理由で有り、この処分によって、「医学生を教える能力を失い、メディケアとメディケイドから払い戻される能力を失う可能性さえある」ということです。
 “続きはこちらから”をご覧ください。アメリカの医師たちは、人工呼吸器に繋ぐ必要のなかった患者に非常に早い段階で挿管したため、「COVID患者」の最大50%が死に至ったということです。
 非常に早い段階での挿管の理由は、“鼻腔チューブによる人工呼吸など、より侵襲性の低い他の方法では、危険とされるウイルスを空気中に広く拡散させてしまう”ためだということですが、それは表向きの理由で、現実には「金銭的なインセンティブ」の方が大きかったのではないかと思います。
 昨日の記事で退役軍人の正看護師エリン・オルセウスキーさんは、“1人入院させたら「病院側」は13000ドルが手に入りますし、患者たちに呼吸器を付けさせたら、さらに39000ドルが手に入ります。…看護師達は平均毎週得られる報酬が10000ドルになります。医師たちは毎週50000ドル~60000ドルの報酬になります”と言っていました。
 しかも、2018年までにその薬剤の死亡率が53%であることが文書化、公表されているレムデシビルを使って治療を行っていたということでした。
 デイビッド・マーチン博士は、“アンソニー・ファウチ、ラルフ・バリック、ピーター・ダスザックらが、コロナ患者にレムデシビルを投与することを決定したとき、それが人を殺すことは分かっていたのだ。これは計画的な殺人だ”と言っていました。
 こうした悪事に加担したことがハッキリとすると、居場所がなくなる人たちがたくさんいるわけですね。だから、“イベルメクチンで約3000人のCOVID患者の治療に成功し良好な結果を得た”などと本当のことを言うと、除名されるのだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)


————————————————————————
フロリダ州の医師が「COVID-19の誤報」で理事会認定を剥奪される。
引用元)
米国家庭医療学会(ABFM)は、フロリダ州の医師ジョン・リッテルの認定を剥奪しました。アメリカ陸軍退役軍人で家庭医であるリッテルは、3000人以上のCovid-19患者の治療にイベルメクチンを使用したことで話題になりました。
 
「私は、イベルメクチンを投与したことで、若い母親が死ぬところだったのを3日で退院させたことで懲戒処分を受けました」とリッテル医師はサラソタ記念病院理事会の外で語った。
(中略)
「ABFMは、すべての記述に、COVID-19およびCOVID-19に対するワクチン接種に関する明らかに虚偽、不正確、および/または誤解を招く記述が含まれており、健康に関する誤った情報を広める継続的なパターンを示していると判断しました。」
(中略)
リッテル氏は、理事会は政治的な色彩が強く、「腐敗している」と述べています。
(中略)
リッテルによると、「COVIDの誤報」で医師を認定解除することはトレンドになりつつあり、インディアナポリスの家庭医仲間のケイシー・デルココも最近認定解除されたそうです。
(中略)
「我々は最終的に、法的な場だけでなく、主に世論の法廷で勝つだろう」と、リテルは文書で声明を発表している。
(以下略)

» 続きはこちらから

1人入院させたら「病院側」は13000ドルが手に入り、呼吸器を付けさせたら、さらに39000ドルが手に入る / コロナ患者にレムデシビルを投与することを決定したとき、それが人を殺すことは分かっていた / 新型コロナウイルス感染症には、治療法が確立しており、ロックダウンもワクチンも必要が無かった / ワクチンの有効性に関する政府の説明は全て嘘

竹下雅敏氏からの情報です。
 いくつかの動画から、これまでの3年間を振り返ってみましょう。退役軍人の正看護師エリン・オルセウスキーさんは、“救急外来に入った患者に、選択の余地がありません。彼らは入院しなければ死んでしまうと言われます。…1人入院させたら「病院側」は13000ドルが手に入りますし、患者たちに呼吸器を付けさせたら、さらに39000ドルが手に入ります。…看護師達は平均毎週得られる報酬が10000ドルになります。医師たちは毎週50000ドル~60000ドルの報酬になります。全ての人が箝口令を受けました。もし、何かを言ったら、解雇されてしまいます”と言っています。
 デイビッド・マーチン博士は、“コロナウイルスの発明者であり、生物兵器開発者であるラルフ・バリックもレムデシビルの開発に携わっていた。コロナ患者の治療にも使われたとされる薬である。ただし、2018年までにその薬剤の死亡率が53%であることが文書化、公表されている。…アンソニー・ファウチ、ラルフ・バリック、ピーター・ダスザックらが、コロナ患者にレムデシビルを投与することを決定したとき、それが人を殺すことは分かっていたのだ。これは計画的な殺人だ”と言っています。
 朝日新聞は2020年4月9日の記事で、トランプ米大統領(当時)が繰り返し、マラリアの治療薬「ヒドロキシクロロキン」が新型コロナウイルスに対して有効であり、「これは(状況を好転させる)ゲームチェンジャーだ」と言っていたことを伝えています。
 2020年8月10日の記事では、“副作用が非常に少なくコロナウイルスの真なるキラーとして、イベルメクチン・ドキシサイクリン・亜鉛による治療”により「結果は回復100%」であったことをお伝えしました。
 このように新型コロナウイルス感染症(Covid-19)には、治療法が確立しており、ロックダウンもワクチンも必要が無かったのです。
 現在では、ロックダウンをせず学校の閉鎖も行わなかったスウェーデンが、ヨーロッパで最も低い超過死亡率であることが分かっています。
 フランス国民議会(下院)の議員を20年間務めたジャン・ラッサル氏は、“マクロン大統領については明白です。証言があります。彼はワクチンを受けるふりをしたのです。…とりまきが望まなかったのです。どの国家元首も同様です。安全性が余りにも少なかったのです。…国家元首の健康を危険にさらすことは許されないからです。英国のジョンソン首相の場合もそうでした”と言っているように、政府はフェイクニュースを流しイベルメクチンやヒドロキシクロロキンなどによる早期治療を否定し、ワクチン接種を強要しました。
 「強要罪」とは、“意思決定の自由を脅かし身体活動の自由を侵害する罪。本罪が成立するためには、相手方またはその親族の生命・身体・自由・名誉・財産に対して害を加える旨を告知して脅迫し、または暴行を用いて、人に義務のないことを行わせ、または権利の行使を妨害することが必要である(刑法223条)”ということです。
 ワクチンの有効性に関する政府の説明は全て嘘でした。「ワクチンを接種すればするほど入院する可能性が高くなる。…(オーストラリアの)NSW保健局と自由党政府は、…データを公開しないことにした」「ワクチンの接種率が上がれば上がるほど、死者が比例して増加していく」という最悪のワクチンだったのです。日本の超過死亡の異常さを見れば、このことがよく分かるはずです。
 最後の動画では、「多くの独立した科学者がこの製剤(ワクチン)はジェノサイドの生物兵器だと警鐘を鳴らしている」と言っています。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください


» 続きはこちらから

今後「突然倒れる」という現象が割と身近なものになる ~明らかに救急搬送の回数は激増し、「戦後最大の超過死亡」が起きている

竹下雅敏氏からの情報です。
 生放送中に出演者が「突然倒れる」なんて場面を、ワクチン接種以前に見たことはありますか? 「今日、会社で倒れた人いた! ワクチンかなー?」というツイートが示すように、今後「突然倒れる」という現象が割と身近なものになるような気がして怖いのですが、そのうち気象病に分類されるようになるのですかね。
 「コロナワクチンを接種した幼児の99人に1人が救急搬送や入院を必要とするとの調査結果」が発表されたということです。明らかに救急搬送の回数は激増しています。
 “続きはこちらから”をご覧ください。「戦後最大の超過死亡」が起きているのですが、これがワクチンと無関係だと思える頭の構造は、なかなか理解しがたいものがあります。
 “厚労省が接種日不明者を未接種群に分類していた”ことを明らかにした名古屋大学の小島勢二名誉教授は、「全国における月別超過死亡とコロナによる死亡者数の推移のグラフ」を示し、“見ていただくと2020年はほとんど無かったんですが、2021年から起き始めて、特に2022年はこういうように激増してると。それも1回目、3回目、4回目ワクチンを打つと、再現性を持って超過死亡が増えてると。(1分30)”と言っています。
 通常、国がワクチンの薬害を認めるのに10年はかかるのですが、その間に多くの人が亡くなります。人々が周りの目を気にすることなく、素直に自分の思っていること、感じていることを言うようになると、その時間は短縮されると思います。
 ちょっと想像してみてください。救急隊員は多くの情報を直接の体験として持っているはずですよね。なぜコロナ、ワクチンに関して、救急隊員からの情報が皆無なのでしょう。
(竹下雅敏)
————————————————————————
配信元)





» 続きはこちらから

阿蘇の外輪山を覆う20万枚のソーラーパネル 〜 自然への崇拝を忘れ、環境を経済的価値で判断する日本の姿

読者の方からの情報です。
メガソーラーは草が生えないように除草剤を大量にまくから、観光名所の湧き水もアウトですね。
河口付近に集めて、いざとなったら発火させるつもりでしょうか・・・。
(太陽)
 息が苦しくなる衝撃的な画像でした。阿蘇の外輪山にぺったりと張り付いたメガソーラーのパネルが不気味です。西日本新聞によると、福岡ドーム17個分に相当する九州最大の太陽光発電所で、パネルは約20万枚設置されているそうです。以前のこの場所は地域住民が共同所有していた「牧野」で牛が放牧されていましたが、現在は牛の飼育もされなくなり、草原を保つための野焼きも近年行われていなかったそうです。放牧は生活の糧にならず、草原の景観を守る維持管理に支援がなければ、所有者が土地を手放してしまうのも無理からぬことでしょうか。草原は、農地ほど規制が厳しくないため太陽光発電の企業にとっては開発しやすいそうです。所有者と企業の経済的な利益が一致して、阿蘇では円満な売買だったそうです。
 「景観は1円にもならない」という寂しい言葉ですが、所有者の方々だけを責めることはできません。「自然は崇拝するものであって、何円になるかどうか、は人心の荒廃。」というツイートがありましたが、その「人心」とはまさしく私たちの心でした。放牧で豊かに生計が立ち、景観が守られ、観光客が憩う阿蘇を国や地域が守ることができなかった。自然を経済価値だけで見てきた結果が、この黒々とした異様な風景となりました。
 読者の方が書かれているとおり、このパネルの下の環境破壊はいずれ私たちの生活に巡ってきます。利権ではなく、本当に自然を崇拝し私たちを生かす再生可能エネルギーを実現させたいです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
配信元)
————————————————————————
阿蘇にメガソーラー次々、狙われる草原 放牧廃れ…「景観では1円にもならない」
引用元)
熊本県の阿蘇山を背景に、草原に大規模太陽光発電所(メガソーラー)のパネルが延々と連なっていた。

 阿蘇地域は国内最大級の草原地帯。外輪山南側の山都町で、約119ヘクタール(福岡ペイペイドーム17個分)に広がるパネル約20万枚に、太陽光が照り返る。九州最大級のメガソーラーで、2022年9月に稼働し、出力約8万キロワット。九州電力川内原発1基の約1割に匹敵する規模だ。もともとは隣接する高森町の住民約30人が共同所有し、牛を放牧する「牧野」だった
(中略)
 背景には、使われなくなった牧野に目を付けた企業側のメリットが見える。草原は規制が厳しい「農地」ではなく「森林」扱いのため、要件が整えば森林法に基づく林地開発許可が出される。草原だと樹木伐採の手間が少なく効率的に開発しやすい事情もあるようだ。
(中略)
 公益財団法人「阿蘇グリーンストック」(熊本県阿蘇市)の増井太樹常務理事は「観光資源にも利用される草原だが、野焼きなどの負担だけを住民が担い、利益は及ばない構造になっており、見直しが必要だ」と指摘する。
(以下略)

農家を強制的に廃業させているオランダで、農家抹殺政策に反対する圧倒的な選挙結果 / 与党ルッテ政権は大きく議席を減らし、政策転換が確実

読者の方からの情報です。
 「オランダ農業革命」と評された劇的な選挙報道がありました。「カナダ人ニュース」の、やまたつさんが解説をされていました(3:30〜)。
 オランダでは「世界経済フォーラムの子分」ルッテ政権が暴走を続け、窒素の排出量削減を理由に、これまで農家をさんざん締め上げてきました。「2030年までに窒素の排出量を国全体で50%削減、環境センシティブエリアに指定しているところは70%削減」という条件を農家に課していますが、農家は2006年までにすでに70%削減を達成しているそうです。それなのにルッテ政権はさらに削減を要求し、ついには「削減できてもできなくても」農家をやめろという要求になりました。ムチャクチャです。このままだと35,000件の酪農家のうち11,200件が廃業の可能性があり、それだけでなく来年までには3,000件は強制的に閉鎖させられる見通しだそうです。
 そのような中、3月15日に州議会議員を決める地方選挙がありました。この選挙では30年ぶりの高い投票率を記録し、さらにオランダの農民党「農家・市民運動(BBB)」が地滑り的な歴史的圧勝を果たしました。12州572議席のうち139議席を獲得し、また12州全部で圧勝という目覚ましいものでした。一方、ルッテ首相率いる連立4党は全て議席を減らしました。やまたつさん曰く「どれだけ国民が今の農業政策に危機感を抱いているかがわかる」。農家だけでなく国民も、政府に決定的な「No」を突きつけました。
オランダでは州の地方議員が上院議員を指名するため、州議会が国政にも大きく影響します。今回の結果を受けてオランダの上院議員は15〜16議席を獲得と言われ、これまでの「農家抹殺政策の推進に急ブレーキがかかる」ことは確実となりました。
 オランダの農家さんは、昨年は40,000台のトラクターを繰り出し抗議デモを行いました。そして今、「選挙のあるべき姿」で見事に有権者の意思表示をしました。
 さて日本です。日本でも狂った政策で農家、酪農家がどんどん廃業させられています。静かに牛舎を閉じる酪農家さんを眺めているだけではいけない。日本でも「ダメな政府をゴミ箱に捨て」なければ私たちが殺されます。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)


» 続きはこちらから