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激増する死亡者数は、2021年10月は120,781人、2022年10月は131,840人で11,059人増。前年比増加幅は、今年の10月までで93,853人となり、東日本大震災があった2011年を超えて戦後最大の増加幅 / 「ターボ癌」で亡くなったと見られる例

竹下雅敏氏からの情報です。
 厚生労働省の人口動態統計速報(令和4年10月分)の死亡数のグラフについて解説したものです。死亡者数は、2021年10月は120,781人、2022年10月は131,840人で11,059人増。前年比増加幅は、今年の10月までで93,853人となり、戦後最大の増加幅(4分20秒)になっています。
 東日本大震災があった2011年でさえ死者増加数は56,054人。11月と12月の死者増加数が入ると、今年は10万人を超える見込みです。 
 タマホイさんのツイートにあるように、東京消防庁の災害・救急情報によれば、救急件数は2021年が743,703件、2022年は12月21日までで844,751件なので、すでに124,626件の増加です。
 葬儀屋さんのツイートには「12月はえぐいでっせ」とあります。「同業です。今年、閑散期はありませんでした」「ご遺体安置設備の製造に携わっていますが、需要が半端ないです。この先の納品予定も沢山あって流石に驚きです」という書き込みがあります。
 予想された事とは言え、このように死者数は大幅に増えているようです。しかし、この大幅な死者増加の原因は、分からないことになっています。
 “続きはこちらから”は「ターボ癌」で亡くなったと見られる例です。専門家を自称する工作員が「ターボ癌」を必死で否定していますが、2021年10月21日の記事で、“体のガードマンに相当するToll様受容体は、ガン細胞の生成を阻止し、保護作用を働き、自然免疫系の一部分であるが、mRNAワクチンはToll様受容体を不活性化する”と言うことでした。
 この時すでに病理学者のライアン・コール博士は、アイルランドに40年居る家庭医から、「40年のキャリアでは見たことがないような癌を、6週間の間にいくつも見てきた」という話を伝えていました。
 こちらの「ターボ癌 もう隠せなくなっています」という記事は、非常に良くまとまっています。
 このように予想されたことが起きているだけなのですが、「12月はえぐいでっせ」のわけは、分からないふりをしています。内科医のKAITO氏は「正常バイアスって、恐ろしいものだと、このコロナ騒動を見てよく分りました」とツイートしています。
(竹下雅敏)
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【昨日発表】10月の死者数、また、また、また、また、また激増!
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「今のおかしなコロナ対策と言われるもの、誰が意思決定してるんですか? 黒幕が知りたい」に対する京大准教授の宮沢孝幸氏の回答 / 研究予算が大幅カットされたのは、有名な山中伸弥所長を「広報担当」として利用するために仕組まれた

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジャーナリストの我那覇真子さんが、京大准教授の宮沢孝幸氏にインタビュー。「今のおかしなコロナ対策と言われるもの、誰が意思決定してるんですか? 黒幕が知りたい」と言うと、宮沢氏は「例えば新しい生活様式の紙切れが出てきた時に、絶対これは専門家じゃないと思うわけ。…出た時に瞬間的に思ったのは、多分なんか変な医学部の長老でも居るんかと思ったんですよ。…多分トップの奴が、こうだって言って、皆さんへへーって言ったんじゃないかなと思った」と答えています。
 新しい生活様式(ニューノーマル)という言葉が出てきたので、これは世界経済フォーラム(WEF)が意思決定しているということになるかと思います。
 世界経済フォーラムのこちらのPDFには、「第4次産業革命は、全く新しい産業および経済モデルの出現とその他の急速な衰退を促進しています。この新しい経済的展望において競争力を維持するためには、人材やイノベーションなど生産性の重要な原動力にかつてないほど重点を置くことが必要となるでしょう」というクラウス・シュワブの言葉に続いて、「生産性の成長停滞というニューノーマル(新しい現実)は、世界経済を重大な脅威にさらし、失業や所得不平等などの重要な課題に対応する世界の対応力に深刻な影響をもたらします。改革、そしてイノベーションや雇用市場などのエリアへの投資をリーダーの方々に優先してもらうことこそ、この状況に対する最善の対応策です」という米国コロンビア大学のザビエル=サラ=イ=マーティン経済学部教授の言葉が引用されています。
 “続きはこちらから”のツイートで宮沢孝幸氏は、「京都大学iPS細胞研究所の山中伸弥所長からのメッセージ」を取り上げています。この動画に対して、大阪市立大学医学部名誉教授の井上正康氏は、山中伸弥氏にど真ん中の直球を投げ込んでいます。
 確かに山中伸弥氏は、“2022年4月、12年間務めた京都大学iPS細胞研究所の所長職を退き、現名誉所長”ということです。
 2019年12月に「iPS細胞の補助金はなぜ打ち切りに…黒幕は“税金で不倫旅行”疑惑の官僚!?」という記事が出ていたように、“確か前年に急に研究予算が大幅カットされたのでしたね。一般人にも有名で好感度の高かった山中先生を、「広報担当」として利用するために仕組まれたことではなかったのか”という見解は、的を射たものかも知れません。
(竹下雅敏)
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令和5年度大学入学共通テストにおける新型コロナウイルス感染症対策等に関するQ&A
(令和4年12月9日掲載)
Q13 試験場内では,必ずマスクを着用しなければいけませんか。
 
A13 試験場内では,昼食時を除き,常にマスクを正しく着用(鼻と口の両方を確実に覆う)してください。
 
 なお,昼食時は,マスクを着用していないことから,他者との接触,会話は特に控えてください。また,食事をとり終えた後は,速やかにマスクを正しく着用(鼻と口の両方を確実に覆う)してください。
 
https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000593493.pdf(厚生労働省ホームページ)

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大手メディア「週刊新潮」が新型コロナワクチンの副反応を伝え始めた / 「日経メディカル」がワクチン接種後の劇症1型糖尿病を引き起こす可能性を掲載

読者の方からの情報です。
 新型コロナワクチンの副反応情報が大手メディアにも少しづつ取り上げられるようになりました。読者の方から、12月27日発売「週刊新潮」の見出し広告の情報を投稿いただきました。「コロナワクチン『不都合なデータ』」「自然免疫抑制と『帯状疱疹』『がん』『悪性リンパ腫』の関係」という文字が見えます。この広告がこれほど注目されるのは、裏を返せば、これまでのメディアの副反応の黙殺、隠蔽を示しています。ワクチン被害者のご遺族の声、専門家の筋の通った指摘を多くの人が目にし、手に取って読み、結果としてワクチン接種の回避と被害回復につながればと思います。
 同じく大手有力誌である「日経メディカル」が、新型コロナワクチン接種後に劇症1型糖尿病の発症例があることを伝えています。劇症1型糖尿病は「インスリンを生産する膵島β(ベータ)細胞(すい臓ランゲルハンス島の細胞)が急速に破壊されることによって発症」するそうですが、これもまた「自己免疫性の機序が疑われている」とあります。
(まのじ)
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クリーブランドクリニックの査読前論文「COVID-19のリスクは、直近のCOVID-19の既往からの時間、および以前に受けたワクチンの投与回数とともに増加した。…多変量解析の結果、…過去に受けたワクチンの回数が多いほどCOVID-19のリスクは高い」

竹下雅敏氏からの情報です。
 オハイオ州クリーブランド市に本拠地を置くクリーブランドクリニックは、“米国で最も大規模で敬意を持たれている医療機関のひとつ”だということです。
 「クリーブランドクリニックにおけるCOVID-19診療」というメルマガによれば、“クリーブランドクリニックは…1921年に設立された非営利医療機関です。…本院は1,400床あり、医師が約4,000人、従業員は合計60,000人ほど勤務している非常に大規模な病院です。本院以外にもオハイオ州内に12箇所、フロリダ州、ネバダ州にも分院をもち、更には海外にドバイ、トロント、ロンドンにも分院を持っています。急性期病床は合計すると約6,000床も保有しています”とあります。
 クリーブランドクリニックは、COVID-19ワクチンがCOVID-19を予防するかどうかを評価するために、“COVID-19ワクチンが初めて従業員に提供された日に雇用されていたクリーブランドクリニックの従業員を対象として、COVID-19の累積発生率をその後数週間にわたって調査”しました。
 クリーブランドクリニックのプレプリント(査読前論文)には、「COVID-19のリスクは、直近のCOVID-19の既往からの時間、および以前に受けたワクチンの投与回数とともに増加した。…多変量解析の結果、前回のCOVID-19のエピソードが新しいほどCOVID-19のリスクは低く、過去に受けたワクチンの回数が多いほどCOVID-19のリスクは高いことが明らかになった。」と書かれています。
 ツイートの最後で、「ワクチンの投与回数がCOVIDに感染するリスクを高めるのであれば、なぜ注射されるのですか???」と言っています。
(竹下雅敏)
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配信元)
 
1/クリーブランド・クリニックの新しい研究により、COVIDの感染リスクは、ジャブの投与回数が増えるほど高くなることが示されました。下のグラフを参照。彼らは、これが予想外であることを認め、mRNAの有効性に疑問を呈している。以下は、その論文からの直接の引用である。
 
2/「我々の研究において、COVID-19のリスク上昇と過去のワクチン接種回数が多いこととの関連は、予想外であった。単純化すると、より多くの接種を受けた人は、COVID-19のリスクが高い人である可能性が高いという説明かもしれません。」
 
3/「ごく一部の人はこの説明に当てはまるかもしれません。しかし、この研究の被験者の大半は一般的に若い人たちで、全員が研究開始日までに少なくとも3回ワクチンの接種を受けていることが条件でした...」
 
4/「したがって、3回未満の接種者(本調査の個人の45%以上)は、ワクチン接種の不適格者ではなく、COVID-19ワクチン接種の更新を続けるというCDCの勧告に従わないことを選択した者であり、合理的に期待できる...」
 
5/「これらの人々は、より高いリスクテイク行動をとる可能性が高かったと考えられる。にもかかわらず、COVID-19を獲得するリスクは、過去に多くのワクチンを接種した人たちよりも低かった。」

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末期のがん患者に効果があり、2019年12月末までに、41万1500人のがん患者が使用している丸山ワクチン

竹下雅敏氏からの情報です。
 丸山ワクチンは日本医科大学丸山千里教授が開発した薬剤です。末期のがん患者に効果があるということで、“2019年12月末までに、41万1500人のがん患者が丸山ワクチンを使用している”とのことです。
 丸山ワクチンオフィシャルWEBサイトには、“丸山ワクチンには、直接ガン細胞を殺す作用がありません。つまり正常な細胞に対しても毒性を持たず、副作用の心配がほとんどありません。…ワクチンを続けていくと、コラーゲン(細胞と細胞をつないでいる線維状のたんぱく質)が増殖しガン細胞を封じ込めます。ガン細胞が周囲の組織に侵入しようとしても、コラーゲンの線維が追いかけてがんじがらめに包囲します。この「封じ込め」作用が、ガンを縮小し、場合によっては完全に消し去ることもあります”と書かれています。
 『がん免疫療法の元祖「丸山ワクチン」新たな臨床データで騒然』という記事では、“放射線治療を受ける国内の子宮頸がんの患者さん249人に、丸山ワクチンと同じ成分の薬(試験薬剤コード名はZ―100)を併用投与して、プラセボ(偽薬)との比較試験を行ったところ、Z―100を投与した患者さんの5年生存率が使わない患者さんより10%も上回っていたことが分かりました。これは他の抗がん剤や分子標的薬ではほとんどあり得ない数字です”と書かれているのですが、丸山千里教授によれば、“放射線や化学療法剤と併用せず、単独で投与してこそ効果がある”とのことです。
 がん患者が丸山ワクチンを単独で用いて、食事に気をつけていれば延命は確実であり、「アミグダリン」を含むビワやアンズの種などの「バラ科植物の種子」を食べていれば、癌が消えるのではないかと言う気がしました。
 冒頭のツイートが興味深く、「祖母が手遅れですと言われた段階で使って、結局20年以上生きて寿命をまっとうしました」という書き込みを見ると、丸山ワクチンを認めようとしない国や医療関係者の様子が、イベルメクチンをめぐる動きと重なるように思います。
 私は「医者は死神の使い」だと思っていますが、まともな医者がわずかにいるようです。それを見極める目が必要です。
(竹下雅敏)
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