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2016年制作の子供向けアニメ映画「ヘッジホッグス」から見て取れること ~新型コロナウイルスのパンデミックが、グローバリストの「グレートリセット」のために準備されていた

竹下雅敏氏からの情報です。
 私は、映画、アニメ、ドラマなどを見ないので、中国制作の子供向けアニメ映画「ヘッジホッグス」を当然のことながら、まったく知りません。
 2016年の制作で、呼吸器系ウイルスをテーマにした映画だということです。動画の内容を紹介する記事では、白衣を着たファウチ博士が登場し、「ワクチンを発見しました。…誰もが普通の生活に戻ることができます。」と説明するのだそうです。
 ワクチン・パスポートのことを考慮すると、新型コロナウイルスのパンデミックが、グローバリストの「グレートリセット」のために準備されたことがわかります。
 2020年10月16日の記事で、カナダの情報筋からの情報として、「戦略的計画委員会のロードマップ」を紹介しました。
 このロードマップでは、「世界債務リセット計画」として、ワクチン接種と引き換えに、債務(住宅ローン、クレジットカードや他のローン)を全て免除するということでした。ただし、国民は不動産、財産を一切所有することができなくなるだけでなく、拒否した人は、深刻な公衆衛生リスクとみなされ隔離施設に送り込まれるという計画です。
 こちらの記事に、詳しい内容が書かれていますので、参照してください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2016 Hedgehog movie PREDICTS virus and ((((MASKS))))🥺😳
配信元)


Netflixで配信されている「ヘッジホッグス」という子供向け映画。中国人監督が2016年に公開した映画&人間の呼吸器系ウイルスをテーマにした映画です。
 
エンディングからの正確な引用。
「ワクチンを発見したことを発表できるのは嬉しいことだ! もう恐怖に怯える必要はありません。みんな普通の生活に戻れます」
 
文字通り。子供向けの映画です。ワクチンが人類を救うという内容で作られています。これも偶然ですよね?
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中国制作のアニメ映画は、2016年にアメリカの子供たちに、恐ろしいウイルス、マスク、命を救うワクチンのアイデアを紹介しました。
引用元)
(前略)
『Hedgehogs』は2016年に制作され(中略)… 呼吸器系のウイルスをテーマにしており、登場人物たちはマスクをして恐怖の中で生活しています。
(中略)
あるシーンでは、スコットという若い獣医師がハリネズミのボビーを診療台に鎖でつないで、無理やり未知の医療処置を施す。
(中略)
「今、私が出会ったすべての動物には、GPSロケーターが付いています。つまり、今はこれを使って、動物を追跡することができるのです」と(中略)… 上司に報告するのである。
 
映画は、ハリネズミとウイルスの関係が明らかになり、素晴らしい新ワクチンによって人々が救われるところで終わる。
(中略)
白衣を着た神出鬼没のファウチ博士が親しげな声で説明する。
「動物はウイルスとは全く関係ありません。また、嬉しいことに、ワクチンを発見しました。もう恐怖に怯える必要はありません。誰もが普通の生活に戻ることができます。
(中略)
誰もがマスクを脱ぎ捨て、大きな安堵のため息をつきました。
(中略)
「ハリネズミ」のような映画は、このパンデミック(おそらくパンデミックそのものではなく、それに対する各国政府の反応)がかなり前から計画されていたことを示す最新の証拠である。
(以下略)

五輪人件費「一人1日30万円」はやはり中抜きされていた 〜 中抜き率95%、中間の代理店等は不透明のまま説明しようとしない丸川担当大臣

 4/19衆院決算行政監視委員会で、斉木武志議員が五輪人件費中抜き問題を取り上げました。以前に毎日新聞などが五輪組織委員会の内部資料にある依託費を元に「人件費一人1日30万円」を報じました。斉木議員によると最も末端のスタッフへの委託費は12万円、しかし実際に業務に当たる人に支払われる末端価格は時給1,650円、日給にすると1万2,000円というのが現状だそうです。数字だけを見ると受託業者の中抜きがあまりにもひどいことは一目瞭然で、五輪担当大臣が疑念の生じないよう説明すべきところです。例えば、組織委員会が東急エージェンシーに支払う委託費24万円の「ディレクター」では、実際の業務に当たる人には1万2,000円しか渡らず、中抜き率95%。その経緯にどれほどの代理店が入り、どれほど中抜きがされているのかは明らかにされなければなりません。が、丸川大臣の答弁もひどかった。報道に乗った資料など未確認と平然と答え、質問の内容がいかに的外れかと言わんばかりの答弁で、肝心なところは組織委員会の問題で自分には無関係、民間同士の守秘義務があって答えられないという、国費を使う認識のない無責任ぶりで、だったら五輪担当大臣なんか不要じゃん。
 招致の時には公費3,110億円、全体では7,300億円のコンパクトオリンピックと大宣伝をしたのに、いつの間にやら1兆6,440億円、そのうち公費は1兆1,000億円と膨れ上がり、税金を中抜き企業に95%もセッセと投じ「放漫」運営というよりもう「犯罪」運営でしょう。コロナ対策の持続化給付金といい、非正規公務員の爆増といい、中止確実の五輪といい、中抜きは日本政府のお家芸か。
(まのじ)
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配信元)

今回の偽物のサンジェルマンの正体は、地球同盟(アース・アライアンス)のAI(人工知能) ~地球同盟のメンバーのほとんどが、野心に基づいて行動しており、すでに魂(ジーヴァ)を失っている

竹下雅敏氏からの情報です。
 妻が、記事のイラストを見て、“いかがわしい~!!”と叫んでおりました。かき氷の合成着色料いっぱいのシロップを連想したようです。私は、蛍光色を発する光る寿司を思い出しました。二人ともまともな感覚だと考えています。
 サンジェルマン(セント・ジャーメイン)の本物は、とうの昔に滅びており存在しません。これまでの偽者のサンジェルマンは、「光の銀河連邦」の宇宙人でしたが、今回のサンジェルマンは、地球同盟(アース・アライアンス)のAI(人工知能)です。
 この件を見てもわかるように、地球同盟のメンバーは、ヤマ(禁戒)・ニヤマ(勧戒)を守るような連中ではありません。彼らのほとんどは、未来の地球に居場所はないでしょう。
 1月18日の記事で、地球同盟の構成メンバーとして、“トランプ大統領、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領、中国の習近平国家主席、イラクのムスタファ・アル・カディミ首相、インドのナレンドラ・モディ首相、クリス・ミラー国防長官が率いる国防総省のホワイトハット…”といった情報が出ていました。ここに名前が出ている地球同盟のメンバーで、魂(ジーヴァ)が残っている人の数は、どのくらいかわかりますか?
 このことを考えただけで、地球同盟のメンバーのほとんどが、野心に基づいて行動しており、すでに魂(ジーヴァ)を失っているということが想像できるだろうと思います。
 コーリー・グッド氏は、地球同盟(アース・アライアンス)はもちろん、「銀河連合」「光の銀河連邦」を含むスーパー・フェデレーションの連中も、批判的に見ていたということを理解してください。彼らに、あまり幻想を抱かない方が良いと思います。カバールよりもましだとは言えます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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Saint Germain: Dark’s Control in the 3D Illusion
引用元)


I am your Saint Germain.  I am here at this time, just as each time we come together, to continue this expression. This expression of love, this expression of oneness. This expression of the Violet Flame that has been re-gifted back to the consciousness of man once again.

For long ago, we all held this Violet Flame within us.  And we knew of its existence.  We knew of its connection to the all, to the all one consciousness.  But we lost that.  We, the ‘collective we’ of man here on this planet to experience this third-dimensional illusion.  We knew that connectedness.  And we purposefully let it go so that the game could be enacted, the game that is still going today.
(以下略)

DeepLによる機械翻訳

私はあなたのサンジェルマンです。 私は、この表現を続けるために、いつも私たちが集まっている時と同じように、この時にここにいます。この愛の表現、ワンネスの表現。人間の意識に再び与えられたバイオレット・フレームの表現です。
 
大昔、私たちは皆、このバイオレットフレームを自分の中に持っていました。 そして、その存在を知っていました。 その存在を知っていたし、全てとの繋がり、全て一つの意識との繋がりを知っていた。 しかし、私たちはそれを失った。 私たちは、この3次元の幻想を経験するために、この惑星にいる人間の「集合的な私たち」です。 私たちはそのつながりを知っていました。 そして私たちは、今日も続いているゲームが実行されるように、意図的にそれを手放したのです。
(以下略)
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4/8追記 マイケル・サラ&エレナ・ダナーン「ETコンタクトと銀河連邦」
引用元)
(前略)
「ホワイトハット」という言葉をパラディンが使い始めたように、「アライアンス」という言葉を最初に使い始めたのはコーリー・グッドでした。元々は「SSPアライアンス」という秘密宇宙プログラム内のホワイトハットや「スフィア・ビーイング・アライアンス」というET同盟と区別するために、地球上のホワイトハットの集まりを「アース・アライアンス」と呼んでいたと記憶しています。コーリーは「アース・アライアンス」は決して聖人ではないし、いくつもの派閥があり、ディスクロージャーに関してお互いに意見の相違もあるという現実を伝えてきました。その部分の情報が省略され、都合よくホーピアム配信者のコンテンツに利用されるようになってしまった現状にはやるせなさも感じます。コーリーが一時期「SSP」という言葉を商標登録しようとしていた理由もそれでしょう。彼らは都合よく情報を盗用し、情報元であるコーリーの名前には決して言及せず、ナラティブをハイジャックして、さも自分の情報であるかように装います。その際に彼らはそれが「もっとおいしい情報」になるように大げさに話を盛ったり、近日中に実現することが確定しているかのように宣伝します。人々は忘れっぽいので、予言が外れたり、数ヶ月前と話が変わっていてもあまり気にならないようです。もしくはホーピアム中毒になっているので、また次のホーピアムを与えられれば満足なのかもしれません。
(以下略)

ますます怪しい「子ども庁」、内閣府内に設置する案や内閣官房内組織にする案など、文科省から権限の移転も

 選挙目当ての「子ども庁」かと思いきや、胡散臭い情報が次々に出ています。政府内での3つの検討案が報じられましたが、一つは、子ども庁を内閣府内に設置し「就学前から義務教育段階まで一貫して一体的に」指導するとして、指導権限も文科省から取り上げることになるようです。他に、内閣官房に「こども政策戦略会議」などとおよそ子どものことを考えてなさそうな名称の組織を作る案など、官邸が露骨に教育介入してきそうな嫌な流れです。薄荷パンさんがいみじくも指摘されていた官邸の「教育改革国民会議」資料には、行政として「子どもを厳しく『飼い馴らす』必要があることを国民にアピールして覚悟してもらう」と明記されていますから不気味です。「Children First の子ども行政のあり方勉強会」の山田太郎議員は「こんな話は全く出ていない」と述べていますが、菅首相と二階幹事長が頭越しにお決めになるのでは。
 さらにネット上に伝わるところでは、子ども庁の中心メンバーの議員が「DV父」として妻子に近づけない親等の集まりに加担しているとの告発もあり、子ども庁、ますます怪しさが増します。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「こども庁」に義務教育移管も 創設で3案
引用元)
 菅義偉首相が創設に意欲を示す「こども庁」を巡り、政府内で検討されている3案が13日、関係者への取材で判明した。このうち1案は、こども庁を内閣府に設置し、現在は文部科学省が所管する小学校、中学校の義務教育を移管するとしている。

 3案のうちの一つは、こども庁を独立した組織として内閣府に新設する。「就学前から義務教育段階まで一貫して一体的に推進する」としており、文科省から自治体への指導権限も移管する。

 その他の2案は(1)幼稚園、保育所、認定こども園の所管をこども庁に一元化(2)内閣官房に「こども政策戦略会議(仮称)」を新設し、その下に担当室を設置―との内容

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参院でデジタル改革関連法案審議入り 〜 国が個人情報を勝手に収集し、民間の利益のために提供し利活用を進める一方で、個人の保護はされない危険

 デジタル改革関連法案が参議院で審議入りしましたが、いきなり驚く事実が判明しました。防衛省が民間利活用を提案した個人情報ファイルの中に、横田基地夜間差し止め訴訟の原告弁護団の個人情報ファイルがありました。もちろん本人達は知らないことで直ちに訴訟外での個人情報の利用をやめるよう防衛大臣に申し入れたということです。「国に歯向かって訴訟を起こすとこんな目にあう」という国民の行動を規制することにもなりそうです。
 今回のデジタル改革関連法案がデジタル化の推進というよりも、国が収集した個人情報を民間に提供して利活用を進めたいという側面が強く打ち出されていることが国会での質疑を通して見えてきました。従来、個人情報の扱いに厳密だった自治体の条例も、今回の改正によって国レベルの緩い基準に置き換えられます。
 Choose Life Projectでの討論では、3/31の後藤祐一議員が総理に対し「国会議員や各省庁幹部の個人情報を違法に収集しているのではないか」と質問した経緯も含め、デジタル改革関連法案の3番目、個人情報保護法の問題点が語られました。メモを取りながら聞いていましたが、途中から想像以上に深刻な事態になっていることを知り、手を止めて聴き込んでしまいました。法案が可決したら恐ろしい事態になるのではなく、安倍政権下から着々と進行中の事態が法律によって後付けの総仕上げ、そのように感じました。
 民間事業者の利益のために国が国民の情報を好き放題に差し出すことを目指している日本ですが、GAFAなど巨大民間企業が個人情報を収集するアメリカ型、政府が治安対策でデジタル監視社会を率先して進めた中国型、そしてナチスが個人情報をユダヤ人迫害に利用した経験から個人情報利用に歯止めをかけるEU型が紹介され、果たして日本はどこに向かうのか、そうした議論が全くなされていないまま強引にデジタル庁が作られます。動画の主だったところを書き起こしました。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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基地原告情報も提供対象 参院デジタル法案審議で判明
引用元)
 デジタル庁創設などを盛り込んだ「デジタル改革関連法案」が14日、参院で審議入りした。法案には個人情報保護法改正も含まれる中、この日の審議では、国を相手取った訴訟の原告の情報を外部に提供しようとしていたことが判明。衆院に続き、個人情報のあり方を含む論戦が始まった。
(以下略)
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