月別アーカイブ: 4月, 2017

フルフォード氏の言う「ゴールドマン・ファミリー」と板垣英憲氏の情報 〜今上天皇とエリザベス女王の意向が強く働く「ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(300人委員会)」〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日のフルフォードレポートの日本版で、「ゴールドマン・ファミリー」という言葉が出てきました。このことで板垣英憲氏の情報が、かなりの程度正しいということが判りました。これまでフルフォード氏は、“小沢一郎はヘンリー・キッシンジャーと並んで「300人委員会」のトップだと周囲に言いふらしている”と書いていました。板垣氏の情報からは、小沢一郎氏とヘンリー・キッシンジャー氏はゴールドマン・ファミリーズ・グループに属しており、ゴールドマン・ファミリーズ・グループと300人委員会は、同じ組織だと考えられます。
 『吉備太秦が語る「世界を動かす本当の金融の仕組み」』(板垣英憲著、ヒカルランド)のp97には、“世界銀行には『300の個人委員会』があります。これが、いわゆるゴールドマン・ファミリーズ・グループのことです”と書かれています。また、p105には、“最終承認の文章には、以下の各機関の代表者がサインします。世界銀行、国連、国際刑事裁判所、IMF、国際決済銀行、国際司法裁判所、ファイナンシャルタスクフォース、バチカン、ホワイトハウス、FRB、米国財務省です。実は、エリザベス女王は、ジェイコブ・ロスチャイルドの代理人なのです”とあります。
 ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(300人委員会)の会長は、エリザベス女王のはずです。そのエリザベス女王がジェイコブ・ロスチャイルドの代理人だということは、事実上この組織が、ジェイコブ・ロスチャイルドによって支配されていると考えて良いでしょう。
 ところが、下の板垣氏の記事にあるように、すでにロックフェラー財閥もロスチャイルド財閥も、ゴールドマン・ファミリーズ・グループから排除されているのです。このことは、この組織がこれまでNWO(新世界秩序)を推進してきたのとは逆に、記事の通り、“世界恒久の平和”を築く方向に転換したと考えられます。
 これは両財閥が排除された関係で、今や今上天皇とエリザベス女王の意向が強く働くようになり、その意向を実現すべくキッシンジャーが努力しているという事ではないでしょうか。
 本来ならキッシンジャーは、小沢一郎氏の天敵のはずです。そのキッシンジャーが小沢一郎氏を日本の代表として指名したという事実だけを見ても、これまでとは全く異なる動きだということがわかります。
 これまで何度か書いているように、キッシンジャーの“オレだけは助けてくれ”と言う密約が、プーチン大統領とその背後に居る宇宙の勢力に聞き入れられたと考えるのが自然です。
 ところが、フルフォード氏は、ゴールドマン・ファミリーズ・グループと300人委員会を別の組織だと考えている可能性が高いと思います。また、キッシンジャーが方針を転換していることも気づいていないかも知れません。ただ、このゴールドマン・ファミリーズ・グループの行動が合法か否かは何とも言えません。ドラゴン・ファミリーの金塊を自分たちの所有物だと考えている可能性があります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【 プエルトリコの破産危機 】
皇室に近い右翼筋によると、先週「ゴールドマン・ファミリー」と名乗る欧米勢が天皇陛下に手紙を送り、今年の4月末までに安倍晋三政権を小沢一郎政権に置き換えるよう要請したという。また、今週アメリカのマイク・ペンス副大統領とウィルバー・ロス商務長官が来日する際にも、それぞれ日本の国家権力中枢に対して同様の要請がなされる見込みだ。

しかし欧米権力が混乱している今のうちに、日本の国家権力が勇気を出して外国勢からの要請を拒否する姿勢を打ち出せれば、日本は再び「真の独立国家」になれる。また、それによって日本から外国勢へと不当に渡っているおカネの流れも止まり、世界中のテロの根源である連中が人類を苦しめることもなくなるのだ。

何故に 彼らが今年の4月末までに「小沢政権」を誕生させたいのかというと、下記リンクのニュース記事でも報じられている通り、アメリカ自治領(コモンウェルス)であるプエルトリコの破産危機が間近に迫っているからだ。

https://www.yahoo.com/news/puerto-rico-seen-sliding-toward-bankruptcy-deadline-nears-070022952–sector.html

(以下略) 

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世界支配層は11月11日より、小沢一郎代表をリーダーとして「新機軸」に基づく具体的行動を始める
◆〔特別情報1〕

 天皇陛下を戴く世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・クループ」は、世界恒久の平和を築くための「新機軸」に基づく「国際秩序」を確立することで合意しており、いよいよ11月11日より、小沢一郎代表をリーダーとして具体的行動を始める。「新機軸」とは、「第3次世界大戦=核戦争回避」「全世界の原発廃炉=原発ゼロ」「地球環境改善=地球温暖化対策」「世界経済健全化=人工知能(AI)活用型産業社会の構築」などを実現することである。「強欲資本主義」の権化と言われる米国最大財閥デイビッド・ロックフェラー、欧州最大財閥ジェイコブ・ロスチャイルドは、すでに他界。両財閥ともに世界支配層「ゴールドマン・ファミリーズ・クループ」からは、外されているので、これらの財閥に僕の如く仕えて奉仕してきた米国政府はじめ各国政府、政治家、軍人、経済人などは、「軍産複合体」「金融工学活用型強欲資本市場」最優先の価値観や手法を大転換、すなわち、「パラダイムシフト」を求められている。安倍晋三首相の自公連立政権も例外ではない。

佐川理財局長の答弁を完全に崩壊させる新資料が発覚! 〜菅野完氏の活躍〜

竹下雅敏氏からの情報です。
 こりゃ〜すごい。菅野完氏が、たった1人で日本に巣くう悪を追い詰めている感があります。
 今回、菅野氏によって明らかにされたのは、財務省近畿財務局の資料のようです。どうやら “最も手早く土地を入手する方法”を森友学園に伝授するために、近畿財務局が“森友学園に対し、「この後、どんな手続きが必要か」を、懇切丁寧に説明”していたわけです。
 こうなると、佐川理財局長の国会での答弁が嘘だったことになります。共産党の宮本議員の、“この土地については、森友学園に貸せるだろうという見通しを伝えた事は無いんですね? ”という質問に対し、佐川理財局長は、“そのようなことはございません”と答えています。
 見通しを伝えるどころか、土地を入手するノウハウを伝授しているのです。これは完全にアウトでしょう。
 菅野氏の手元には、まだ段ボール4箱ほどの資料があるとのことです。この事件は、あべぴょんの期待とは異なり、終わりそうにありませんね。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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佐川理財局長の答弁を完全に崩壊させる新資料が発覚!
(前略) 

 2月中旬の森友問題発覚以降、誰よりも「名を上げた」人物といえば、財務省の佐川宣寿理財局長ではあるまいか。

(中略) 

誰であれ人間が嘘をつくとき、その嘘を覆す証拠は、遅かれ早かれ、必ず何らかの有体物に記録された形で発見される。

(中略) 

 例えばこの「今後の手続きについて(説明資料)」と題されたこの紙はどうか?

⇒【資料】はコチラ https://hbol.jp/?attachment_id=136816

(中略) 

文面を読めばわかるように、この紙を書いたのは、財務省近畿財務局だ。

(中略) 

近畿財務局は、小学校建設予定地としてあの豊中の土地を入手しようとしていた森友学園に対し、「この後、どんな手続きが必要か?」を、懇切丁寧に説明している。

(中略) 

財務省が平成26年年末の段階で、土地の定借契約のあり様から売買契約に至るまでの筋道を完全に示しているではないか。

(中略) 

 今、筆者の手元には、段ボール4箱ほどの資料の束がある。(中略)…佐川局長は期待して待っていてほしい。

<文/菅野完(Twitter ID:@noiehoie)>

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配信元)



電気汚染:ある中学校での癌の集団発生

 以前、日本ではほとんど知られていない「汚れた電気」のことを取り上げましたが、今回はその第2弾を翻訳者のYutikaさんが分かりやすく執筆してくださっています。
 とあるカリフォルニア州の中学校では、「汚れた電気」のために、癌発症のリスクが64%も上昇し、特に甲状腺癌、子宮癌などの発症率は平均の13倍だったことが紹介されています。
 記事の最後に"現代の私たちは「電磁気のスープ」に浸かっている状態"とあります。20数年前には無かったWiFiの電波や携帯電波が現在では田舎も含め至る所に飛び交い、家電からも危険な高周波が出ています。知識を身につけ、少しでも避ける術を知っておくことがそうした影響のリスクを下げることに繋がると思います。
(編集長)
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電気汚染:ある中学校での癌の集団発生




◆汚れた電気とは◆




フクシマ原発事故が起こってから、癌罹患率の疫学的データが注目されることが増えているように感じます。現在は、衣食住の多岐に渡って癌の発生源がバラ撒かれており、日本は癌大国ですから一概には語れませんが、地球に住まわせてもらっている者として人間が増やした原因を一つ一つ取り除く責任があるのではないでしょうか。

私たちの身近にある電気も、何故か年を追う毎に危険なものに進化――もとい、劣化しております。「汚れた電気」と呼ばれる問題です。詳しい説明は前回の記事に譲るとして、今回の主要記事その1によると「電気の流れが中断されるときに一気に噴出する高周波」のことだそうです。

主要記事その2や、別の記事では「電離放射線同様に発がん性である、高周波の電圧過渡現象」とも表現されていました。WHOは高周波を「発がん物質である可能性あり」の中に位置づけています。

私たちの肉体では癌細胞が常に作られています。免疫システムが機能していれば、消滅していきますが、汚れた電気で免疫システムが弱ってしまえばどうでしょう。死滅しないのだから、癌になりますよね。


◆アメリカの中学校で癌が多発◆



pixabay[CC0]


カリフォルニア州のラ・キンタ中学校に通った教師と生徒の癌罹患率が突出しています。2004年には学区に報告され、以降議論されている問題です。この学校は1988年開校、新校舎が完成したのは1990年ですから、近代的な建物です。

しかし2004年当時、学区から派遣されたジョン・モーガン医師(疫学者で州の癌登録機関に所属)は、癌の手術で卵巣や胸など様々な部位を摘出された被害者一同を前にして「信用できない」と言い切りました。学校が癌の発生源だとすれば、学区は大量の訴訟を抱えてしまいますからねぇ。

そこで別の内科医で疫学者であるサム・ミルハム医師が、学区には無請求で調査を請け負います。公衆衛生と職業上の電気による癌リスクの専門家です。教師の協力の下、同僚の電気技師ロイド・モーガンと共に、教室の「汚れた電気」の値を調べました。

グラハム・ステッツァー超微細測定器(Graham-Stetzer microsurge metre)というものをコンセントに差し込むと、高周波電流の数値を測定できます。値が50以上だと要対策レベルですが、教室では数値が振り切れてしまったそうです。700~1000、場所によっては2000以上だったとか。

また、教師の一人が毎年配布される教室割り当て表(どの教師がどこの教室で教えるかという表だと思います。通常アメリカでは廊下にあるロッカーに荷物を放り込み、科目ごとに生徒が教室を移動します)を保存していました。それと照らし合わせると、癌罹患と測定結果に関連が見られたのです。

このことを報告すると、サム・ミルハム医師は学区の弁護士から不法侵入で訴えるという警告の手紙を受け取ってしまいます。そこで2005年、教師たちはカリフォルニア州の労働安全衛生法違反を訴えることにしました。

» 続きはこちらから

【BBC】電車が遅れた理由は牛!プラットフォームに牛がずらり(画像)

 線路に60匹以上の牛さんがイギリスのケント州ヒーバー村とアシャースト間のトンネルを占領しちゃったようです。
 オクステッドとアクフィールドの間の電車は、最高30分でキャンセルされたか、遅れました。線路から回収されてプラットフォームに牛がずらああり。
 占領した牛さんがメスだかオスだか不明ですけど。オクステッドのOXって農耕牛のオスらしいですよ。春だし大挙してそっち方面に会いにいったのかしらねえ。
(メリはち)
編注)動画や他の画像を探してみましたが見つかりませんでした。
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配信元)

ロシア第一放送がホワイトヘルメットの実態を暴露 〜シリアのサリン映像はヤラセ〜

 映像は閲覧注意と思います。コメントを書くためとは言え、幼い子どもたちの死に顔を何度も見るのはつらかったです。
 すでに4月6日の時事ブログでは“マスクもかけずに素手で…犠牲者…の身体中を触って”いることの矛盾が指摘されています。
 このロシアの報道番組では、映像がやらせであることの根拠を、医師や軍事専門家が説明しています。
 1:49〜2:00では「人権擁護スウェーデン医師団」代表のノリ医学博士は、以前にホワイトヘルメットの隊員たちが、化学防護服を着用している写真を見ています。「サリンは経皮吸収されるので、防護服を着ないで(患者に)触れることはできない」のに映像では「持っているのになぜ、今回は着用しなかったのか」と突っ込んでいます。
 2:40ではビデオ撮影者が「塩素ガスの匂いはない」ことから、子どもたちをサリン中毒と判断したシーンで博士は、サリンには匂いがないので、その根拠にはならないことを指摘しています。
 さらに、これがやらせかどうかと問われると、「私には別の疑問が生じます。なぜ西側の報道は明らかな事実を無視するのか。アメリカ政府は、やらせのビデオを理由に、大きな決断をするのか」と喝破しています。
 他にもホワイトヘルメットについての解説、その他のやらせ映像が紹介されています。こんな充実した内容の報道は、日本ではまずお目にかかれません。
(ぴょんぴょん)
ぴょんぴょん先生の『ねじれの医学』はこちら
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米国がシリア攻撃3 サリン映像は本物か? (ロシアの報道)
配信元)
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