2019年3月12日 の記事

5Gテクノロジーは、地球上の生命を絶滅させるためにイスラエルが開発したもの!〜 5Gによって完全監視社会の実現と“マイクロ波による人体の制御が可能”に!!

竹下雅敏氏からの情報です。
 中国を筆頭に、日本でも積極的に導入しようとしている5Gですが、やはり専門家によると大変危険なもののようです。
 記事によると、5Gテクノロジーは、地球上の生命を絶滅させるためにイスラエルが開発したものだとのことです。非常に納得できます。しかも、トランプ大統領の自宅や不動産、イスラエルでは5Gの導入は行わないとのことです。
 ファーウェイのCFOが逮捕された事件は、フルフォード情報によると、5Gが脳に損傷を与えることがわかっていて、中国がこれを推し進めてきたからだということでした。
 “続きはこちらから”のTOCANAの記事では、5Gによって完全監視社会が実現されるだけではなく、“マイクロ波による人体の制御が可能になる”とのことです。
 現在でも、電磁波(マイクロ波)を用いたテクノロジー犯罪の被害者による報告は多数あるようです。
 しかし、5Gが現実のものになると、こうしたテクノロジー犯罪を行うストーカー集団は必要が無くなります。おそらく、簡単なプログラムで、ターゲットにされた人物は電磁波攻撃から24時間逃れることができなくなると思われます。
 5G、人工知能の発達で、エリートたちは人々を奴隷にできると思っているわけです。こうしたことを、皆さんが陰謀説だと思うか、それとも現実に進行していることだと思うか。見極めるには、支配層がどれほど根性の悪い連中であるかを知れば十分ではないでしょうか。誰かの顔を思い浮かべれば、すぐにわかります。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界人口削減計画に最も効率的な兵器・・・5Gテクノロジー
引用元)
(前略)

https://beforeitsnews.com/v3/new-world-order/2019/8417.html
(概要)
2月17日付け
トランプの自宅や不動産物件とイスラエルでは5Gの導入は行いません!

(中略)

EMF Scientist Appeal Advisors(直訳:電磁場の科学者嘆願顧問)が5G導入の一時禁止を求める請願書を提出しました。この請願書には世界中の科学者ら(225人)が署名しました。

(中略)

バーニー・トゥロウアー氏:5GとWiFiテクノロジーは身に迫る危険性があります。5Gは家族(子孫)を完全に絶滅させます。
https://www.youtube.com/watch?v=jODoxkGd8Rk


(中略)

命取りの5Gテクノロジーはイスラエルが開発しました。5Gは地球上の生命を絶滅させるためのものです。

(中略)

5Gネットワークでは、苦痛を与えて群衆を統制する兵器の周波数が使われます。
https://beforeitsnews.com/v3/r2/?url=http://asheepnomore.net/2017/04/02/5g-networks-will-use-the-same-frequencies-as-pain-inflicting-crowd-control-weapons

(中略)

5Gの環境下で私は身体の中から焼けてしまい、皮膚細胞や血が混ざった尿が出ました。同じく5G環境下にいた私の同僚は癌を患って亡くなりました。」
これは5Gテクノロジーの被害を受けた女性の恐ろしい証言です。

(中略)

Gを押し進めるトランプはシオニストであり愛国者ではありません。

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“空間線量だけで、復興だ”とうそぶく国!〜 “空間線量だけでなく土壌汚染もセットで考えた安全でなければ、人々の将来の健康を担保することは厳しい”

竹下雅敏氏からの情報です。
 動画の3分20秒~5分9秒の所をご覧ください。1平方メートル当たり4万ベクレルあれば、そこは放射線管理区域となります。福島県農民連の土壌測定データが、動画の4分辺りに出て来ます。表の1番上の福島市仁井田字糀屋では、空間線量が毎時0.2マイクロシーベルトの場所でも、実際に土壌を測ると22万ベクレルの汚染になっているとのことです。放射線管理区域の5倍以上の汚染です。
 山本太郎氏は、“空間線量だけで国が、大丈夫だ、帰れ、復興だとうそぶき、人々に帰還を迫っているが、空間線量だけでなく土壌汚染もセットで考えた安全でなければ、人々の将来の健康を担保することは厳しい”と言っています。
 時間のない方は、ツイートの動画だけでもご覧ください。動画を見れば、私たちが国から騙されているのがよくわかると思います。
 放射線管理区域の何倍も汚染されている区域は、表を見る限りたくさんあります。そこで作られた果物などの作物が、果たして安全なのか否か。このことを知るには、国がゆるゆるの基準で安全だと言っていることを信じるのではなく、自分の体感を基準にしてください。
 放射能汚染に限らず、添加物なども同様ですが、その食品に軽く触れてチャクラの状態がおかしくなるものは、購入してはいけません。チャクラ感覚がわからない人は、誤差が大きくなりますが、自分の呼吸に注意してください。
 あなたが嫌いな人に出会ったら、自然に呼吸を詰めていますよね。先入観を持たずに商品に軽く触れて、呼吸が止まる感覚がある商品は、買わない方がいいでしょう。
(竹下雅敏)
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【山本太郎事務所編集】2018.4.18 資源エネルギーに関する調査会「東電よ福島県農民連の声を聞け」
配信元)
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配信元)

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[Twitter]甘えん坊

パータ様からの情報です。
大事にされているんだな〜
(竹下家)
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配信元)

「8年目の今こそが、フクイチ放射能事故の被曝障害のピーク」〜  安倍政権の「復興五輪」は棄民政策

 原発による健康被害を警告した途端にツイッターアカウントを凍結された東海アマ氏による、8年目の記事を取り上げました。
 3月11日以降の緊迫した経過を率直に、妨害に屈せず振り返っておられます。
それを読むと、私も当時の不安や腹立たしさをリアルに思い出しました。
 3月11日夕刻、メディアは「全電源喪失」を公表し、東海アマ氏はその意味を瞬時に悟ります。それは冷却不能とメルトダウンを引き起こす。
「もし、メルトダウンが始まれば、(中略)必ず水素爆発を起こすのである。」
3月12日15時36分、1号機が水素爆発、続いて14日には3号機が黒煙の爆発、これはプルトニウム240の不完全核爆発。15日6時過ぎには核燃料が存在しないはずの4号機が爆発。
国もメディアも本当のことを伝えていない、ということだけは分かりました。
 そして8年後の今、「食べて応援」のキャンペーンに善意で協力したご家族に起こったことを紹介されています。たまたま食習慣の違う家族がいたおかげで比較ができたのですが、家族全員が原因不明の体調不良になられたケースもあるのではないでしょうか。
 チェルノブイリの経過と照らして、これから被曝障害のピークを迎えると言われる日本ですが、安倍政権は国民の苦悩などおかまい無しで「復興五輪」をごり押ししています。しかもリテラによると、五輪関連の建設ラッシュが被災地での人手不足や建築資材の高騰を呼び、「五輪開催が被災地の復興を妨げている」のが現実とのことです。
 有りのままに見れば、復興どころか収束すらしておらず、援助の必要な国民を切り捨て、被曝の危険をあえて拡散させているのが8年目の状況ではないだろうか。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ちょうど8年前の2011年3月11日に起きたこと、もう一度振り返ろう
引用元)
(前略)
  それから今日で8年経った。
(中略)
 事故直後から、NHKなどの安全デマに騙されて、「食べて応援」していた人が、家族ぐるみ内部被曝によって深刻な病気にさいなまれている実態が報告されている

 福島米食べて応援した結果 (食の安全を考える放射線測定)
http://www.asyura2.com/19/genpatu51/msg/170.html

 私は、事故直後から、低線量での放射線被曝の結果が出るまでには、長い潜伏期間がある。それは5年後から発症が始まり、7年、8年後にピークがきて、50年以上も続くと書き続けてきた。

(中略)

だから、8年目の今こそが、フクイチ放射能事故の被曝障害のピークなのだ
メディアは、被曝障害について一切取り上げない。もっとも悪質なのがNHKで、被曝病で一番多い心筋梗塞や白血病、癌について、放射能には一切触れずに、今後日本で激増するとフクイチ事故を徹底的に隠蔽する番組で国民を騙し続けている

 今、いったい何が起きているのか? 真摯に問題に取り組み、メディアの隠蔽工作に対抗して真実を明らかにする努力が続けられている。
 ぜひ、ご自分の目で確かめていただきたい。
(以下略)


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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝33 ― 「革命戦争」のコーディネーター

 ネバーギブアップ精神、これは一見かっこよくも映りますが、善し悪しはケースバイケースです。この精神が適正なルールを遵守した上での発揮ならば、それは概ね「忍耐強さ」「粘り強さ」「揺るがない強靱な精神」等の評価になる場合が多いでしょう。
 しかし、ネバーギブアップ精神が適正なルールを無視、破壊しての発揮となると、それは「潔くない」「往生際が悪い」などの通常表現ではすまされない「偏執狂の執拗さ」であり、大変な悪徳となります。
 日本の自画自賛ペテン政権のネバーギブアップ精神、この執拗さは明らかに後者のケースです。そして、この適正なルール無視、破壊のネバーギブアップ精神の本家本元が「カバール」でしょう。
 彼らの特異な性質、本質は「執拗さ」そして「寄生」にあります。一旦狙いを定めると、その対象を陥落させるまで波状的に執拗に攻撃し獲物にします。そして一旦獲得した獲物は決して手放しません。寄生して執拗に徹底的に「しゃぶり尽くす」のです。
 彼らを甘く見てはいけません。抱きつかれたら徹底的に振り放さなくてはいけないのです。アメリカ植民地は、当時、カバールの実働隊長の初代ロスチャイルドに獲物として標準を定められていたのです。そして事実、アメリカはその獲物になり、寄生され続けたのです。無論日本も・・・。
 ただしかし、最近は様子が一変しています。日本のペテン政権もそうですが、カバールの本質の執拗さからの振る舞いは、彼ら自身の墓穴をより広く深く掘り下げる悪あがき行為になっているように見受けられます。
(seiryuu)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝33 ― 「革命戦争」のコーディネーター

代理人を派遣したロスチャイルド ~巨額資金が戦闘勝利を導く


歴史教科書等の表の情報では「革命戦争」は米植民地側の大英帝国に対する「独立戦争」として描かれます。しかし事実として、米植民地側が戦った相手本体は、英国ではなくイギリス東インド会社の所有者、つまり端的には「黒い貴族」となります。そしてこの戦争の真因は「通貨発行権」の争奪にあったことは前回見ました。

更に、この戦争は米植民地側対イギリス側との単純な構図ではなく、裏には「革命戦争」全体をコントロールするコーディネーターの存在があったのです。ロスチャイルド家初代マイヤー・アムシェル・ロスチャイルドの存在です。太田龍氏は『ロスチャイルドの密謀』p333~334で以下のように指摘しています。

ロスチャイルドが大飛躍するのは、1776年米国独立宣言に始まる米英の戦争への介入である。ロスチャイルドは、英国に対して、ヘッセン・カッセル選帝侯の軍隊を米国独立戦争鎮圧のための傭兵として売り込むことに成功した。ヘッセン・カッセル選帝侯がその軍隊使用の代金を英国から受け取ると、この巨額の資金の運用がロスチャイルドに任された。ロスチャイルドは同時に、膨大な資金を、米国独立戦争勝利のために注入した。」

編集者註:ワシントン率いるアメリカ・フランス連合軍が、コーンウォリス率いるイギリス軍に大勝。アメリカ植民地側の勝利が決定的となった。
Wikimedia Commons [Public Domain]

ロスチャイルド初代は、イギリス側に立って植民地反乱の鎮圧のための傭兵部隊を貸し出し、同時に傭兵貸出で手にした膨大な資金を逆に米植民地側の戦争勝利のために注入。つまり、いわばダブルスタンダードを実行したとしているのです。そして、このロスチャイルドからの巨額資金が米植民地側の戦争勝利を導いたとして、太田龍氏は更に続けています。

ロスチャイルドは、代理人、ハイム・ソロモンをアメリカに派遣して、何百万ドルもの資金を気前よく、アメリカ独立戦争を戦っている陣営にばらまくように命令した。これはつまり賄賂である。彼は言われた通りのことをした。この資金のかなりの部分は(アメリカ)大陸議会とその作戦用に使用された。若干の資金は、革命戦争の資金となった。その他の部分は、政治家のポケットに入った。」(『コーデックス・マジカ』267頁)

 この当時の「数百万ドル」は莫大な価値を有する。おそらく米国の独立戦争は、ロスチャイルド=ハイム・ソロモンの資金なしでは、英国に対する勝利は夢物語に終わったであろう。

初代ロスチャイルドが敵対するイギリス側とアメリカ植民地側、その双方への利益誘導のダブルスタンダードを実行。この記述が事実ならば、「革命戦争」は初代ロスチャイルドの手の中で踊らされた戦争との評価が成立します。

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