2020年5月9日 の記事

政府が公に認めている情報以外は、Googleにとって「有害な情報」であり、多くのページが検索から除外されている! ~極端に検索上位から消えている自然療法系のページ

竹下雅敏氏からの情報です。
 In Deepさんのサイトが、“Google から「有害サイト」として認定された”らしく「多くのページが検索から除外」されているとのことです。「2019年頃から、自然療法系のページが極端に検索上位から消えている」ことから、政府が公に認めている情報以外は、Googleにとって「有害な情報」ということのようです。
 ディープステートにとって「有害な情報」は、“公共に対して有益な情報”のはずで、彼らがせっせと削除する情報が、逆に有志によって拡散されまくるというのは世の常です。In Deepさんは、どうやら「ロックダウン批判」の記事が咎められた模様。そうとわかれば、ここが彼らの弱点ということになる。
 8種体癖を、なめたらいかんぜよ
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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In Deep が Google から「有害サイト」として認定されたようで、多くのページが検索から除外されちゃいました。その上での多少のお願い
転載元)
(前略)
タイトルの通りなんですが、5月5日以来、In Deep の多くのページが、検索対象から大きく外されはじめています。
 
これは別に陰謀論的な話とは関係なく、Google は、ここ 2年間ほど、年に何度か「検索順位に対しての大幅な検討計画の変更」を行っています。
(中略)
実際には、In Deep のようなサイトが除外されていくということは予想されていたことなんです。
 
というのも、昨年、 Google は、おおむね「以下のようなサイトを検索対象として優遇する」ことを公式に述べていました。
 
公共に対して有益な情報をもたらしているサイトかどうか
有害な情報を流してはいない
・専門家が記しているページが多いかどうか
 
などですが、これは、他の多くのインターネット巨大企業でも見られるものでした。たとえば、ツイッターやフェイスブックといった巨大 SNS が、これまで、インフルエンザの予防接種に関しての投稿を削除し続けていたり、新型コロナウイルスの発生源に関する投稿を削除し続けていたり、5G 携帯の有害性の可能性を記す投稿を削除し続けていたりといった流れがありましが、それと似ています。
(中略)
「健康に関しての情報」を以前から求めていた方は、
「 2019年頃から、自然療法系のページが極端に検索上位から消えている」
ことにお気づきではないでしょうか。(中略)… 私が数年前に救われたような、安保徹さんや東城百合子さん、野口晴哉さんなどのような情報は、2019年以降のインターネット検索で探すことは難しくなっているのです。
(中略)
Google には、「インターネットを完全に公共にふさわしいものとしたい」という意図があります。簡単にいうと、「役所のマシンで検索して出てくるような項目だけを最上位にしたい」ということで、さまざまな個人の意志や意見はあまり表に出てほしくないと。
(中略)
その中で「新型コロナウイルスによる各国政府のロックダウンや緊急事態宣言という名の実質的ロックダウン」が始まったわけです。このような非人道的な行為に反抗しないようなら、ものを書いている理由などないわけです。ロックダウンがどれだけ「人間としてやってはいけないこと」かは以下の記事などに書いています。



以下のような「無意味な死の増加」のグラフを見て、何も思わない人は、人間とはいえないです。
 
英国で「新型コロナウイルスではない死因」が急増し続けている

イギリス国家統計局
 
ロックダウンは、多くの国で「公共に有益な政策」とされていますので、ロックダウン批判を続けていれば、「こりゃ In Deep はインターネットから消えるだろうな」と思っていたのですけれど、大体そのようになったと。
(中略)
まあ、In Deep の場合は、以前から検索経由ではなく「直接来てくださる方々」の割合がとても多く、ありがたいことですが、毎日のように直接訪問して下さり、ご覧いただいている方の数が多いために、何とかやっていけるとは思います。

また、こういうことは、これまで書いたことがないですが、今後 In Deep に書く記事、あるいは、過去記事で、「他の人に紹介したい」と思われる記事がありましたら、ツイッターやフェイスブックなどの SNS をお持ちでしたら、あるいはブログやサイトなどをお持ちでしたら、リンク等で積極的にご紹介いただければありがたく思います。
(以下略)

人々が外で新型コロナウイルスに感染する可能性は大幅に低い! ~NYの100件の病院のデータによると、新規コロナ入院の66%が自宅待機を守っていた人たちだった

竹下雅敏氏からの情報です。
 やはり、“人々が外でコロナウイルスに感染する可能性は大幅に低い”らしい。だいたいやねえ、外で他人との距離をキチンと取ってさえいれば、“換気の悪い密閉空間、多数が集まる密集場所、間近で会話や発声をする密接場面”の3つの「密」のいずれにも当てはまらないでしょ。外では、他人がさわる場所に出来るだけ触れない、手で顔をさわらないようにすれば、随分と安全なはずです。
 だから、公園などで遊具は避けた方が良いと思いますが、そうした注意さえ怠らなければ、「自然を楽しんでください。それは私たちにとって良いこと」ではないでしょうか。
 外出自粛のストレスで免疫力は著しく低下します。太陽を浴びない事で、“ビタミンDの血中濃度が下がる”ためなのか、“NYの100件の病院のデータによると新規コロナ入院の66%が自宅待機を守っていた”人たちだったということです。
 “続きはこちらから”の藤井聡教授のツイートのグラフを見ると、やはり感染に気を付けないといけないのは50代以上のようで、若い人たちの重症化の度合いは低いようです。もっとも、新型コロナウイルスの「軽症」というのは、人によっては「死ぬかと思った」という程の容体になるので、注意が必要です。しかし、都市を封鎖して経済を破壊するようなことまでする必要はないと思われます。
 それよりも気になるのは、“感染者の約3割が外国籍”と言われるほど「国内感染者の半数以上が国籍不明のままにされている状況」です。現在、シンガポールで感染者が増えているようですが、実態は「外国人労働者」のようです。狭い部屋に押し込められる劣悪な環境が、感染拡大の温床になっているようです。
 日本が「国籍を公表するつもりがない」のも、ひょっとしたら似たような状況にあって、ここに光が当たると騒ぎになるのを恐れているからでしょうか。なんせ、データをまともに出さない国では、数字に基づいて議論することが出来ないのです。日本は極めて異常な国だと言えるでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
 
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COVID-19に関しては、外部がより安全であるという証拠
引用元)
健康の専門家は、人々が外でコロナウイルスに感染する可能性は大幅に低いと述べており、COVID-19のパンデミック期間中に閉鎖されたビーチと公園を再開するよう求める声が高まる可能性があります。

健康の専門家によると、外にいることは完全に安全だと考えるべきではありません。人々は混雑を避け続け、ウイルスから遠ざけるために他人から6フィートの距離を維持する必要があります。

しかし、専門家は、コロナウイルスが屋外より屋内ではるかに容易に広がることを示す証拠にますます自信を持っています。
(中略)
自然を楽しんでください。それは私たちにとって良いことであり、ウイルスを広めるリスクが非常に低いのです。」
(中略)
同居していない人は6フィート離れた場所にいる必要があり、同じ機器に触れた複数の人がウイルスを拡散させる可能性があるため、ビーチバレーボールなどの活動は避けるべきです。
(以下略)

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[Twitter]オペラ歌手がアベノマスクを熱唱~♪

竹下雅敏氏はじめ読者の方々からの情報です。
ここまで熱唱されたマスクがこの世にあろうか?
今やその姿を見ることすら叶わぬ、、。
(まのじ)
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配信元)

PCR検査の影の責任者?「表舞台に出て説明すべき人物」厚労省医務技官・鈴木康裕氏

読者からの情報です。
 ツイッター上では、PCR検査の絞り込みは、厚労省の「医系技官」の一大組織とトップ医務技監の鈴木康裕氏の意向なのではないかと語られています。
本来、尾身氏ではなく彼が責任者として表舞台にたたなければならないのではないでしょうか。
(みょんこ)
 安倍総理も専門家会議の尾身副座長も、感染症対策でリーダーシップをとっているかに見えて、実のところ操り人形のようです。自民党の対策本部長・田村憲久氏に至っては「推進役がいなかった」とまで発言しています。トラックの運転席にはサルどころか無人だったのか? みょんこ様からの一連の情報に、彼らの背後に居て「本当は表舞台に出てこないといけない人」が名指しされていました。医務技官の鈴木康裕氏。どこの国でもチーフ・メディカル・オフィサーが首相や大統領の隣で説明をしているのに、この人物は影に隠れている。
 上昌広先生は「悪いのはコイツだとメディアが書かないとダメ。ちゃんとその人物に取材すべき。(政策の)決断をした人が表に出てきっちり説明をしなければならない。」と語っています。
厚労省内には医師免許を持つキャリア官僚の医系技官があり、そのトップが2017年に新設されたポスト「医務技官」でした。本来「政治状況に影響されることなく、国家的な公衆衛生事案で首相や大臣をサポートするのが役割」だそうですが、この鈴木氏は甚だ評判が悪いようです。
 多くの人命に関わる政策判断を誤っていたのであれば責任を取るべきですが、何よりメディア、知らぬふりは同罪だ。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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衆議院内閣委員会で暴挙! 野党の同意を得ぬまま委員長職権で検察庁法改正案の審議に / 与党は森法相を出席させず、法務委員会での審議も拒否の「クズ」っぷり

 8日、衆議院で緊張が走りました。内閣委員会で野党の同意がないまま委員長職権で「検察庁法改正案」の審議開催が決定されました。しかも与党は8日だけの審議で強行採決するつもりです。検察庁法の改正であるにも関わらず、与党は本来所管の法務委員会の審議は拒否するという無法ぶり。野党側は森法相の出席を要求しましたが拒否され、野党側の質問時間を残したまま、8日は休会となりました。これがどれほどの暴挙か。郷原信郎氏は「閣議決定で法律を捻じ曲げるのと同じこと。歴史上の汚点。国会議員のクズ」と非難されています。安倍政権の検察の私物化まで許してしまっては、総理をお縄にする組織が無くなってしまいます。
 新型コロナ対策に全力を注ぐべき国会に火事場泥棒のように「検察庁法改正案」が審議入りするだけでも異常ですが、あたかも野党が審議欠席して妨害しているような報道はさらに異常。大臣が法務委員会での審議を拒否していることを伝えんかい。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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検察庁法改正案 これこそが「不要不急」だ
引用元)
(前略)
今国会の最優先課題は何か。言うまでもなく新型コロナウイルスの感染拡大を封じ込め、収入減や失業など深刻な事態に陥った人々への支援の道筋を付けることだ。国民全体が不要不急の外出を控えるよう求められる中で、この法案こそ、まさに「不要不急」ではないか。
 
 衆院で審議入りした検察庁法改正案のことだ。現行法が63歳と定める検察官の定年を段階的に65歳へ引き上げる。現行法は検事総長の定年のみ65歳だ。 

この規定を使えば、時の政権が「好ましい」と考える検察官を特例的に幹部職へとどめることができる。政治的中立性や厳格な独立性が求められる検察の人事に政治が介入する懸念は拭えない。検察は起訴権限を事実上独占し、権力中枢の政治家も捜査対象にできる。その検察に対する国民の信頼が根底から揺らぐことにならないか。 
(以下略)
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配信元)