2020年5月28日 の記事

“「ヒドロキシクロロキン」は心血管系に副作用を引き起こし死亡率が増加する”とのフェイクニュースは、「権威筋」や「国際機関」を利用し、欺瞞に満ちた計画的なやり方で多くの人々を騙す

竹下雅敏氏からの情報です。
 英医学誌ランセットが、“「ヒドロキシクロロキン」は心血管系に副作用を引き起こし死亡率が増加する”との研究結果を掲載したことを受けて、“世界保健機関(WHO)は、ヒドロキシクロロキンおよびクロロキンのテスト実験の中止を発表した”とのことです。
 実に欺瞞に満ちた計画的なやり方ですが、多くの人はこのフェイクニュースに、たやすく騙されてしまうでしょう。いわゆる識者と呼ばれる「情報弱者」は、権威ある医学誌「ランセット」や、CDC(アメリカ疾病予防管理センター)が出す情報を正しいと盲目的に信じる凡夫なのです。天才は常識にとらわれないから天才なのですが、彼らには「天才の常識はただの陰謀説」にすぎません。
 ツイートをご覧になると、ランセットに掲載された「ヒドロキシクロロキンの有効性を否定する研究」が、実に怪しいものだと分かるでしょう。フランスの「クロロキン療法合法化を要求する医師グループ」は論文を精査し、「数々の不誠意を列挙した上で “いったい査読委員会は何を査読したのか?”“いったい誰が何の目的でクロロキンの有効性を否定したいのか?”と訴えている」とあります。
 私たちはこうした出来事を通して、世にいう「権威筋」とか「国際機関」が、“とんでもない食わせ物”だったことに気付かねばならないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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抗マラリア薬のテスト実験 WHOが中止 高い死亡率
転載元)
新型コロナウイルス治療薬として一部に用いられている抗マラリア薬のヒドロキシクロロキンおよびクロロキンによる死亡率が上昇していることを受けて、世界保健機関(WHO)は両薬剤のテスト実験の中止を発表した。

先日、医療関連の英週間誌ランセットに掲載された調査グループのデーターでは、新型コロナウイルス感染者はヒドロキシクロロキン、クロロキン投与後に死亡率が高くなっていることが示された。データでは投与された患者の死亡率は16-23.8% 、投与されていない患者の死亡率は9.3%となっていた。

 
これを受けてWHOはコロナウイルスの治療薬として世界規模ですでに開始されていたテスト実験を停止していた。


​WHOの発表によれば他の治療薬の実験は続行されている。
(以下略)
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抗マラリア薬「ヒドロキシクロロキン」で死亡率増加 新型コロナ
転載元)
英医学誌ランセットは、抗マラリア薬「ヒドロキシクロロキン」が心血管系に対する副作用を引き起こし、死亡率を増加するとの研究結果を掲載した。研究では世界中のヒドロキシクロロキンを用いた治療の統計が分析された。
 
トランプ米大統領が新型コロナウイルス予防のために服用していると発言していたヒドロキシクロロキンは、死に至ることもある不整脈などの心血管系の問題を引き起こす。
 
研究では全世界の671の病院から集めた新型コロナウイルスの患者9万6000人のデータが分析された。
 
このうち1万4888人にはヒドロキシクロロキンあるいはクロロキン(抗マラリア薬)を抗生物質との併用もしくは抗生物質なしで投与され、8万1144人はこれらを投与しない対照群となった。
 
死亡率は、投与されなかった対照群では9.3%、投与された患者は16~23.8%だった。主な死因は心血管系の問題だった。
(以下略)
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配信元)
 
 
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大手メディアのほとんど全てはディープステートが所有していて、彼らにとって都合の悪い情報は、検索にかからないようにされたり削除される ~新型コロナウイルスに「ビタミンC」や「二酸化塩素」が効くとツイートすると削除されかねない「狂った世界」

竹下雅敏氏からの情報です。
 大手メディアのほとんど全ては、ディープステートが所有しているので、彼らにとって都合の悪い情報は、検索にかからないようにされたり、削除されています。
 フェイスブックは「第三者のファクトチェッカー」によって、情報の真偽を判定すると言う建前のようですが、フェイスブックが選んだ「第三者」は、公正な「第三者」になり得ないことぐらい誰でも分かります。しかし、日本も含めて、なぜこうした欺瞞が通用しているのかは、甚だ疑問です。
 ツイッター社は、フェイスブックのような建前すらなく、“トランプ大統領を嘘つき呼ばわりする主流メディアの数多くの記事を含むもの”が判定の基準だということです。
 こういうわけなので、新型コロナウイルスに「ビタミンC」や「二酸化塩素」が効くとツイートすると削除されかねないし、YouTube CEOは、“ビタミンCやターメリックのようなナチュラルサプリメントを人々に推奨することは、今やYouTubeの規約違反です”と言っているようです。
 こうした事例から、私たちは「狂った世界」にいることが分かるのですが、実のところ、ずっと「狂った世界」だった事に、ようやく多くの人々が気づけるようになったのです。
 “続きはこちらから”のトランプ大統領の一連のツイートをみると、ディープステートがソーシャルメディアを駆使して、大統領選でトランプ大統領の再選を阻もうとしていることが分かるでしょう。
 「大規模な郵送投票」による不正選挙はもちろんですが、サブリミナルを用いた不正も彼らは行うと思います。なので、「5G」でマイクロチップを埋め込まれた世界では、人々に「自分たちは完全に自由だ」と思わせながら、奴隷支配を完成させることが出来るわけです。ヒットラーが予言した未来です。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ツイッター、トランプ大統領はファクトチェックしても中国共産党は放置
引用元)
<引用元:ブライトバート・ニュース 2020.5.27
 
最近ツイッターは、郵便投票の不正をめぐる懸念に関するドナルド・トランプ大統領のツイートに「ファクトチェック」のラベルを追加したが、新型コロナウイルスの偽情報をプラットフォーム上で広める中国政府のアカウントに対する同様のファクトチェック措置は怠っている。
(中略)
「第三者のファクトチェッカー(ほとんど全てが左傾)」に頼ることでファクトチェックの偏向に対するもっともらしい反証を準備するフェイスブックと異なり、ツイッターは、ツイッター社員が監督する公式の「モーメント」と呼ばれる、大統領を嘘つき呼ばわりする主流メディアの数多くの記事を含むものに関連して、トランプのツイート自体をファクトチェックすることを決定した。
(中略)
同社は、武漢コロナウイルスが実際は米国が起源なのだ示唆する陰謀説を広める中国政府当局者の兆候を、削除することもファクトチェックすることも拒んでいる。
(以下略)
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配信元)
 

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[YouTube]「◎△$♪×¥●&%#?!」

竹下雅敏氏からの情報です。
宇宙と交信中。
(竹下雅敏)
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Thet cat ameno
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大阪維新の松井市長、吉村知事のずさんな新型コロナ対応 〜 山中伸弥所長「大阪府民として心配です」

読者からの情報です。
 読者のまゆ様から以前に、松井大阪市長の「雨ガッパ」をめぐる情報をいただいていました。
 「雨がっぱで仕事をさせないで下さい! 雨がっぱを送らないで下さい!」
   の抗議に対し、「何も無いよりはマシ」と松井市長。
   その後、会見の途中で松井市長は逃げてしまいます。
   抗議をしている女性は市民病院に勤める委託社員の方で、
   医師が手術をした後の血で汚れた器材の滅菌や、
   手術室の掃除をしているそうですが、
   雨がっぱは送られてくるがマスクがない状態が続いているとのこと。
  
   病院で働いているのは医師や看護師だけでなく
   医療の現場を裏方で支えている人たちもいますが、
   境遇はひどく、給料も安いうえ危険手当もないそうです。
  
   裏方で働いている人たちの声も聞いてあげてほしいと思います。(まゆ)

 さらに今回、吉村大阪府知事の情報をいただきました。
メディアでの「活躍」が話題の吉村府知事は、新型コロナ感染拡大防止のための独自基準「大阪モデル」を掲げました。3つの基準の1つでもオーバーすれば通天閣の信号を「緑」から「黄」するというユニークなものですが、感染経路不明者の前週比が基準を超えることが明らかになった時点で、こっそりと基準の方を変えて恣意的に「緑信号」を維持させたそうです。挙句「大阪モデル」そのものが実効性に乏しいと分かり、それ自体も見直しするそうです。人命を翻弄するような無責任ぶりに山中伸弥先生も苦言を呈しておられます。
 また「維新府政が保健所・衛生研究所をリストラしたのはデマ」というメッセージを吉村知事がツイートしたそうです。かつて府職員として橋下知事に物申した大石あきこ氏は、この件の詳細なファクトチェックをされ、吉村知事のコメントの方がデマであることを解説されました。
ウソをつくのが平気なリーダー、、大阪は日本の雛形かもしれません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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芸能人の死をきっかけに政府がSNSの監視・取り締まりを強化する方針、いきなり今国会へ「プロバイダー責任制限法」見直し提出へ

 またしても安倍政権の不要不急法案が浮上しました。SNS上で非難に晒されたタレントの方が亡くなったことを受けて、高市総務大臣は「ひぼうや中傷を受けた人が投稿した人物の情報開示を請求できる『プロバイダ責任制限法』を見直す検討に入る」と発表しました。従来よりも厳罰化や削除への強制力を持たせる方向で、手回し良くすでに有識者会議を設置しており、今国会に提出する気満々です。自民党のインターネット上のひぼう中傷対策を検討するプロジェクトチーム(PT)の座長は、あべぴょん礼賛の三原じゅん子氏で、さっそくに愛知トリエンナーレを槍玉に上げています。
 これについて、まさにSNS上での意見が充実し活発です。
SNSの利用規約を改善することもなく、いきなり政府による監視・取り締まりを許すのは、27日にスーパーシティ法案が可決された流れでかなり不気味です。本当に悪質な誹謗中傷の規制ではなく、安倍政権、安倍首相への批判を取り締まる方向に使われることを多くの方が危惧され、それはこれまでの政権のデタラメを見れば説得力絶大です。LITERAによると、そもそも亡くなられたタレントさんについて、出演していたテレビ番組が彼女への非難を煽るような構成になっていて、SNSの炎上はその結果だという見方があります。であれば彼女はテレビ番組の被害者でSNSを規制するのはお門違いです。
政府は国民監視の前に「まずは自民党J-NSC(ネットサポーター)への反省を」してから出直すべし。
 ところで、ネット上の誹謗中傷対応が専門の弁護士さんの元に相談が殺到しているそうです。誹謗中傷した「側」の相談というところに、日本の闇を感じます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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総務相 SNS情報開示見直しへ
引用元)
民放の番組に出演し、3日前に死亡したプロレスラーの女性を非難する投稿がSNS上でされていたことについて、高市総務大臣は、インターネット上のひぼうや中傷を抑止するため投稿した人物を特定できるように、速やかに仕組みの見直しを進める考えを示しました
(中略) 総務省の有識者会議は、裁判を起こさなくても情報開示を受けられる仕組みや、投稿者を特定するために開示する情報の対象に電話番号を加えることなどを検討しています。
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自民がネット上の誹謗中傷対策に着手
引用元)
自民党は26日、インターネット上の誹謗(ひぼう)中傷対策を検討するプロジェクトチーム(PT)の初会合を開いた。会員制交流サイト(SNS)で誹謗中傷を受けていた女子プロレスラーの木村花さんが23日に死去したことを受けた対応。悪意のある投稿を抑止するための議員立法を今国会で提出することを目指す
(中略)
PT座長を務める三原じゅん子女性局長は会合後、「ネット上の匿名での誹謗中傷は無法地帯といっても過言ではない。厳罰化や犯罪であるという位置付けをしていかないといけない」と記者団に語った。
(以下略)
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配信元)

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