2021年5月8日 の記事

コロナウイルスの配列がヒトのゲノムに組み込まれることを示す明確な証拠が得られた ~ヘルペスウィルスのように潜伏していて…免疫力が落ちた時などにまた発症する可能性

竹下雅敏氏からの情報です。
 “続きはこちらから”以降を、先にご覧ください。アメリカのハーバード大学と MIT (マサチューセッツ工科大学)の研究者たちによる論文が、2020年12月12日に出され、“SARS-CoV-2 RNAが逆転写されてヒトゲノムに組み込まれる可能性”を指摘し、組み込まれた配列の転写により、“患者が回復後もウイルスRNAを産生し続ける理由を説明する”としています。
 冒頭の記事は、“SARS-CoV-2 遺伝子がヒト宿主の DNA に統合できるという論争の的になっている主張を裏付ける証拠を新たに発見した”というもの。「コロナウイルスの配列がヒトのゲノムに組み込まれることを示す明確な証拠が得られた」ということから、ファイザー社とモデナ社の mRNA ベースの COVID-19 ワクチンでも、同様のことが起こると考えられます。
 これらのことは、パンデミックの当初から噂されていた事柄ですが、どうやら事実らしい。そうすると、“ヘルペスウィルスのように潜伏していて…免疫力が落ちた時などにまた発症する”という事が起こるかも知れません。
 2020年10月4日に記事で、“慈恵医科大学の近藤一博教授の研究チームが、ヒトヘルペスウイルス6の遺伝子がうつ病の原因となるたんぱく質を作っていることを発見した”ことをお伝えしました。疲労やストレスで、潜伏感染していた「ヒトヘルペスウイルス(HHV)-6」が再活性化し、「脳の神経を障害してうつ病を引き起こす」のではないかというものでした。
 2020年11月7日の記事では、“ヘルペスで「うつ病」が起きるなら、人を殺せる新型コロナウイルスの場合には、何が起きるのかを想像するとヤバイ”とコメントしたのですが、今回の論文は、そうしたことを考慮しておかなければならないことを示していると思います。
 ヘロさん(ローマ字読み?)は、「今の日本では、単なる後遺症としての位置付けですので、持続・潜伏感染なら、根本から評価をかえていかないといけない」と言っていますが、その通りだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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緊急ニュースです。SARS-Cov-2遺伝子がヒトのDNAと統合可能であるとの論争の証拠をMITとNCIが新たに発表!
引用元)
緊急ニュースです。 マサチューセッツ工科大学ケンブリッジ校、国立がん研究所メリーランド校、ホワイトヘッド生物医学研究所ケンブリッジ校の研究者らは、SARS-CoV-2遺伝子がヒト宿主のDNAに統合できるという論争の的になっている主張を裏付ける証拠を新たに発見した。
(中略)
イェーニッシュ博士はタイ・メディカル・ニュースの取材に対し、「コロナウイルスの配列がヒトのゲノムに組み込まれることを示す明確な証拠が得られた」と述べています。
(中略)
研究者らはこの論文で、LINE-1要素を増やしたヒト細胞にコロナウイルスを感染させると、SARS-CoV-2の配列をDNA化したものが細胞の染色体に入り込んだという証拠を試験管で示した。
(中略)
今回の研究結果は、ファイザー社とモデナ社のmRNAベースのCOVID-19ワクチンに大きな影響を与えます。また、今回の研究結果は、長期的な健康への影響や状態(LONG COVIDや、がんなどに関するその他の可能なシナリオ)に関しても大きな意味を持ちます。
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配信元)

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ローレンス・セリン博士「COVID-19ウイルスの開発は(中共軍管理下の)複数の軍事管理施設で、共同で行われた」、ブラジルのボルソナロ大統領「武漢コロナウイルスのパンデミックは中国共産党が生物化学兵器として開発したもので、細菌戦争である」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ローレンス・セリン博士は、冒頭の動画で、“多くのCOVID-19研究者と、改善されたトラフィック分析方法(SIXTA)により、CCP(中国共産党)の生物兵器プロジェクトのウイルス研究ネットワークを分析した。…COVID-19ウイルスの開発は複数の軍事管理施設で、共同で行われた。これには病原体培養およびワクチン製造プロジェクトを含む(1分21秒)”と言っています。
 また、ブラジルのボルソナロ大統領は、5月5日、“武漢コロナウイルスのパンデミックは中国共産党が生物化学兵器として開発したもので、細菌戦争である”と言ったようです。正しい認識ではないでしょうか。
 また、“専門知識をもとにSARS-CoV-2が人工であると疑っている”人の割合は、けっこう多いようです。もちろん、精度の高いアンケートではありませんが、多くの専門家が、COVID-19ウイルスを人工ではないかと疑っていることが分かります。
 仮に、「生物兵器」であったとして、これをばら撒いた者たちにすれば、“新型コロナウイルスは存在しない”とか、“コロナはただの風邪”と言って、マスクもしないで感染を拡大してくれる人たちは、有難い存在でしょうね。
(竹下雅敏)
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Dr.Lawrence Sellin:新型コロナウイルスの開発は、病原体の培養やワクチン製造プロジェクトを含み、中共軍管理下の複数の施設で共同で行われた
配信元)
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Dr Lawrence Sellin:中国人民解放軍は、過去30年間に米国のウイルス研究プロジェクトに浸透し、知識、スキルおよび研究資金の形で米国納税者の数十億ドルを略奪した
配信元)
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配信元)
 
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読者の方からの情報です。
本人達に、どうしてそうしてるの?と聞きたい。
(匿名)
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史上最速で20万筆を超えた「五輪中止署名」、宇都宮健児氏が発起人で「五輪にあてる財源を生活困窮者に」

 宇都宮健児氏が五輪中止署名を始められたのか、と数日前に気づき、私も署名をしておこうとサイトを訪れた時にはすでに数千人の方が集まり、じきに1万人に達する勢いでした。見ているうちにも数字がどんどん動いていました。その後も破竹の勢いで、あっという間に20万人を突破です。いかに多くの国民が腹を立てているか、もういい加減にしろという怒りが形になっているようです。
国民に注ぐべき公費を「医療費窓口負担2倍化」のように削りに削って、怪しい中抜き企業に回す象徴が五輪かもしれません。あらゆるやりきれない思いが「五輪中止」に込められているかもしれません。アスリートにとっても過酷な大会になることを国民は気付いているのかもしれません。
 ずっと継続して生活困窮者やコロナ不況の事業者への支援活動をされている宇都宮さんであればこそ、「五輪にあてる財源に余裕があるのであれば、支援に全力を注ぐべき」との訴えは迫力があります。
(まのじ)
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配信元)

衆院厚労委員会で75歳以上の「窓口負担2倍化法案」が強行採決 〜 法案の矛盾点に何も答えないまま渡嘉敷委員長が勝手に採決へ

 5/7衆院厚労委員会で、75歳以上の医療費2割負担法案が強行採決されました。よくよく強行採決が好きな与党ですが、それもそのはず、まともに議論をすればするほど法案の根拠が無いことがバレていきます。長妻昭議員、宮本徹議員が連続してこの法案を取り上げ追求しました。医療費の窓口負担が増加すると受診控えが起き、結果的に国民の健康悪化を招く懸念が議論されて来ましたが、厚生省の提示した複数の研究結果でさえも継続治療が必要な糖尿病、高血圧症の受診減が見られたそうです。また現役世代の負担軽減が目的だと言いながら、試算によれば負担軽減はほんの年間数百円程度で、実際には国や自治体の公費負担分が削減されることになるようです。高齢者のために国がお金を出したくないということか。長妻議員は75歳以上の窓口負担を上げるのではなく、高所得者層の保険料を引き上げる対案を提示し、宮本徹議員は、近年減らされてきた国庫負担を元々の水準に戻せば、高齢者の窓口負担を増やさなくとも、現役世代の負担軽減分を十分に賄えると提案しました。なんだ、結局そういうことだったのか。国が国民のために使うお金をケチって来て、さらに絞りあげようとしているのがこの「窓口負担2倍化法案」だったのです。しかも75歳以上2割負担は、政府の気の向くままにいくらでも変更可能、近い将来には年齢も負担割合も拡大しそうです。こうした指摘に何も答えることができず、強行採決に逃げたな。
 ツイートにもあるように、こんな無茶な読み上げ採決など無効に決まってます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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75歳以上の医療費2割負担法案が可決 衆院厚労委
引用元)
 一定以上の収入がある75歳以上の高齢者を対象に、病院などの窓口で支払う医療費の負担を1割から2割に引き上げる関連法改正案が7日、衆院厚生労働委員会で賛成多数で可決した。来週にも衆院を通過する見通し。立憲民主党や共産党は、負担増による高齢者の受診控えや健康への影響に疑問点が残るとしてさらなる質疑を求めたが、今国会成立をめざす与党側が採決に踏み切った
(中略)
 改正案は、高齢者の医療費を支える現役世代の負担を軽減するねらいがある。
(中略)改正案が成立すると、現役世代本人の1人あたり平均負担額(企業負担を除く)施行直後の場合、年間で300円程度減るという。
 一方、立憲は現役世代の負担軽減という目的は同じでも、75歳以上の窓口負担を上げるのではなく、高所得層の保険料を引き上げるなどして必要な財源を確保する対案を出していた
(以下略)
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コロナのさなか自公が高齢者の医療費負担を2倍にする法案を強行採決へ! 厚労委でコロナ対策の議論より医療削減優先する異常
引用元)
(前略)
 そもそも、この法案について菅義偉首相は「現役世代の負担上昇を抑え、すべての世代が安心できる社会保障制度の構築は待ったなしの課題。能力に応じた負担をしていただくことが必要だ」などと述べているが、医療費の引き上げによって受診控えが起これば、当然、病状が悪化し手遅れになる危険が高まる。実際、政府試算でも、「膝の痛み」の外来では年3万2000円、関節症と高血圧性疾患で通院する場合は年6万1000円も負担が増すという(しんぶん赤旗4月9日付)。

 その上、菅首相はあたかも現役世代の負担が減るかのような言い草だが、現役世代の負担が減る額は年間720億円。これを1人あたりに換算すると「年間700円、1日あたり2円」でしかない。むしろ、もっとも削減されるのは国と自治体の公費980億円であり、現役世代の負担減は口実でしかないのだ。
(中略)
 だが、この法案が恐ろしいのは、法案を見てもどこにも「2割負担の対象者は年収200万円以上」とは書かれておらず、対象者は「政令」で決める内容になっていること。つまり、政府の独断で対象者の幅を広げていくことができるのだ。

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