注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
コロナから始まった一連の流れが、「テクノクラートによるクーデターあるいは革命であった」という見方はアメリカなどに存在します。
まあしかし、このことは複雑な話ですが、それはともかくとしても、パンデミックの最初の時に、世界の多くの超富裕層は、コロナ前の 2019年頃から株式などを含む金融資産を大幅に「売却」し、パンデミックによる株式市場の大幅な下落を無傷で乗り越えた人々も多かったです。
以下の記事などで記していました。
In Deep 2020年3月26日
この中に、
> 「 2019年に、260億ドル(2兆8000億円)相当の株式を売却した」
とありますが、このように、コロナでの市場の波乱の被害を「巧みに避けていた」ことが、当時公表された数値からわかっていました。
ところが。
今回の市場の波乱は、「多くの超富裕層が避けられなかった」ようなのです。
(中略)
2022年に失った資産金額のランキング
1位 チャンポン・ジャオ (Binance の CEO) 損失額 11兆5000億円 / 残りの資産 1兆3000億円
2位 ジェフ・ベゾス (アマゾン創業者) 損失額 9兆円 / 残りの資産 16兆9000億円
3位 マーク・ザッカーバーグ (メタ/Facebook CEO) 損失額 8兆7000億円 / 残りの資産 8兆2000億円
4位 イーロン・マスク (テスラ CEO) 損失額 8兆3000億円 / 残りの資産 28兆2000億円
5位 ベルナール・アルノー (ルイ・ヴィトン グループ CEO) 損失額 7兆8000億円 / 残りの資産 16兆2000億円
6位 マッケンジー・スコット (ジェフ・ベゾス元夫人) 損失額 4兆3000億円 / 残りの資産 3兆3000億円
7位 ラリー・ペイジ (元 Google CEO) 損失額 4兆2000億円 / 残りの資産 13兆2000億円
8位 フランソワーズ・ベッテンコート・マイヤーズ (ロレアル社取締役) 損失額 4兆円 / 残りの資産 8兆6000億円
9位 セルゲイ・ブリン (Google 共同創業者) 損失額 4兆円 / 残りの資産 12兆6000億円
10位 ビル・ゲイツ (慈善家) 損失額 3兆4000億円 / 残りの資産 15兆2000億円
zerohedge.com
(中略)
このように世界のトップの富裕層から失われた額が約 190兆円。
この表を見ていまして、「あんたら、やらかしてしまったのではないのか?」とやや思いましたが、何か歯車がくるってきている部分もあるのかもしれません。
(中略)
ウクライナ情勢と同じように、いわゆるディープステート側が苦戦し続けている「かもしれない」ことが伺えます。
世界経済フォーラムなどが、これまでコントロールし続けてきていた市場にしても戦争にしても、人々の統制にしても、「次第にコントロールできなくなっている」ということもあるのかもしれません。
(中略)
何だかすごい戦いが起きているのであろうことはわかるのですが、今後どうなっていくのですかね。
(以下略)
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ラリー・フィンクは、“対ロシア制裁はモスクワに対する「経済戦争」に等しい”ことを認識していたうえで、“ブラックロックがロシア株の購入を一時停止していた”ということなので、ラリー・フィンクはこの「経済戦争」に関与していたわけです。
ウクライナでの戦争と世界規模での「経済戦争」のいずれもが、ロシア側の勝利に終わりました。この結果は、私の直観では早くも7月1日に現れます。何が起こるのかはここでは触れませんが、いずれ映像配信にて明らかにします。
世界経済フォーラム(WEF)の「グレートリセット」は、既に破綻していると見ているのですが、実のところ、「世界で最も裕福な人々が2022年に1.4兆米ドル(約190兆円)を失った」のです。
In Deepさんの記事を見るとその事が良く分かります。ジェフ・ベゾス、マーク・ザッカーバーグ、イーロン・マスク、ビル・ゲイツといった世界のトップの富裕層から失われた額が約190兆円、In Deepさんは「あんたら、やらかしてしまったのではないのか?」と言っています。
彼らの計算では、「対ロシア制裁」でルーブルは瓦礫となり、ロシアは弱体化するはずだったのです。ところがロシアがガスの代金をルーブルで支払うように要求し、ロシアが金本位制に復帰することで形勢は逆転。欧州をはじめとして西側は大混乱に陥りました。
勝敗がほぼ確定したのは、WHOの「パンデミック条約」をアフリカ諸国が拒否した時でしょう。もはや世界の大半の国が、ロシア側の経済システムに加わることを希望したのです。西側はアフリカや南アメリカ、そしてアジア諸国から富を略奪できなければ、経済が成り立たないのです。
ロシア主導の「新金融システム」は、これまでのような略奪経済から発展途上国を解放します。逆に、日本を含む西側諸国は、これまでのツケを払う立場となり、地獄を見ることになりかねません。