2022年6月7日 の記事

カバールと共にバイデン政権を運営、地球同盟のホワイトハット、さらに17人の中核グループではないものの「Qグループ」のメンバーであるジョン・レイモンド将軍 / 米軍が過去に行ってきた犯罪の責任追及から逃れられない、情報の部分開示派「Qグループ」

竹下雅敏氏からの情報です。
 5月14日の記事で、“バイデンを操っているのは米宇宙軍のはず”とコメントしましたが、キンバリー・ゴーグエンさんは、「宇宙軍とSSPがホワイトハウスを牛耳っている」と言っています。
 “米国宇宙軍の責任者であるジョン・レイモンド将軍は…COVIDグレートリセットロックダウンプロジェクトを継続させ、食糧不足などを引き起こそうとしているグローバルカバルパートナー(CIAやブラックロックなど)と共に、「バイデン政権」を運営している”とありますが、私も同様に考えています。
 コズミック・シークレットJAPANさんの「コーリー・グッド&マイケル・サラ博士2020年8月ブリーフィング」という記事で、コーリー・グッド氏は、“信じられないかもしれませんが、私は人身売買に関して最も詳細なブリーフィングを空軍の関係者から受けました。そして空軍の特殊部隊がこれらの犯罪者の逮捕と情報収集を行っているという話をよく聞きます。…宇宙軍を率いている人々は反カバールだからです。”と言っており、サラ博士の「宇宙軍のレイモンド作戦部長は間違いなくホワイトハットだということですね。」という質問に対し、コーリー・グッド氏は、“ええ。この空軍大将を宇宙軍の司令官に任命するのは大変だったのです。…宇宙軍のトップの地位を巡って、アライアンスとディープステートの間で大きな戦いがあったのです。”と答えているのです。
 私は、ジョン・レイモンド将軍を地球同盟のホワイトハット、さらに17人の中核グループではないものの「Qグループ」のメンバーだと思っています。また、地球同盟は「反カバール」という一点で、緩やかにまとまっている同盟なので、各派閥でそれぞれに目指すものが異なります。
 アメリカ、米軍が過去に行ってきた犯罪は言い訳の余地のないもので、人々に真相が知られると、「Qグループ」のメンバーでさえ責任追及から逃れられない事は、彼らが一番良く知っています。なので、「Qグループ」は情報の部分開示派なのです。
 昨日の記事で、 “実は昨年末にアライアンスのトップ会談で、ある決定がなされました。カバールと交渉し、カバールの降伏の交換条件としてディスクロージャーの内容を限定的なものにするという取引です。”というコーリー・グッド氏の情報をお伝えしましたが、いわゆるホワイトハットの大部分が過去の罪をカバールに公開されると、自分の立場がなくなる人たちなのです。 
 また、彼らはアメリカの覇権を脅すロシアや中国を脅威と見做しており、ウクライナでの戦争を操りロシアを弱体化し、次に中国の弱体化を狙っていることは、カバールと目標を同じくしています。自分たちの目的のためには、ウクライナの人々や台湾や日本の人々のことなど、どうでもよいのでしょう。こうした目的志向の人間は、“目的は手段を正当化する”という「悪」の論理を平気で実践できることを、今回のウクライナ戦争で証明してしまいました。
 こうした視点を踏まえて、キンバリー・ゴーグエンさんの情報を見ると、興味深いと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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失敗するSSP-CIA&ペンタゴン ダーク タイムライン プロジェクト。進行中の惑星の大掃除
引用元)
(前略)


ハイライト
CIAとSSPは、ウクライナ、イスラエル、その他の場所で低周波ポータルを開こうとし続け、COVIDグレートリセットハンガーゲームプロジェクトに関連する負の惑星タイムラインの可能性を復活させようとしています。SSPは、ペンシルバニア州のDUMBSベースのDEW(周波数兵器)を起動しました。
「…気分を悪くし、疲れを感じさせ、その周波数を下げるためにできることは何でもします。彼らは私たちを引きずり下ろそうとしているのです。」
マシンは、その基地内のすべての人員とともに、場所を特定され、「非実体化」されました。ライフフォース・エンフォースメントは、周波数兵器やその他の手段を介して人類を攻撃するカバルカポを引き続き排除します。

キム:「この道を進むと決めた者たちは、もう私たちの仲間ではないのです。バージニア州では多くの人々が動揺していた[すなわち、ラングレーCIA派閥]。別のSSP基地を失ったからだ。我々はもうマシンを取らないし、マシンを無効化もしない。我々は基地を手に入れる。基地全体の周波数をカウンターバランスして正しい周波数にするんだ-これが周波数兵器で、"シュン!"と音がしてすべてが消えるんだ。

サニー:「消えた」っていうのは、「消える」ってこと?

キム:「ただ消える」です。

サニー:「すごい!」

キム:「塵しか残らない。場合によっては、ほこり。ある場合には、何もない。」

サニー:「それは人間も同じ?」

キム:「うん。」
(以下略)
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嵐=米軍カバル政府
引用元)
(前略)
5月20日と5月25日のキム・ゴグエンニュースからのメモと抜粋です。

キムの報告によると、アメリカの宇宙軍は、マイケル・サラ博士が10年来警告してきたグローバルなSSPネットワークのイチジクの葉として働き続けている。宇宙軍は、惑星のコントロールを取り戻すために、最近失ったものに代わる同盟者を探そうとネガティブなET種族に絶えず連絡を取っているが、もはやそのような者は誰も電話に出ることができず、ネガティブ・ポータルも同様に閉鎖されている。

宇宙軍とSSPがホワイトハウスを牛耳っているわけです。それはずっと前から分かっていたことです。バイデンがバイデンでないことは分かっていた。バイデンは死んだそれが何かは知らないがシークレットサービスによると、今はいろんな人が演じているそうです。もうハイテンだけじゃない。そして、彼らはその物語をできるだけ長く続けようとしています。シークレットサービスではなく、宇宙軍です。」
(中略)
米国宇宙軍の責任者であるジョン・レイモンド将軍は、犯罪的なSSPネットワークの粉飾決算として機能していると言われているが、COVIDグレートリセットロックダウンプロジェクトを継続させ、食糧不足などを引き起こそうとしているグローバルカバルパートナー(CIAやブラックロックなど)と共に、「バイデン政権」を運営しているのだ。キムによれば、レイモンド将軍はWHOの5月22日から28日の戒厳令会議に先立って、ジョー(彼らのバイデンの操り人形)がWHO協定に署名するだろうから、他の者も署名すべきだという言葉を広めていたそうだ。
(以下略)

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≪慢心した坊ちゃん≫という形態に陥った権力者たちによって引き起こされている、世界のいたるところに見られる醜悪さ

竹下雅敏氏からの情報です。
 スペインの哲学者オルテガは、自己を確立していない根無し草の「大衆」は、同時に自分の能力を過信し慢心する性質も持っているとし、“人間の生のもっとも矛盾した形態は≪慢心した坊ちゃん≫という形態である。…なぜならば、かれは自分でしたい放題のことをするために、生まれおちた人間だからである。”と言っています。また、科学者をはじめとする専門家たちこそが、現代では大衆的人間に変わってしまったというのです。
 大衆的人間の典型である専門家が、自分の能力を過信し≪慢心した坊ちゃん≫という醜悪な形態に陥ると聞いて、“あべぴょんのこと?”と思ってしましました。
 自己を確立していない精神的に未熟な人間が、権力を手にした時に何が起こるのか? 今、世界のいたるところに見られる醜悪さは、≪慢心した坊ちゃん≫という形態に陥った権力者たちによって引き起こされていると言えるのではないでしょうか。
 世界経済フォーラム(WEF)の連中などを見ていると、まさに彼らこそが≪慢心した坊ちゃん≫という形態の大衆的人間の典型である専門家集団だと分かります。明らかに本物で偉大な専門家であるロバート・マローン博士は、≪慢心した坊ちゃん≫の典型であるクラウス・シュワブの「The Great Reset」を読んで、“私が驚いたのは、その論理がいかに未熟で科学がいかに間違っているかということです。…「あぁ、こいつらバカなんだな」と思わざるを得ない。”と言っているのですが、完全に同意します。
 この一連のツイート動画に関しては、言いたいことは山のようにあるのですが、一つだけ指摘するとすれば、こうした二元論的な思考形態に陥ってはいけないということです。例えば、立憲主義と民主主義の対立にしても、論理の世界には「心」や「意識」は出てこないからです。要するに、論理が未熟なのです。
(竹下雅敏)
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配信元)

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[Twitter]たらい回しにされる七面鳥

編集者からの情報です。
たらい回しにされる七面鳥とは、、、
どの国から見ても異国の鳥さんなのですね。
(まのじ)
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NATO首脳会議に、非加盟国日本の岸田首相が初参加 〜 主要国が対露融和にシフトする中、武器セールスとATMに成り果てる日本

 岸田首相の、NATO首脳会議への出席が現実味を帯びています。「加盟国の一つが戦争に入ると全てが自動的に参戦する」軍事同盟に、平和憲法を持つ日本がわざわざ参加することの意味を日本国民は認識しているだろうか。マクロン大統領やバイデン大統領ですら対露融和にシフトしているというのに、未だに敵国認定されている日本が尻尾を振ってATM役を買って出るなど、どこまで「アメリカの犬」ですか。まともな独立国であれば、フランスではなく日本こそがウクライナ紛争の仲介国にふさわしい立場であったものを。
 日本のメディアは、NATO首脳会議参加によってロシアに対する参戦の意思表示となること、その結果日本が損なうものを全く報じず、非加盟国初の参加とめでたいことのように書きます。一方プラウダは冷静に「日本の平和主義は終焉を迎えた」と題し、岸田政権が日本国内の武器メーカーの意向に応じて武器輸出の規制を変更し「戦闘機、ミサイル、兵器システム」を12カ国に売り込むことが狙いだと伝えています。岸田首相は国内外の武器ビジネスの「セールス犬」ですか。
 日本人が飢えて死のうが戦乱で死のうが、このDV政権はお構いなし。私たちにできることはDV政権を叩き出すこと、間違っても、誇りをもって戦うなど自己陶酔しないこと。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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岸田首相、NATO首脳会議出席へ 日本の首相として初
引用元)
 岸田文雄首相は29~30日にスペインのマドリードで開かれる北大西洋条約機構(NATO)首脳会議に出席する方向で最終調整に入った。ロシアのウクライナ侵攻をめぐり、対応を協議する。実現すれば、NATO加盟国でない日本の首相が同会議に参加するのは初めて。政府関係者が明らかにした。
(以下略)
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配信元)

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝63 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 アイゼンベルグ5

 今後も必然的にアイゼンベルグは登場しますが、詳細はキリがないのでアイゼンベルグを題の記事は今回で終了します。

 建国間もないイスラエルでは、建設、金融、造船、自動車、機械、軍事、航空、食糧、化学等のあらゆる産業は、アイゼンベルグ社が創立し、事業が軌道に乗ると民間に払い下げるという形で産業復興が行われていた。
イスラエルの全産業は、事実上アイゼンベルグ社の子会社であった。このイスラエル国家そのものであるアイゼンベルグ社、建国の原動力であるアイゼンベルグ社を優遇し、アイゼンベルグの全活動を無税にするという、「アイゼンベルグ法」という法律がイスラエルにはあった。アイゼンベルグにだけ適用される、アイゼンベルグのためだけの法律であった。
上のオルタナティブ通信の情報に接して「一体何を言っているのか?」と戸惑っていました。イスラエル独立宣言は1948年、その当時ショール・アイゼンベルグは20代なかば、1947年末に東京にアイゼンベルグ商会を設立したばかり。
  • アイゼンベルグがイスラエルを建国?
  • イスラエルの全産業はアイゼンベルグが創立し、事実上の子会社?
  • アイゼンベルグがイスラエル国家そのもの?
  • 「アイゼンベルグ法」?
しかし、イスラエル・コーポレーション記事を見つけ、『ユダヤの告白』を読み直し、上の内容がかなり事実に近いのが見えてきました。
 1948年ではありませんが、1968年にアイゼンベルグによってイスラエル・コーポレーションが創立され、その「この会社の所有者の30年間の税免除と、他に利益の受け取りを保証する」取り決めは、確かに「アイゼンベルグ法」でした。そして、イスラエル・コーポレーションがイスラエルの殆どの企業を支配下に置いたのも、どうも事実に近いようです。
 また、本人というよりもアイゼンベルグが継承した犯罪シンジケートが、イスラエル建国の原動力であったのも事実でした。犯罪シンジケートがイスラエルを乗っ取ったとも言えるし、アイゼンベルグが1948年から僅か20年で犯罪帝国世界本部の帝王になったとも言い得るでしょう。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝63 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 アイゼンベルグ5

「イラン・コントラ事件」の黒幕


1986年、米国レーガン政権下にて「イラン・コントラ事件」が発覚し、世界で大騒ぎになりました。「イラン・コントラ事件」とは、ウィキペディア記事の冒頭部分で次のようにある通りです。

ロナルド・レーガン政権が、レバノンでシーア派テロリスト集団に捕らえられているアメリカ人の解放を目的としてイランと裏取引をした上に、アメリカ国家安全保障会議から同国へ武器を売却し、さらにその代金をニカラグアの反共右派ゲリラ「コントラ」の援助に流用していた事件。1986年に発覚するや、アメリカ国内のみならず世界を巻き込む政治的スキャンダルに発展した。イランゲート(Irangate)といわれた。

この事件の当時、イラン・イラク戦争(1980~1988年)の中でした。米国はサダム・フセイン率いるイラクを(利用という方が正確ですが)支援し、イランはいわば敵国扱いとしていたのです。ところが米国は、そのイランに武器を裏取引で売却していたのです。おまけにそのイランへの武器売却の代金を、これも秘密裏に反共右派ゲリラ「コントラ」の援助に流用していたのです。この問題点の一端をウィキペディア記事では以下のように記載しています。

イランへの武器輸出と、反共ゲリラへの資金流用というそれぞれの行為は、本来なら必要である議会の了解を取っていなかったばかりか、当時民主党が多数を占めた議会の議決に完全に反していた。
また、この時、アメリカのイランとコントラの双方の交渉窓口は、ロナルド・レーガン政権において副大統領だったジョージ・H・W・ブッシュ(後の大統領)であったとされ、このブッシュの関与が、後の民主党政権下の連邦議会における公聴会で取りあげられたが、その真相はいまもってうやむやである。

Wikimedia_Commons [Public Domain]

この「イラン・コントラ事件」の中心的な役割の黒幕の一人は、「それが公にされることは決してなかった」がショール・アイゼンベルグである、と『ユダヤの告白』第5章の最後部は指摘しています。これはこの通りでしょう。

「イラン・コントラ事件」のウィキペディア記事では、以下の記載内容があります。
  • イラン・イラク戦争が始まるや、イスラエルが本来的には敵国ながらイランに武器を売却。
  • そこに米国が乗って、米国の武器をイスラエルを通じて売却し、人質解放に役立てた。
  • しかし、やがてイスラエルがこの米国とイランとの間接貿易の代理人であることを渋る。
  • そのため、米国はイランに直接武器を密輸出するようになり、これが発覚し事件となった。

また「イラン・コントラ事件」発覚以前に、ニカラグアの「コントラ」など反共ゲリラに対して、イスラエルが米国の代理人として米国の最新兵器を輸出していたとも記載されています。

「イラン・コントラ事件」は、米国政府がイスラエルに鼻面を引き回された事件とも言えるでしょうが、その黒幕はイスラエルのほとんどの企業を、とりわけ軍事産業を完全掌握していたショール・アイゼンベルグと見るのが当然なのです。

ショール・アイゼンベルグ


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