2022年6月4日 の記事

現在目撃しているサル痘は単一の起源によるものである可能性が高く、「生物兵器」だと見るのが自然 ~ロバート・マローン博士「私には、これは自然に進化した株というよりも、実験室で操作された株のように見える」

竹下雅敏氏からの情報です。
 5月25日の記事で、“生物兵器として新しい「サル痘」がばら撒かれた。…サル痘の感染力はそれほど高くないため、パンデミックにはなりにくい。そこでワクチン後遺症の帯状疱疹などを、インチキPCR検査で「サル痘」と判定しパンデミックを偽装する”つもりではないかとコメントしました。
 現在のサル痘は、「本来のサル痘とあまりにも異なる感染状況」であり、“突然、アメリカ、カナダ、イギリス、オーストラリア、スウェーデン、オランダ、ベルギー、フランス、スペイン、イタリア、ドイツで、サル痘の症例が同時に記録されるようになった”という不自然なものです。
 また、“2021年8月に武漢ウイルス研究所の科学者が、サル痘ウイルスゲノムを組み立て、PCR検査でウイルスを特定できるようにした”という研究報告書が、2022年2月に出ていました。
 5月21日の記事では、“2021年3月に核脅威イニシアティブ(NTI)はミュンヘン安全保障会議と協力して、サル痘ウイルスによる致命的なグローバルパンデミックの卓上演習を実施していた”ことをお伝えしました。こうした事から、現在のサル痘は「生物兵器」だと見るのが自然だと思いました。
 ポルトガルの国立衛生研究所(NIH)が発表した新しい科学的研究によれば、現在目撃しているサル痘は単一の起源によるものである可能性が高く、2018年と2019年にナイジェリアから英国、イスラエル、シンガポールに輸出されたサル痘ウイルスに酷似している一方で、50以上の遺伝子の変異があり、“このことは、誰かが、どこかで、このウイルスを実験室でいじったことを強く示唆している”とのことです。
 ロバート・マローン博士は、「私には、これは自然に進化した株というよりも、実験室で操作された株のように見える」と言っています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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サル痘の発生は、バイオラボで操作されたウイルスが意図的に放出された可能性があるとの研究結果
転載元)
(前略)
ポルトガル国立衛生研究所が発表した新しい研究によると、ヨーロッパ、アメリカ、オーストラリアで流行しているとされるサル痘の原因となるウイルスが、科学者によって実験室で大きく操作され、さらに意図的に放出されたことを示唆する証拠が発見された。
 
サル痘は通常、発熱から始まり、1〜5日後に発疹が生じ、多くの場合、顔から始まり体の他の部位に広がっていく。発疹は変化し、様々な段階を経て、最終的にはかさぶたを形成し、後に剥がれ落ちます。かさぶたがすべて剥がれ落ち、その下に無傷の皮膚があるまで、感染力があります。
 
この病気は非常にまれで、1970年にコンゴ民主共和国の9歳の男の子が初めてヒトで確認されました。それ以来、アフリカの11カ国でサル痘のヒトの症例が報告されている。アフリカ以外で初めてサル痘の発生が記録されたのは2003年で、これは米国でのことであり、同時に複数の国で記録されたことはありません。
 
今までは。
 
突然、アメリカ、カナダ、イギリス、オーストラリア、スウェーデン、オランダ、ベルギー、フランス、スペイン、イタリア、ドイツで、猿痘の症例が同時に記録されるようになったと言われているのである。
 
 
英国健康安全局によると、2022年5月29日に終わる週の時点で、イングランドで172例のサル痘患者が確認されており、このたび、ウイルス感染者には、症状がある間は性交渉を控え、感染が治まった後は少なくとも8週間コンドームを使用するよう勧告する新しいガイダンスを発表した。
 
しかし、今回の流行には極めて奇妙な点がある。まるで、歴史上初めて第一世界の国々で同時に流行したと言われている事実が、これほど奇妙でなかったかのように。
 
我々は偶然の一致を信じないが、信じる人も多い。しかし、そのような人たちは、この出来事を理解するのに苦労するだろうと想像している。
 
2021年3月、核脅威イニシアチブ(NTI)はミュンヘン安全保障会議と協力し、重大な生物学的脅威の低減に関する卓上演習を実施しました。
 
この演習では、国内外のバイオセキュリティとパンデミック対策のアーキテクチャにおけるギャップを検証し、重大な生物学的事象に対する予防と対応能力を向上させる機会を探りました。
 
この演習で行われたシナリオは以下のとおりです。


2022年5月15日に始まったサル痘の大流行により、2023年12月1日までに32億人の患者が発生し、2億7,100万人が死亡するというものです。
 
2022年5月13日に最初の症例が世界保健機関に報告され、私たちが今、実際にサル痘の大流行を目撃しているのは、本当に単なる偶然だと信じていいのでしょうか?
 
 
ミュンヘン安全保障会議の演習で、人工のサル痘ウイルスが、架空の国アニカの主要なウイルス学研究所で、アルニカのテロ集団と一緒に働く研究所の科学者によって不正に開発されたことが明らかになりました。このテロリスト集団はその後、隣国の架空の国ブリニアの満員電車で「非常に伝染力の強い致命的な」病原体を放ったのである。

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「対ロシア制裁」による肥料価格の高騰は、予見される世界的な食糧危機を悪化させる可能性 ~英国の小学校の給食のメニューに「昆虫食」を試験導入する計画が始まる

竹下雅敏氏からの情報です。
 プーチン大統領は、アメリカのインフレはお金の刷りすぎが原因であり、EUは、「グリーンアジェンダ」を推進する「短絡的な政策」をとったことがインフレの原因であると指摘、さらに「対ロシア制裁」によるガス価格の上昇は、特に肥料の価格を「劇的に」上昇させ、多くの産業を不採算に追い込み、閉鎖を余儀なくさせたと指摘したということです。「対ロシア制裁」による肥料価格の高騰は、予見される世界的な食糧危機を悪化させる可能性があります。
 欧米諸国は自らが科した「対ロシア制裁」の影響で、穀物が届かなくなっているようです。欧米諸国は、“ロシアが黒海のウクライナ港を封鎖している”と非難し、穀物不足をロシアのせいにしているのですが、EU はロシア船舶の入港を禁止しており、ロシアのラブロフ外相は、「ロシアの穀物を輸送する船が実際に制裁を受けている…ヨーロッパの港は彼らを入国させず…ロシアが自国の穀物を輸出するために使用する物流と金融インフラを混乱させている」と言っています。
 アントニオ・グテーレス国連事務総長は、“穀物供給に対する世界的な脅威の状況は発展途上国にとって憂慮すべきものになっている”と言っているのですが、欧米諸国の「対ロシア制裁」は、まずはワクチン接種率の低いアフリカ諸国の人々を、世界的な食糧危機で意図的に餓死させようとしているとしか思えないものです。
 先進国の人々は、食料価格の暴騰で資産を奪われることになる可能性が高く、肉は贅沢品となり、国連の推奨する「昆虫食」へと徐々に移行するのでしょう。英国の小学校の給食のメニューに「昆虫食」を試験導入する計画が始まり、コオロギ、キリギリス、カイコ、ミールワームなどが提供されるということです。
 「貧乏人は虫を食え」という時代が、すぐそこに来ています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国とEUのインフレは「前例のない」貨幣印刷の結果-プーチン大統領
転載元)
(前略)
ロシアのプーチン大統領は金曜日、アメリカのインフレはアメリカの金融当局が認めた間違いの結果であり、EUではブリュッセルの短絡的なエネルギー政策と関係がある、と述べた。いずれにせよ、モスクワやウクライナでの行動とは何の関係もない、と彼は付け加えた。
 
西側諸国の生活費高騰をウクライナの混乱のせいにしようとするのは、責任逃れに過ぎないと、プーチン大統領はソチでのアフリカ連合のマッキー・サル代表との会談後のテレビインタビューで述べた。
(中略)
アメリカでは、2年足らずの間にマネーサプライが38%、5兆9千億ドルも増加した。プーチンが言うところの「印刷機の前代未聞の出力」であった。

どうやら、アメリカの金融当局は、昔のようにドルが世界通貨である以上、これは世界経済全体に散逸し、アメリカでは目立たないだろうと考えていたようだ。そうでないことが判明した。

アメリカのイエレン財務長官は、インフレについて間違っていたことを認め、「まともな」ことをした、とプーチンは言った。「だから、これはアメリカの金融経済当局のミスであり、ウクライナにおけるロシアの行動とは全く関係ない。」
 
火曜日にCNNとのインタビューで、イエレン氏は、結局インフレを促進した「エネルギーと食料価格を押し上げた経済への予期せぬ大きなショック、供給ボトルネック」を完全に理解していなかったと述べた。
 
EUについては、プーチン大統領は、EU委員会がエネルギー分野において、気候変動への懸念から「グリーンアジェンダ」を推進する「短絡的な政策」をとったことがインフレの原因であると指摘した。また、欧州はロシアの提案する天然ガスの長期契約を拒否し、それがスポット市場の価格を押し上げたとプーチンは述べた。
 
ロシアの指導者は、ガス価格の上昇は、特に肥料の価格を「劇的に」上昇させ、多くの産業を不採算に追い込み、閉鎖を余儀なくさせたと指摘した。
 
多くのヨーロッパの政治家にとって、これは全く予想外の展開であったという。「しかし、我々はこのことについて警告したし、これはドンバスにおけるロシアの軍事行動とは全く関係がない」とプーチンは言った。
 
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[YouTube]世界最強の破壊力を持つ「シュールストレミング」

編集者からの情報です。
一つ目の動画を観た時、意味が分からなかったのです。
欲しかったお料理におしっこをひっかけてしまったワンちゃん?

種明かしをしますと、お料理は、世界最強の破壊力を持つスウェーデンの誇り、「シュールストレミング」というニシンの発酵食品だったのです。

「ちょっと匂いを嗅いだだけで目の玉が飛び出し、皮膚が溶け始め、嗅覚をつかさどる細胞が破壊される」
「アパートの階段にシュールストレミングの塩水をばらまいた住人が警告なしで追い出された」裁判では、追い出した大家さんが法廷でシュールストレミングの缶詰を開けて証拠としたところ、即、大家さんの言い分が正当と認められてしまったという、、。
(まのじ)
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配信元)

⚠️閲覧注意⚠️

「ロシアのデフォルト(債務不履行)」は本当か? 〜 西側経済制裁のSWIFT排除によって、ロシア政府がドルでの返済ができなかっただけで、支払い能力は十分にある

読者の方からの情報です。
この通りだと思います。(竹下先生の口調を真似て)
日本人、目覚めて!
(匿名)
 6/1、デリバティブを扱う世界の大手金融機関で作る「クレジットデリバティブ決定委員会」が「ロシア国債が支払い不履行、つまりデフォルト」と認定し、ネット上では「ロシアがデフォルトした」と賑やかでした。しかしルーブルは堅調で実態とそぐわないと感じていたところ、読者の方から分かりやすい「デフォルト騒ぎ」の情報をいただきました。
 今起こっていることは、ロシアに支払い能力がないために起こったデフォルトではなく、西側の金融制裁である、SWIFTからのロシア排除が原因でした。SWIFTとは「ドルを中心とした国際銀行の決済情報管理システム、国際銀行間の決済を司るシステム」ですが、ここからロシアの中央銀行ほか大手銀行を締め出したため、ロシアとしてはドル、ユーロなどメジャーな国際通貨を扱えなくなり、売り買いができなくなりました。
例えば、債権者の保有するロシア国債が、ドル建て、あるいはユーロ建の場合、支払い期日が来たらロシア政府からはドル、あるいはユーロでの支払いがあるはずのところ、制裁によってそれができなくなっただけで、ロシアの支払い能力がないわけではない。それどころか、ロシアの外貨準備高は十分にあると。しかしこの「ドル、あるいはユーロでの返済ができなかった」という状況だけを捉えて、西側はデフォルトの大合唱です。
 支払い期日には、債権者にはルーブルで返済され、そのルーブルは銀行を通してドルなりユーロなりに変換されるため債権者にとっては被害はありません。過去の例を見ると、ロシア政府は常に期日の3〜5日前に支払いを済ませており、制裁を受けた後も、支払い期日よりも早めにルーブルで支払うため、債権者もルーブルをドルやユーロに変える余裕がありました。
あらゆる面でロシアを非難し、ロシア経済を不利な状況に持ち込みたいというのがアメリカを中心とした西側の狙いで、今回も情報戦の一端であるという見方が正しいようです。
(まのじ)
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ロシア国債デフォルト(債務不履行)の真相(2022/6/2)増田俊男のラジオ
配信元)




2020年だけでコロナ対策に使ったお金はなんと77兆円、現在に至るまで毎年増加するも使途が不明で追いきれない、検証する気もない岸田政権

パータ様からの情報です。
 2020年にコロナに使ったお金はなんと77兆円、国民一人当たり61万円だそうです。東日本大地震復興予算が10年間で32兆円だったそうで、コロナはたった1年間でその2倍を使ったわけです。まさに「異次元の規模」。もちろん2021年、2022年も絶賛支出中で、一体何にそんなに使われたのか気になるところです。「珍しくNHKが良い仕事をした」と評価されていた動画では「全ての省庁に公開が義務づけられている1万ページに及ぶ『行政事業レビューシート』のデータをAIで解析」させ、この77兆円がどこに使われたかをまとめていました。
 2本目の動画で、まず注目されたのは「地方創生臨時交付金」です。2020年が4.5兆円、以降これまでで約16兆円が使われていますが、人口が少なくコロナ感染がほとんど発生しなかった自治体でも数億円が配られました。住民は十分に救われたかと思いきや、実態は支援を必要とする事業者が存在するにもかかわらず、コロナ対策とは関係ない「ポストコロナを見据えた経済対策」などに振り向けられていたことを取材しています。2022年5月30日の参院予算委員会では、蓮舫議員が「ハッピーマリッジ応援」「自治体指定のゴミ袋の全世帯配布」「町幹部の公用車購入」「公立学校のトイレ改修」などの使途に問題があるのではないかと指摘していました。
 そして一番多額の予算を配分された「中小企業」へは26兆円。その中でも特に問題になった財務省の持続化給付金の実態は未だに闇の中です。9150億円に追加が5.5兆円!事業主に給付金が届く前に委託、再委託、外注に次ぐ外注で、国に経費を報告する義務もなく、コロナで広告収入の減った電通を救うための補助金事業だったことを、あのNHKが取材しています。
 さらに今話題沸騰の「予備費」です。政府が自由裁量で使えるコロナ予備費12兆円の使途も、日経が用途を特定できたのは、たった6.5%の8000億円だけで9割以上が不明です。しかしそれでも「医療・検疫体制確保向け4兆円」という項目が目を引きます。ワクチン接種を行う医師のバイト代が異常に高額だったのはよく知られています。大阪府の、ほとんど使用されずに閉鎖された国内最大の臨時医療施設「大阪コロナ大規模医療・療養センター」の60億円も超ムダ使いでした。得体の知れないところに国民のお金が奪われていますが、無論、岸田政権がこれら巨額のコロナ対策を検証する気はサラサラありません。

(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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[NHKスペシャル5min.] 新型コロナウイルス対策 地方創生臨時交付金の使い道 | 検証 コロナ予算77兆円 | NHK
配信元)
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【消えた77兆円】コロナと闇の国家予算|社会の後遺症
配信元)



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コロナ予算16兆円の怪しい行先 巨額の施設は使われず給付金詐欺は多発
引用元)
(中略)
2022年5月30日の参院予算委員会で、立憲民主党の蓮舫氏は、新型コロナウイルス対策を目的にした地方創生臨時交付金の使途について取り上げた。この交付金は、コロナ対策であれば自治体が自由に使える制度設計で、20年度からこれまでに約16兆円が計上されているという。

朝日新聞によると、同氏は「計画や目的に問題があると思う事例」を次々と列挙した。「ハッピーマリッジ応援」「自治体指定のゴミ袋の全世帯配布」「町幹部の公用車購入」「公立学校のトイレ改修」などに同交付金が使われていた
(中略)
 「政府が新型コロナウイルス対応へ用意した『コロナ予備費』と呼ばれる予算の使い方の不透明感がぬぐえない。国会に使い道を報告した12兆円余りを日本経済新聞が分析すると、最終的な用途を正確に特定できたのは6.5%の8000億円強にとどまった。9割以上は具体的にどう使われたか追いきれない。国会審議を経ず、巨費をずさんに扱う実態が見えてきた」と手厳しい。

12兆円余りをおおまかに分類すると、多いのは医療・検疫体制確保向けの4兆円。次いで地方創生臨時交付金として地方に配られた3.8兆円。公用車や遊具を購入するなど、疑問視される事例もあり、自治体が予備費を何に使ったかまで特定するのは難しい、と指摘している。
(以下略)