2022年10月7日 の記事

「あなたは何も所有しなくなる。そして、あなたは幸せになる。」このフレーズの意味とは ~「迫り来るポリクライシス」は偶然の産物ではなく意図的なもの

竹下雅敏氏からの情報です。
 2分13秒~5分20秒で、“あなたは何も所有しなくなる。そして、あなたは幸せになる。ここ数年で耳にするようになったフレーズだと思いますが、具体的にはどういう意味なのでしょうか?…この組織(世界経済フォーラム)は恐怖と悲劇を押しつけ、自らの課題を推進します。…そして、誰かがこれを陰謀論と呼ぶとき、彼らはその情報が身近なところにあることに気づいていません。…2020年3月、COVID-19は私たちのテレビ画面、ソーシャルメディアのタイムライン、ラジオ、そして新聞で…流れました。全人類が同じ脅威に直面していることを知らされ、協力してそれに終止符を打つように命じられたのです。…そして影では、ある組織やカバルがこの突然の世界的な不安定さと大衆のヒステリーを利用しようと本当に画策していました。社会を書き換えるために。…この筋書きは「グレート・リセット」と題されています。”と言っています。
 9分35秒のところで、1971年にクラウス・シュワブとヘンリー・キッシンジャー、ハーマン・カーン(ハドソン研究所創設者)、ジョン・ガルブレイス(ハーバード大学の経済学者)が中心となって「世界経済フォーラム(WEF)」が誕生したと言っています。
 17分20秒で、“世界経済フォーラムは、その影響力の大きさから、独自の制度まで始めています。特に注目すべきは、ヤング・グローバル・リーダーズ制度です。彼らの計画は、世界中の組織や政府を通じて、急進的なイデオロギーを広めることであり、最悪なのは、それがすでに実行に移されていることです。”として、マーク・ザッカーバーグ、カナダのジャスティン・トルドー首相、カナダのクリスティア・フリーランド副首相、フランスのエマニュエル・マクロン大統領、ベルギーのアレキサンダー・デ・クロー首相、フィンランドのサルナ・マリン首相、グレート・リセットを批判したトゥルシー・ギャバード、トランプ元大統領の娘イヴァンカ・トランプ、テキサス州選出の下院議員ダン・クレンショー、米運輸長官ピート・ブティジェッジ、イギリスのボリス・ジョンソン元首相、ニュージーランドのジャシンダ・アーダーン首相などの名を挙げています。
 世界経済フォーラム(WEF)の「グレート・リセット」は陰謀論ではなく、はっきりと「陰謀」なのですが、ほとんどの人はその本当に意味するところを理解していません。
 ジョセフ・メルコラ博士の記事では、「迫り来るポリクライシス」は偶然の産物ではなく意図的なものだと結論づけています。“旧来のシステムをすべて破壊しない限り、リセットは起こり得ないのだから、旧システムは意図的に解体されている”のです。
 その解体の対象は金融、西側世界のエネルギー網、農業と食品産業など、すべてに及びますが、“食料やエネルギーの不足は、人々が生き残るために権利や自由を放棄することをいとわなくさせるため”に人為的に引き起こされています。最終目的はトランスヒューマニズムです。
 ジョセフ・メルコラ博士は、“彼らは私たちの協力を必要としているのです。もし、私たちの多くが協力を保留すれば、彼らの計画は崩壊し始めるでしょう。…誰もができる最も重要なことの 2 つは、1)自分自身と家族を困難な時代に備える、2)解体されつつあるものに代わる、並列の構造とシステムの構築を開始することだ。”と言っています。
 時事ブログの視点と同じです。準備をしていなければ生き残るのは難しいでしょう。それはワクチンの例だけを見ても、はっきりとしています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
グレート・リセット ドキュメンタリー (エピソード1)
配信元)

————————————————————————
経済戦争を仕掛けてくる暴君に形勢を逆転させる方法
転載元)
(前略)
ここ数日、複数の報道機関が報じたように、連邦準備制度理事会(連邦というより、不換紙幣を印刷して政府に貸し出す民間団体)は、暴走するインフレを抑えるための絶望的とも思える努力として、今年に入ってからまた「超大型利上げ」を指示し、5度目の利上げを実施した。
(中略)
金利の上昇は、もちろん借入コストを増加させ、住宅ローン、自動車ローン、クレジットカードの残高をより高額にし、多くの人にとって手の届かないものにする。そして、我々はまだ最悪の事態を目にしてさえいない。MSNによると、連邦準備制度理事会は、物価が上昇し雇用が減少するスタグフレーションを抑制するため、この後さらに利上げを行う予定である。
(中略)
迫り来るポリクライシス

経済情勢が悪化しているように見えるが、私たちがこれから直面するのはそれだけではない。経済専門家、迫り来る運命の危機を解説」で詳述したように、地球市民は現在、交差し、相互に結びついた危機の数々に直面しているのである。
 
金融危機の歴史家であり、コロンビア大学欧州研究所所長のアダム・トゥーズ氏は、今後6~18ヶ月の間に、食糧危機、エネルギー危機、パンデミックの発生、スタグフレーション、ユーロ圏の政府債務危機、核戦争の可能性など、いくつかの危機が噴出し収束していくと予測している。
 
Toozeの説明によれば、「ポリクライシス」とは、単に複数の危機が同時に発生することを指すのではない。これらの危機は一度に私たちを襲い、そのうちのいくつかが互いに強化しあい、悪化させている。また、これらの危機には大きな不確実性が伴うため、予測を立てることが極めて困難であることも特筆すべき点である。
(中略)
危機は偶然の産物ではない

現在の状況について最も腹立たしいことは、それが偶然の産物ではないということです。純粋な無策の結果でもない。グローバリストの「大リセット」計画を理解すれば、「大リセット」を実行するためには、これらすべてのことが起こる必要があることがわかる。旧来のシステムをすべて破壊しない限り、リセットは起こり得ないのだから、合理的な結論は、旧システムは意図的に解体され、足かせになっているということである。
 
世界経済システムは、プログラム可能な中央銀行デジタル通貨(CBDC)を導入するために解体され、中央からあなたの支出を監視・管理できるようになります。
 
炭素クレジットに基づく新しい「グリーン」経済を正当化するために、西側世界のエネルギー網は解体され、無力化されようとしている。また、人々を絶望の淵に追いやり、通常なら受け入れられないと拒否されるような「解決策」を受け入れやすくする。
 
「グリーン」な全電気自動車社会は、もしそれが可能だとしても、それはありえないことですが、あなたの移動能力を劇的に制限するでしょう。実際、すべての移動は、銀行口座と同じように中央から監視され制限されるかもしれません。CBDCも電気自動車も、中央集権的な陰謀団があなたの一挙手一投足をコントロールするためのツールなのです。
 
一方、農業と食品産業は、非合理的な窒素削減法によって、栽培される食料と飼育される家畜の数が減り、また、もはや偶然ではない火災によって、新しい食料システム-「マイクロ家畜」すなわち昆虫、培養肉、植物ベースの代替肉、遺伝子組み換え植物食品に基づくもの-を導入できるように、部分的には機能不全に陥っています。
 
共通するのは、すべての食品に特許が必要であるということだ。食料の不足は、エネルギーの不足と同様に、人々をより「柔和」にし、生き残るために権利や自由を放棄することをいとわなくさせる。
 
医師は新しい法律によって口封じされ、世界保健機関はバイオセキュリティを正当化の理由に、世界中の医療を管理する権限を付与しようとしています。WHOの下に医療を一元化するのは、トランスヒューマニズムへの移行を容易にするためだと思います。
 
WHO はグローバルワクチンパスポートの作成に熱心に取り組んでいますし、バイデン大統領は最近、 mRNA の注射やその他の遺伝子治療を迅速に進める大統領令に署名しました。
(中略)
バイデンの大統領令と食品医薬品局の新しい「将来の枠組み」の間に、改質されたmRNA注射をテストなしで展開することが可能になり、人類全体が、何が有効で何が無効かを確かめるために、数え切れないほどの遺伝子実験のモルモットになりそうである。
 
結局のところ、トランスヒューマニストたちは自分たちを不死の超人類にしようと考えている。しかし、この過激な技術を完成させるためには被験者が必要であり、それは私たち全員となる。まだまだ続きますが、要点はご理解いただけたかと思います。私たちが経験している故障は偶然の産物ではありません。意図的なものなのです。
 
目標は、すべてをバラバラにし、支配階級と、監視、バイオセキュリティ、CBDC、電気自動車、遺伝子治療、炭素クレジット、社会的信用度などのテクノロジー主導の社会工学と管理機構によって管理される使い捨ての大衆からなる「新しく改良された」社会を展開することです。

» 続きはこちらから

ファーストフード店やファミリーレストランなどの食品は、ほとんどがニセモノ? ~合成ステーキ、リンパ肉小籠包、長期冷凍肉で作った塩フライドチキンなど、何でも揃っています

竹下雅敏氏からの情報です。
 ファーストフード店やファミリーレストランなどの食品は、ほとんどがニセモノではないかと疑っています。
 冒頭の動画では、“「辛吉飛」というブロガーが…しゃぶしゃぶ用ラム肉は鴨肉で作ることができると紹介していました。その他、合成ステーキ、リンパ肉小籠包、長期冷凍肉で作った塩フライドチキンなど、何でも揃っています。…この一連の動画が投稿された後、大きな波紋を起こしました。…TikTokはすぐに「辛吉飛」に電話で圧力をかけ、動画の用語や内容を変更するよう要求しました。これに対し辛吉飛は、「私の作品が違法したのか? それともモラルに反しているのか? それとも、これらの添加物が違法なのか?」と疑問を呈し、「私が言ったことは全部事実だ。業界全体がやっていることであり、私は食品工場で働いている」と述べました。”と言っています。
 辛吉飛は9月下旬に、「(圧力がかけられた)背後の勢力が大きすぎて、最終的には仕方なく、アカウントを取り消した」という最後のコメントをTikTokに残した、ということです。
 動画の1分の所では、ミルクとお茶を使わないミルクティー、鶏肉と大豆たんぱく質を使った牛肉、デンプンソーセージの作り方のレシピが出てきます。
 岸田政権の看板政策となる「新しい資本主義」の実行計画の中に、「バイオものづくり」が重点事項の1つとして盛り込まれているということで、「日本ハムが独自に研究開発している培養肉」は量産化を目指しているとのことです。その日本ハムは、「たんぱく質を、もっと自由に」というCMで、“すべての人に愛されるたんぱく質を自由な発想で考える”と言っています。
 自由な発想から生まれた究極の食品は既に存在しており、マクドナルドの〇肉ハンバーガーでしょうね。時々「歯」が混入してます。
 大豆やトウモロコシの遺伝子組み換え食品から「培養肉」もつくられるのでしょうね。
 そして、国連がみんなに食べさせたい「昆虫食」です。昆虫食には発癌性のリスクがあるようですが、ワクチンのリスクを隠蔽できるのなら、こんなものは何でもないですね。病気が増えて病院、製薬会社は儲かりますね。
 外食が平気で出来る人々なら、「培養肉」も「昆虫食」も知らない間に口にしているという未来になりそうですね。私は嫌なので、違う未来を望みます。
(竹下雅敏)
————————————————————————
美味しい食べ物は、ぜ〜んぶ食品添加物でつくれますよぉ〜
配信元)
————————————————————————
配信元)
 

» 続きはこちらから

[Twitter]120年前の鳴き鳥マシーン

編集者からの情報です。
正しい技術の使い方!
(まのじ)
————————————————————————
配信元)

今秋、新型コロナとインフルエンザが同時流行する想定の厚労省、検査キットで発熱患者をコロナとインフルに分けて受診 / モデルナもファイザーもインフルのmRNAワクチンを開発中

 厚労省が怪しげな方針を出しています。今秋、季節性インフルエンザと新型コロナウイルスが同時流行すると想定しており、発熱した患者にはまずコロナ抗原定性検査キットで検査をしてもらい、陽性であれば発熱外来へ、陰性であれば「事実上のインフル陽性」と判断し受診先を決めてもらうことを検討しているとの報道です。
新型コロナが流行したこれまでの冬はなぜかインフルは下火でした。今年は同時に流行すると決めたのか? 発熱患者はコロナかインフルのいずれかに決まっているのか? コロナ抗原定性検査キットで? 陰性の場合、問題の多いタミフルを処方される可能性まで? すでにこの厚労省の方針にあちこちから疑問と疑惑が挙げられています。厚労省は国民の健康を心配しているのではなく、可能な限り製薬会社を富ませたいようです。
 モデルナは2024年までに日本でワクチンを製造し、コロナとインフルの混合ワクチンを毎年日本人に打たせる計画です。ファイザーはmRNAベースのインフルエンザワクチンの第3相臨床試験を開始したと伝えられました。今後はインフルエンザワクチンも当然mRNA製剤となります。それどころか様々な感染症の予防用mRNAワクチンが次々と開発されているようです。ツイートで案内されていたサイトでは最新の状況が見られます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

————————————————————————
発熱でコロナ陰性→事実上インフル陽性に 同時流行対策で厚労省方針
引用元)
 今冬に想定される季節性インフルエンザと新型コロナウイルスとの同時流行に向け、厚生労働省が、発熱患者にまずはコロナの抗原定性検査キットで検査してもらい、陽性で治療が必要なら発熱外来を、陰性ならできるだけ発熱外来ではない医療機関を受診するよう促す方針であることがわかった。
(中略)
 さらに、院内感染のリスクがないオンライン診療の活用も進める。抗インフル薬「タミフル」をオンラインで処方することも検討中だが、専門家の中には慎重意見もあるという。
(以下略)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから

エネルギー戦争、情報戦争でもロシアに対してアメリカは連敗 〜 ノルドストリーム2は1本生きていた

 エネルギーを巡るドラマが、まるで映画のような展開になっています。爆破され3カ所の損傷が伝えられたノルドストリーム1と2ですが、なんとラインは全部で4本あり、ノルドストリーム2のラインが1本無傷なのだそうです。ガスプロム社はドイツにガスを送ることが可能な状態だと発表しました。まさしく「欧州エネ危機を回避する首の皮一枚が残っていた!」「この1本でロシアは欧州を救える。」
となると、EUがどう出るかが問われます。ロシアのエネルギー相ノバック副首相は「残ったノルド・ストリームー2を介してガスを供給する用意はできている」と表明し、ザハロワ報道官は、EUを追い詰めているのはアメリカであることをEU自身が認める必要があると当然の主張をしました。
 さらに5日、OPEC+は、アメリカの期待と大方の予想を裏切って「日量200万バレルの減産」を発表しました。石油価格高騰が日本を含む西側を直撃することが確実となりました。このOPEC+の記者会見で画期的とも言えるシーンが伝わっています。200万バレル減産についてロイターの記者が質問というよりも非難を浴びせたところ、サウジアラビアのエネルギー相が「フェイクニュースを書くロイターの質問には答えない」と切って捨てました。日本で権威のロイターに「あなた方はロシアがあーだこーだと言うが(中略)私はロシアの誰とも話していない。それでもまだ西側エリートの作り話を繰り返している。」と猛抗議でした。ウクライナ紛争は情報戦でもあり、西側権威メディアの化けの皮が剥がれた「歴史的瞬間」なのかもしれません。
何をやってもうまくいかないアメリカ、NATO。
(まのじ)
————————————————————————
配信元)

» 続きはこちらから