2022年10月11日 の記事

2021年以降、これまで無かった「異常な血栓」が、50%~70%の割合で死者に見られる!〜 ゾンビ化していると思われる一部の人々が示唆する、ワクチン接種による全世界の等活地獄化

竹下雅敏氏からの情報です。
 ザウルス氏の労作です。遺体整復師によれば、「死体の50%~70%に謎の血栓」が出来ていたと言っています。通常は5%~10%の死者に血栓が見られるということですが、2021年以降はこれまでには無かった「異常な血栓」が50%~70%の割合で見られるということです。
 白い繊維状の構造の「異常な血栓」は、これまでに遺体整復師の誰もが見たことのないものです。これがワクチンによるものと考えるのは自然ですが、まだそのメカニズムは明らかではありません。しかし、こんなものが「死体の50%~70%」に見られるのであれば、突然倒れる人々の多くは、この「異常な血栓」が原因だと思われます。
 「保健当局、ビル・ゲイツが世界を運営していることを認める」は、ジョセフ・メルコラ博士による記事です。ウィキペディアによれば、メルコラ博士はアメリカの代替医療推進者、整体師、インターネットビジネスの著名人で、ソーシャルメディアプラットフォームで反ワクチンに関する誤った情報を広めたという理由で、2021年9月29日にYouTubeから追放されたということです。
 記事をご覧になれば、ビル・ゲイツが関与する4つの保健機関と世界保健機関(WHO)の職員を「ワクチンによる大量殺戮」の実行犯として逮捕する必要があるのが分かります。
  “続きはこちらから”には、ワクチンによるものか否かはハッキリとしませんが、一部の人々がゾンビ化しているのではないかと思われる映像があります。ウクライナ南部の港湾都市オデッサでの異常行動は、ウクライナの異常性を考えるとワクチンによるものかどうかは分かりません。
 ニューヨークの地下鉄の映像を見ると、ワクチンとは関係なく始めから異常な世界に見えます。等活地獄(とうかつじごく)が地上に表現の場を得ると、今のウクライナのナチスやニューヨークの地下鉄のような感じになるのかな、と思いました。
 何が言いたいのかというと、ワクチン接種で全世界がニューヨークの地下鉄の世界に近づくような気がするのです。波動的には、ワクチン接種者の体は既に地獄です。副反応が出ている人はそれが顕在化しており、今のところ何ともない方は、それが潜在しているということです。
 できるだけ早く「波動」を元に戻すために、バラ科植物の種子を食べて下さい。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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HAPPY Bill Gates ハッピーなビルゲイツ:突然死の津波
配信元)

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保健当局、ビル・ゲイツが世界を運営していることを認める | 鉄人軍団
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
(中略)
  • ビル&メリンダ・ゲイツ財団、GAVI、流行対策イノベーション連合(CEPI)、ウェルカム・トラストの4つの保健機関は、世界的なパンデミック対応を急速に主導し、4つすべてが独立した組織であると主張していますが、それらはすべて実際にゲイツによって設立および/または資金提供されています

  • アウトブレイクの初期に、ゲイツ財団、GAVI、CEPI、ウェルカムトラストは、ワクチンメーカーを特定し、検査、薬物治療、mRNAショットに資金を提供し、世界保健機関(WHO)と協力して世界的な流通計画を策定するための協調的な取り組みを開始しました。結局、彼らはすべての面で彼ら自身の目標を達成できませんでした

  • ゲイツは健康に関する勧告を行う資格がなく、国民の代表に選ばれたこともない。

  • ゲイツは、彼の富、影響力、そして純粋な賢さを利用して、彼自身の経済的利益のためにグローバルヘルス政策を指示できる立場に彼を導きました

  • ビル・ゲイツがグローバルヘルスに不当な影響力を行使するという考えは、一貫して否定され、愚かな陰謀論として却下されてきました。しかし、他の多くのものと同様に、この陰謀論は今や陰謀の事実であることが判明しています。
(以下略)

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ウクライナ大橋破壊の報復として、ロシア軍がウクライナのエネルギー施設、軍事指揮施設、通信施設に対して、大規模な報復攻撃を実施 〜 アメリカにとってウクライナは捨て石、ロシアの弱体化とヨーロッパ経済の破壊を目論むアメリカ

竹下雅敏氏からの情報です。
 ウクライナ大橋破壊の報復として、ロシア軍が83発のミサイルを発射、ウクライナのエネルギー施設、軍事指揮施設、通信施設に対して、大規模な攻撃を実施しました。
 プーチン大統領は、“ウクライナ大橋破壊工作…を命じ、企て、実行したのがウクライナの特殊部隊であることは、あきらかです。ウクライナ政府は…テロ的手段を用いて…公人やジャーナリスト、学者が、ウクライナで、そしてロシアで殺害され、ドンバス諸都市は8年にもわたり砲撃に曝されています。またザポロジエ原発では、ミサイル砲撃による核テロリズムが行われているのです。…ウクライナ政権はこうした行動を取ることによって、国際テロ組織、それももっとも悪質な集団と同レベルに、自ら身を置くことになったのです。もはやこのような犯罪を報復なく放置しておくことはできません。”と言っています。
 Jano66さんの「カディロフの言葉を翻訳」は見事ですね。チェチェン共和国のカディロフ首長が、“8年間民間人を爆撃し、ドネツク・ルガンスクの街とインフラを破壊し、原発に砲弾を浴びせ…それでなに? ミサイルが自分の頭上の来ると、あり得ないとかいう? 俺らは警告したよ、ゼレンスキー。ロシアはまだ始めてないって。”と言っているように、ロシアはまだウクライナに宣戦布告をしていません。
 ウクライナの防空システムはまるで役に立たないことが分かりました。しかし、ウクライナ大統領府顧問のアレストビッチは、「彼ら(露)にはもう多くの巡航ミサイルは残っていません。最後のストックで攻撃してるのです。(今日の攻撃で)80発が無駄になった」と言っていますから、今後もロシアへの挑発を続けるのでしょう。
 元ウクライナ議員イリヤ・キバ氏は、「ウクライナ国民は、ゼレンスキーの立場と行動が、そもそもウクライナに大きな損害を与えることを目的としているのを理解する必要がある。終始ロシア指導部に強硬な対応を迫り、挑発し、予防攻撃と称してロシア連邦の領土に核攻撃を呼びかけることさえしているのだ。」と言っています。
 アメリカにとってウクライナは捨て石に過ぎず、ウクライナ紛争でロシアの弱体化をはかり、ヨーロッパを経済的に破壊できれば良いのです。いわゆるホワイトハットは、こうした苦しみを通して人々が目覚めるのを待っているわけですが、自分達が犯罪者であるという自覚はないようです。
 また、一部に紛争を拡大してハルマゲドンを自らの手で呼び寄せたい者たちがいるのも確かです。
(竹下雅敏)
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ウクライナ全土で大規模攻撃100人近く死傷 プーチン氏が報復攻撃と表明|TBS NEWS DIG
配信元)
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配信元)



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[Twitter]世界で愛唱される「カチューシャ」

編集者からの情報です。
世界で愛唱される「カチューシャ」は、ナチスドイツと戦ったソ連の愛国歌だそうです。
ロシアの各民族語が次々と披露され、これだけの多民族がロシア国内で母言語を自由に使えることの意味を思います。
ウクライナやラトビアでは「カチューシャ」を歌うと逮捕されるそうな。
続きの2つ目の動画には中国語や韓国語も登場しますが、
日本語は、、、ない。
(まのじ)
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配信元)


2024年には健康保険証を廃止して運転免許証とともにマイナカード一本化するつもりの政府 / 2023年には政府の利用するクラウドをGoogleなど4社に丸投げの危険

 厚労省は2024年秋には健康保険証を廃止して、マイナンバーカードに機能を一本化させると報じられました。朝日新聞は「交付率が5割にも達していないことが課題」としていましたが、その直後、総務省が「マイナカード」申請者が5割を超えたと華々しく発表しています。「最大2万円分のポイントがもらえるキャンペーン」が功を奏したとして年末まで続行するそうですが、それが仮に当面の家計の足しになったとしても、保険証や免許証の機能を持つマイナカードを紛失したり、本人の暗証番号が不明になった場合の不利益は想定外の危険です。読者の方から、マイナカードやマイナポータルが利用できないことで損害が発生しても、デジタル庁は責任負わないことを教えていただきました。
 また先ごろデジタル庁が「2023年度以降は日本政府の利用するガバメントクラウドをAmazon、Google、Microsoft、Oracleの4社に決定した」ことを発表しました。そのためのデータセンターをGoogleが投資して千葉県印西市に開設することになっているそうです。「これで日本国民の個人情報は全てCIA傘下グローバル諜報企業に筒抜け」との警鐘は的を射ていると思いました。国民がマイナンバー制度を拒否することはもちろんですが、売国政府に好き勝手させないよう政治を刷新しなければなりません。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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保険証廃止、24年秋にも 厚労省調整、マイナカード一本化 交付率5割届かず、対応課題
引用元)
 厚生労働省は、健康保険証を2024年秋にも原則廃止する方向で調整に入った。保険証を廃止した後の事務対応はマイナンバーカードを基本とする。ただマイナカードの交付率は9月末時点でも人口の5割に届いておらず、カードを持たない人への対応が課題となりそうだ。
(以下略)
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配信元)

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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第53話 ― 占領下の“独立日本”1

 現在日本に至っている“戦後日本”での最も重要な法的事柄は「日米安保条約」だとの指摘があります。
 日本は“法治国家”のはずです。その日本国内のあらゆる法規で最上位に位置しているのは「日本国憲法」です。従って、本来ならば1946年(昭和21年)11月3日に公布、1947年(昭和22年)5月3日に施行された「日本国憲法」こそが現在に至っている“戦後日本”での最も重要な法的事柄になるはずです。そして、実際に憲法が邪魔な連中が「緊急事態条項」を憲法の中に紛れ込ませて骨抜きにしようとしていて、これが現在日本の今後の行方を大きく左右する非常に重要な問題になってもいます。
 しかし、この「日本国憲法」以上に「日米安保条約」が重要と指摘されているのです。憲法と条約の関係は『スマート選挙ブログ』の2022.08.30記事の以下の部分が分かりやすいです。
世界では「国際法は国内法より優先する」とされています。
つまり国際法である条約の方が、国が制定する法より優先されるということです。
日本国憲法第98条では、以下のように規定されています。
2 日本国が締結した条約及び確立された国際法規は、これを誠実に遵守することを必要とする。
引用元:日本国憲法
このため、条約を結んだ時は、その内容に合わせて国内法を改正することがあります。
ただし、条約と憲法のどちらが優先されるかについては、議論が分かれています。通説では憲法が優位とされていますが、一部の条約については条約が優位と主張されているのです。
 現在の日本では、外国企業の生産したコロナ・ワクチンが、特に最近では手続きも完全無視で、オミクロン株対応ワクチンがどんどんと接種されようとしています。米国ではゴミ扱いされている代物です。
このように猛毒のゴミがなぜ日本人に押し付けられるのか?
 TPPによるものでしょう。TPPは外国との条約です。日本国憲法は日本人の人権を守るはずですが、TPP案件に対しては機能しません。憲法より外国との条約が優先されているのです。
 この元になっているのが「日米安保条約」です。だから最重要なのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第53話 ― 占領下の“独立日本”1

憲法の上位の安保条約 〜 憲法違反存在の最高裁


1951年9月8日、吉田内閣はサンフランシスコ講和(平和)条約を締結した同日に日米安保条約も締結しました。サンフランシスコ講和条約は、衆人注視の「表の国際条約」でした。しかし、フォスター・ダレスが主導した日米安保条約の調印は、薄暗い士官クラブという閉鎖空間で、日本側調印者は吉田茂一人という「闇の調印条約」でした。

日米安全保障条約に調印する吉田茂首相
Wikimedia Commons [Public Domain]

第47話でみたようにこの同日調印されたサンフランシスコ講和条約と日米安保条約に関する事項の重要度は、
  • 日米行政協定
  • 日米安保条約
  • サンフランシスコ講和条約
この順になるのです。

日本はサンフランシスコ講和条約にて、国際的に独立国となったはずですが、これは有名無実だということです。最重要の日米行政協定とは、要するに米国による日本の軍事占領が継続されるということです。これをバックアップするのが日米安保条約という構造になっているのでしょう。

今回の冒頭文で紹介した憲法と条約の解説では、国際法が国内法に優先、しかし、

条約と憲法のどちらが優先されるかについては、議論が分かれています。通説では憲法が優位とされていますが、一部の条約については条約が優位と主張されているのです。

とありました。

日本国憲法と日米安保条約の関係は、現実として日米安保条約が完全に上位にあって、日米安保条約の案件「安保法体系」と名付けられているようです。)には、日本国憲法は全く機能しないのです。


こうなった現実経緯について矢部宏治氏の『日本はなぜ、「基地」と「原発」を止められないのか』に次のようにあります。

一九五九年に在日米軍の存在が憲法違反かどうかをめぐって争われた砂川裁判で、田中耕太郎という最高裁長官(略)が、とんでもない最高裁判決を出してしまった。簡単に言うと、日米安保条約のような高度な政治的問題については、最高裁は憲法判断をしないでよいという判決を出した(中略)...安保条約とそれに関する取り決めが、憲法を含む日本の国内法全体に優越する構造が、このとき法的に確定したわけです。(p44)

最大のポイントは、この判決によって、
「アメリカ政府(上位)」>「日本政府(下位)」
という、占領期に生まれ、その後もおそらく違法な形で温存されていた権力構造が、
「アメリカとの条約群(上位)」>「憲法を含む日本の国内法(下位)」
という形で法的に確定してしまったこと
にあります。(p49)

砂川裁判にて、最高裁は日米安保条約の憲法判断を放棄し、それで「安保法体系」が法的に憲法よりも上位になることが確定してしまったとの指摘です。

在日米軍立川飛行場の拡張を巡る測量阻止闘争(1956年10月)
Wikimedia_Commons [Public Domain]

この最高裁判決の“不法”を、憲法第81条「最高裁判所は、一切の法律、命令、規則又は処分が憲法に適合するかしないかを決定する権限を有する終審裁判所である」を引き、「もっとも重要な問題について絶対に憲法判断をしない現在の最高裁そのものが、日本国憲法に完全に違反した存在」とも指摘しています。


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