注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
「ヨーロッパ全体のモバイルネットワークが崩壊する可能性」があることを、米ロイターが特報として報じています。
私は携帯基地局のアンテナのことはよく知らないのですが、停電が繰り返されると、バックアップバッテリー機能が働かなくなり、停止してしまうのだそうで、これがヨーロッパ全体で起きる可能性があるということについての報道でした。
(中略)
最近、ロシアからヨーロッパへ天然ガスを供給していた(事故当時はすでに供給が止められていましたが)ノルドストリームが爆破されたことで、少なくとも、この冬などのロシア経由のヨーロッパへの天然ガス供給の可能性は途絶えました。
しかも、最近知ったのですが、トルコや南ヨーロッパなどにロシアから天然ガスを供給していた「タルクストリーム (TurkStream)」という天然ガスパイプラインも、「最近、ガスの流れが停止した」と、アメリカのエネルギーメディアが伝えていました。
これは、EU による「新しい対ロシア制裁」の発動後に行われたようですので、「制裁に対してのロシアからの制裁」なのかもしれないですが、いずれにしても、これにより、ロシアから天然ガスをヨーロッパに送っていた、以下の、
・ノルドストリーム二基 (破損)
・ヤマルヨーロッパ (西シベリアからドイツまでガスを送達。5月に停止)
・タルクストリーム
のすべてのガス流入が停止しているということになり、そして、ロシアからのガスのパイプラインは、「これが全部」なのです。
パイプライン経由のヨーロッパへのガスがすべて止まってしまったと見られます。
そうなると、他の地域から船舶等で運ぶことになるわけですが、「費用が全然異なる」ために、要するに高くなる。
(中略)
現在、ヨーロッパへの最大の天然ガスの供給国はノルウェーとなっていますが、いつまでもノルウェーだけから供給され続けるというわけにはいかないでしょうし、何より「今は戦争」であり、ノルウェーのある北欧は、ロシアの隣です。
地政学的な意味合いでは、「ノルウェーからヨーロッパへの天然ガスの供給を断つ」ことができれば、戦争の一部は終わったようなものだと思いますが (参考記事:ノルウェーの北欧最大の石油開発事業者の石油とガス基地の周辺に「正体と目的が不明の無人機」が出現し続けている)、それがなくとも、エネルギーに関しては、どの国でもさらに厳しくなっていまして、10月2日の英 BBC は、「この冬、英国は、ガス不足による停電の重大なリスクに直面している」と報じています。
UK at significant risk of gas shortages this winter, warns energy regulator
BBC 2022/10/03
大規模な停電を避けられるのかどうかギリギリの検討が続けられていると報じられています。
(中略)
このような中で、最初にも書きました、「この冬、ヨーロッパで、携帯ネットワークが崩壊する可能性がある」ことが報じられていました。
対策として考えられているのは、「一般家庭を停電させて、モバイル通信を維持する」というような方法らしいです。つまり、どのみちこの冬のヨーロッパの停電は避けられないものとしての対策のように読めます。
(中略)
» 続きはこちらから
米国の通貨システムを支配する者たちは、ロシアからのガスのパイプラインを意図的に止めています。“続きはこちらから”の記事には、「フランスではいくつかの原子力発電所がメンテナンスのために停止しているため、状況はさらに悪化している。」とあります。
グローバルエリートと呼ばれる人たちは、人間だと思わない方が良い。彼らは人々が苦しむ姿を見て喜びを感じ、エネルギーを充電するのです。人々を苦しめるほど、サタンは喜ぶのです。悪魔崇拝の本質はそこに有ります。
ヨーロッパはガス不足による停電の重大なリスクに直面していて、停電によって何千もの携帯電話アンテナに取り付けられたバックアップバッテリーが使い果たされると、「携帯電話がこの冬、ヨーロッパ全体で使用できなくなる可能性がある」と言うことです。
携帯電話が使えなくなることよりも、冬の寒さの方がもっと深刻だとは思うのですが、情報の遮断は人々をパニックにします。下手をすると、命綱の「ノルウェーからヨーロッパへの天然ガスの供給」を断ち、それを“ロシアの報復で破壊された”ことにされる可能性があります。
こうなると、どんなに値段が高くてもアメリカの液化天然ガスを使うしかなくなります。ヨーロッパ経済は破綻し、ドルは高騰しヨーロッパの資産を安値で買い叩くことができます。台湾有事を考慮すると、ヨーロッパの次の標的には日本が入ってきそうですね。
こうして、世界経済フォーラム(WEF)のよく知られたスローガン「何も持たずに幸せになる」を実現する準備が整います。著名な金融専門家であるエルンスト・ヴォルフ氏は、“中央銀行デジタル通貨を徐々に導入すると、その導入過程で大きな抵抗を受ける危険があるので、逆にまず社会を混乱させた上で、すべての問題の解決策として中央銀行デジタル通貨をユニバーサル・ベーシックインカムという形で提示するのです。”と言っていました。
中央銀行のデジタルマネーはプログラム可能であり、“私たちに異なる税率を割り当て、個別に罰則を課すことができる”ようになります。それを正当化するのが、CO2削減による地球温暖化の防止です。
中央銀行のデジタル通貨は、“人類史上最も効果的な社会統制機構であり、通貨を介した独裁の完成”なのです。