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2022年10月13日 の記事

画像の出典: Pixabay

クラウス・シュワブ「次の段階は…もはや選挙すらする必要がないということです。なぜなら、既に予測することができ、それで、もう結果がどうなるのか分かっている」 ／ ジェームズ・ジョルダーノ博士「昆虫を乗っ取って『バイオドローン』に変えるナノボットがある…人間でもほとんど同じことが可能」

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竹下雅敏氏からの情報です。
　世界経済フォーラムの創設者クラウス・シュワブは、「10年後、私達がここに座っている時に、脳にインプラントを有している状態であると、想像することは可能でしょうか？」と質問し、米国のコンピューター科学者でGoogleの共同創業者のセルゲイ・ブリンは、「それを想像することは、可能だと思います。」と答えています。
　さらにクラウス・シュワブは、「現在、技術はデジタルであり、とりわけ分析力があります。…あなたの企業は、それに大いに関与しています。ですが、次の段階は…もはや選挙すらする必要がないということです。なぜなら、既に予測することができ、それで、もう結果がどうなるのか分かっているのに、何のために選挙をするのかと言えるからです。」と言っています。
　人工知能が人々の潜在意識下の願望まで把握していて、もはや結果は分かっているので、支配層は許容できる範囲内で民衆の望むものを与えることができるため、もはや選挙などという面倒な手続きは要らないということなのでしょう。
　“許容できる範囲内で”というのは、“決して真実を民衆に知らせないという条件の下で”という意味です。例えば、日本では決してウクライナ紛争の真実を知らせないため、日本人のほとんどが「対ロシア制裁」に賛成です。しかし、メディアが真実を伝えれば結果は変わるでしょう。
　ジョージタウン大学のジェームズ・ジョルダーノ博士は、“昆虫を乗っ取って「バイオドローン」に変えるナノボットがある…人間でもほとんど同じことが可能…脳は保護されていないため…ハッキングが可能…衛星からでも非侵襲的にそれが可能”だと言っているようです。
　主要メディアの報道で簡単に人々を洗脳できるのなら、こうした手段を用いれば完全支配が可能だと、根性の悪い連中は考えるでしょうね。
　チャネリング能力のある霊能者を騙すのがいかに簡単であるかを考えて下さい。現実に人々は、クズのような宇宙人のチャネリング情報に絡めとられています。地球上で最高レベルの能力者であるコーリー・グッド氏ですら、ブルー・エイビアンやアンシャールの手にかかれば簡単に騙されるのです。
　ですから、脳インプラントやナノボットでコントロールされてしまえば、もはや人類に自由意志は存在しなくなります。「人間ロボット」になるわけです。これはヒトラーの予言なので、すいぶん前から計画されていたということでしょう。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ダボス会議の目的 人間のデジタル化とコントロール
配信元）
ニコニコ動画 22/6/21

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DARPA講演会：我々はナノボットをエアロゾル化し血液凝固や神経調節することが出来る
引用元）
メモ・独り言のblog 22/10/8
LITERALLY MINDBLOWING: We can AEROSOLIZE NANOBOTS to clump your blood or neuromodulate masses – DARPA expert lectures – SILVIEW.media

我々はナノボットをエアロゾル化し、血液を凝固させたり、塊を神経調節したりすることができる  - DARPA専門家講演会

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

  • ジョルダーノは、昆虫を乗っ取って「バイオドローン」に変えるナノボットがあることを認めている。
    しかし、人間でもほとんど同じことが可能で、それはただ複雑さの問題です。
  • 脳は戦場であり、そのためのドローンはすでに存在している。
  • 脳は保護されていないため、安価なタブレットと同じようにハッキングが可能です。
    衛星からでも非侵襲的にそれが可能です。過去2年間、警告してきた通りです。
  • MKウルトラから社会の構造を壊すまで、ニューロテクノロジーは今やほぼ無限の能力を持っています。
（以下略）
画像の出典: Author:Росавтодор [CC BY]

クリミア大橋テロ事件で、“ロシア人5人、ウクライナ人3人、アルメニア人1人の計9人が拘束された” ～ロシア連邦保安庁（FSB）は、事件の首謀者はウクライナ国防省情報総局だと発表

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竹下雅敏氏からの情報です。
　クリミア大橋テロ事件で、“ロシア人5人、ウクライナ人3人、アルメニア人1人の計9人が拘束された”ということです。スプートニクは事件の詳しい経緯を記しています。ロシア連邦保安庁（FSB）は、クリミア大橋テロ事件の首謀者はウクライナ国防省情報総局だと発表しています。
　こちらのツイート には、“リークされた文書の中で、グレイゾーンはクリミア橋爆撃に関与したイギリス人の名前を挙げています。MI5大佐でNATO高官のクリス・ドネリーと、イギリス陸軍の退役軍人でロシアの橋を破壊する計画の立案者であるヒュー・ウォードです。”という情報があります。
　続くツイートには、“彼らは皆、反ロシアコンソーシアムEXPOSEネットワークの一員であり、情報活動を通じてロシア国内の抗議活動を扇動・活性化することなどに従事する巨大なネットワークである。パートナーはブリティッシュ・カウンシル、トムソン・ロイター財団、オンライン出版社ベリングキャット。英国諜報機関は情報戦からテロ攻撃へとシフトした。任務の条件は、ロシアのキエフ封鎖能力を悪化させ、クリミアへの道路・鉄道アクセスやアゾフ海へのアクセスを妨害することでモスクワの軍事力を弱体化させることだ。橋の爆破以外には、民間人の犠牲を防ぐということは一切書かれていなかった。ドネリー氏はこの計画全体を「実に印象的」と表現した。これはもはや「ソフトパワー」ではなく、ロシア領内での英国の本格的な軍事行動である。”とあります。
　ウクライナが単独でこうしたテロ事件を起こすはずがないので、こうしたツイートの情報には信憑性があります。
　“イギリス、アメリカにはアホしかおらんのか？”と言うのが素直な感想なのですが、日本も負けてはいません。“続きはこちらから”をご覧ください。日本の新たな「対ロシア制裁」の導入に対するロシアのザハロワ報道官のコメントです。痴性しか感じない日本の政治家は、本当に恥ずかしいから早く消えて欲しい。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロシア連邦保安庁、クリミア大橋でのテロがどのように組織され、実行されたかを明らかにする
転載元）
SPUTNIK日本 22/10/13
ロシア連邦保安庁（FSB）は、今月8日に発生したクリミア大橋テロの準備を行った容疑で9人を拘束した。拘束されたのは、ロシア人、ウクライナ人、アルメニア人。爆発物はオデッサから運ばれ、その際には偽造した文書が使用された。
 
これに先立ち、FSBはクリミア大橋テロ事件の首謀者はウクライナ国防省情報総局だと発表していた。
 
FSBの発表によると、クリミア大橋テロ事件では、ロシア人5人、ウクライナ人3人、アルメニア人1人の計9人が拘束された。テロには合わせて12人が関与した。
 
FSBによると、これらの人物は貨物をブルガリアからグルジアのポチ港、その後、アルメニアを経由してロシアへ運ぶことにかかわった。
 
クリミア大橋でのテロはどのように準備されたのか

爆発物は、総重量2万2770キロ超の22枚のパレットに建築用ポリフィルムを巻いてカモフラージュされていた。貨物は8月初旬、オデッサ港からブルガリアのルセに送られた。
 
その後、貨物は9月29日から10月3日にかけてアルメニアのエレバンで通関手続きを終え、書類のすり替えが行われ、モスクワの会社とされる住所へ送られた。
 
その後、ヴェルフニー・ラルス検問所でロシアとグルジアの国境を越え、10月6日にロシア・クラスノダール地方アルマヴィル市の物流倉庫に届けられ、荷降ろしされた。
 
ここで再び書類が変更された。受取人は存在していないクリミアの会社となった。
 
パレットはロシア人のトラックに積み込まれ、このロシア人はクリミア半島のシンフェロポリへ向かった。
 
10月8日、ロシア本土とクリミア半島を結ぶクリミア大橋で爆発物が爆発した。
 
FSBは、クリミア大橋に乗り入れる前のトラックを検査しているビデオ映像も公開した。


FSBによると、全ルートの貨物輸送と参加者とのやり取りの管理を行ったのは、イワン・イワノヴィチと名乗るウクライナ国防省情報総局の職員。
 
この人物は、行動連携のためにインターネットで購入した匿名の仮想電話番号を使用した。この番号は、クレメンチューク市の住民セルゲイ・ウラジーミロヴィチ・アンドレイチェンコというウクライナ人に登録されていた。



FSBはまた、ウクライナの情報機関がロシアで準備していた2件のテロも未然に防いだと発表した。そのうち1件は、ウクライナ保安庁がモスクワ地域で準備していた。もう1件のテロは、ロシア西部ブリャンスクで準備されていた。
 
ロシアのウラジーミル・プーチン大統領は9日、クリミア大橋爆発の考案者、依頼者、実行者はウクライナの特殊機関であり、これはテロ攻撃であると表明していた。
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配信元）
Twitter 22/10/13

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画像の出典: いらすとや

［Twitter］ 忙しかったので手伝ってもらった

＊動物, 動物, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
ネコの手も借りたいほど忙しかったので、人間に洗車を手伝ってもらった。
（竹下雅敏）
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配信元）
Twitter 22/8/16
画像の出典: photo-ac 1 & 2

[出版協] マイナンバーが健康保険証や免許証、口座などと紐付けされるのみならず「サイバー警察」による制限の無い監視対象となる

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読者の方からの情報です。
　この記事にある、『 GPS捜査最高裁大法廷(2017年)判決は、GPS位置情報はプライバシーにあたると判断』という部分が、マイナンバー利用拒否の正当性として主張できるかもしれない?と思ったため、投稿させて頂きました。
　庶民のプロファイルをCIA傘下グローバル諜報企業に置くということは、マイナンバーに紐づいている情報と共にGoogleのGPSで追跡されて、社会的なスコアが低いと特定されている政府にとっての危険人物は、どこにいても周波数兵器で殺される危険性に曝されるのではないかと思いました。
　出版協さんが別の記事で、警察法改正で警察庁に「サイバー警察局」 と「サイバー特別捜査隊」が新設され、警察庁に捜査権限が与えられたことに対しても声明を出されていますが、今回のマイナンバー義務化の動きと連動していると今さらながらに感じました。
　マイナンバー義務化は、事実上、緊急事態条項と同じ効力を発揮するくらいに恐ろしい事態に繋がると思います。統一教会の解散は言うまでもなく、カルト内閣、カルト政党自民党も解散させて、ワクチン等を含む多くの科学技術も棚上げすべきです。こんな暗黒技術を持ったところで人間が上等になるわけでもなく、ましてや進歩とか進化なんてほど遠い。
　どうかメディアの皆さんも、人間の自然な姿に立ち返って、本来の使命を呼び覚まして下さい。
（サトヤマダトモコ）
　投稿いただいた情報により、「マイナンバー制度は憲法13条が保障するプライバシー権を侵害するとして、自分の個人番号の利用差止めや削除などを求めた訴訟」が東京、名古屋、大阪、仙台、金沢、新潟、福岡など全国８カ所で続々提訴されていたことを知りました。現在、東京と横浜が控訴しています。その中の横浜訴訟の原告に加わった方が、その理由を書かれていました。事業主としてマイナンバー制度が経済的にも実務的にも非常に負担になることが理由の一つですが、もっと大きな問題点が「マイナンバー制度を放っておくと、IT技術の高度化にともなって、すべての自分自身の社会行動が紐付けされ、日本社会は超監視社会になってしまうことを確信したからです。」とありました。「マイナンバー制度は、税や社会保障ばかりでなく、健康や消費行動など社会生活上の全行動を記録するGPS装置になる危険性をもっていますから、違法、違憲と言わざるをえません」と意見陳述されたそうです。
　さらに今問題になっている健康保険証一本化も、2020年のこの記事で「政府は、その仕組みを利用して医療や健康の個人情報を管理・共有し、さらにはビッグデータとして民間会社に使ってもらおうと意図しています。慎重に取扱いを要する個人情報である医療・健康情報を、本人の同意もなしに目的外利用するのは、明らかにプライバシーの侵害です。」と指摘されていました。
　加えて危惧されているのが「マイナンバー法は、その９条５で、刑事事件で捜査の目的のために利用することができる」ことで、すでに「警察は、依頼者やその関係者の行動記録を無制限に集めている」ことを確認されています。
　今年3月にろくな審議もしないままスピード可決した警察法改正ですが、そこで定められた「サイバー警察局」「サイバー特別捜査隊」の捜査対象は「私たちが日常生活で利用している電子メール、ＳＮＳなどによるコミュニケーションの領域そのもの」で、警察はすでに被疑者写真、指紋、DNAなど膨大な個人情報を収集しているにもかかわらず、国民の個人情報を保護する法律はないままです。
この警察法改正を無理やり可決させた二之湯智国家公安委員長は、統一教会との関係が取りざたされていました。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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マイナンバー制度の違法・違憲を訴え続ける（ほんのひとこと）
引用元）
出版協 2020/3/11
（前略）
　意見陳述の内容は、つぎの２点でした。①マイナンバー制度による中小零細出版社の経済的負担、②訴訟の原告になった理由。

　①については、とくに著者との関係に触れました。
　同法では、事業者には、著者に印税や原稿料をお支払いした場合、税務署に提出する書類（「報酬、料金、契約金及び賞金の支払調書」）に著者の個人番号を記載することが義務づけられています（現在のところ、税務署はその記入がなくても、書類を受け取っています）。そのため、事業者は、著者から個人番号の提示を求める必要があります。その際、本人確認に必要なマイナンバーカードのコピーも一緒にいただくことになります。
　そして、事業者には、受け取った個人番号やその関連書類に関して、厳重な管理（「安全管理措置」）が義務付けられています。その「安全管理措置」の内容は、多岐にわたっています。
　たとえば、そうした番号付き情報を扱う業務担当者を社内で選任し、その情報を保管する場合はインターネットに接続していない独立したPCでなければならないとされています。そのようなことが、小出版社で現実的にできるのかということです。

　②の原告になった理由については、おおよそつぎのように述べました。
　マイナンバー制度を放っておくと、IT技術の高度化にともなって、すべての自分自身の社会行動が紐付けされ、日本社会は超監視社会になってしまうことを確信したからです。さらに、現在は、マイナンバーの利用範囲は、税と社会保障などに限定されていますが、この制度を放置しておくと、利活用はどんどん拡大していき、将来の日本社会に重大な禍根を残すことになると思ったからです。
（中略）
　このように、警察は、依頼者やその関係者の行動記録を無制限に集めていることがわかります。マイナンバー法は、その９条５で、刑事事件で捜査の目的のために利用することができるとしています。
　GPS捜査最高裁大法廷（2017年）判決は、GPS位置情報はプライバシーにあたると判断しています。そうであれば、マイナンバー制度は、税や社会保障ばかりでなく、健康や消費行動など社会生活上の全行動を記録するGPS装置になる危険性をもっていますから、違法、違憲と言わざるをえませんと、意見陳述を締め括りました。
（以下略）
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声明】警察庁に「サイバー警察局」などを新設する警察法改正に対する声明
引用元）
出版協 22/4/1
（前略）
　国の機関である警察庁は、これまで自らが犯罪捜査を行うことを認められていなかった。これは、戦後改革によって、幾多の人権侵害を起こす原因になった戦前の中央集権的な国家警察が否定され、自治体警察に警察活動を委ねたためである。
（中略）
　「サイバー警察局」が捜査対象とするサイバー領域は、私たちが日常生活で利用している電子メール、ＳＮＳなどによるコミュニケーションの領域そのものである。言論、表現の自由および通信の秘密が保障されたコミュニケーションは民主主義の基盤をなすものである。

　警察はこれまでにわかっているだけでもすでに、被疑者写真約１１７０万件、指紋１１３５万件、ＤＮＡ型１４１万件など膨大な個人情報を収集している（２０２１年５月１１日参議院内閣委員会）。日本には、そうした警察による個人情報の収集・保管・抹消に関する法律がないため、その実態はほとんど明らかではない。

　改正法案ではサイバー攻撃やサイバー犯罪に関する定義があいまいであることから、「サイバー警察局」は、高度な技術力を駆使して、サイバー領域においても市民の個人情報を収集し、市民の活動そのものを日常的に監視するおそれがある。電気通信事業法でも明記されている「通信の秘密」を無効にするそうした監視は、市民の自由なコミュニケーションを萎縮させ、言論・表現・結社の自由を保障する憲法２１条と相容れないものである。
（中略）
　「サイバー警察局」が法制化され、４月１日には早くも創設された今、サイバー領域での市民の個人情報保護を強化する必要性は、より一層高まった。現在、顔写真、指紋、ＤＮＡ型データなど捜査上の個人情報の収集・保管・抹消について定めるのは国家公安委員会規則である。そうした規則では、警察による市民の個人情報収集・管理に対する監視や市民からの抹消要求の実効性は担保できない。それに応えるためには、捜査情報の収集・管理・抹消に関する法律と、徹底した個人情報保護の法律を作る必要がある。早急な法律の整備を強く要求する。
（以下略）
画像の出典: Author:Norbert_Nagel,Mörfelden-Walldorf [CC BY-SA]

ファイザー取締役がコロナワクチンの感染防止の能力をテストしたことがなかったと証言 / パンデミック・シナリオの「暴露期」に入ったのか？

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読者の方からの情報です。
　多くの読者の方々から届いた情報です。欧州議会でファイザー社の取締役がいわゆるCOVID「ワクチン」について、市場に投入される前にウイルスの感染を止める能力をテストしたことがないと宣誓証言しました。Youさんが早速にRob Roos 欧州議会議員の発言とコロナ公聴会の様子に字幕をつけてくださっていました。世界は「ワクチンを受けなければ他の人に感染させる恐れがある」と脅され、望まない接種を強制され、職を失ない、ワクチンパスポート導入で差別さえ受けたわけですが、これまでのデータで見てきたように感染防止効果は現実には見られず、ハナから確認されてもいませんでした。これによってファイザーの犯罪性が明らかになりました。
　ただ、、妙にしおらしく証言が出てきたなという気もします。以前にこれも読者の方から届いていたナカムラクリニックさんのブログの情報で、ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターが発表した『パンデミックへの備え』という「パンデミックに対して世界各国がどのように反応し、対策を講じ、どのように鎮静化してゆくか、そのシミュレーションが事細かに記載されている」文書を紹介されていました。５９ページ第17章「ワクチン後遺症」には、ワクチンの危険性に気付いた人がSNSなどで騒いだり、あるいは実際に裁判を起こしたりする人がいるとの記述があり「現在はReveal phase(暴露期)にあることが分かる。」と推察されていました。無論、ナカムラ医師もシナリオ通りに行かないことが起こりうるとされながらも、本当の解決に向けて今のこの状況を冷静に見る必要がありそうです。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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驚愕の証言。ファイザー社は、COVID VAXがウイルスの「感染を止める」ことをテストしていない! 私たちは皆、騙されていた! ! !
引用元）
HAL TURNER Radio Show
 22/10/11
欧州議会での驚くべき宣誓証言で、ファイザー社の取締役は、いわゆるCOVID「ワクチン」について、ウイルスの「感染を止める」能力をテストしたことがないことを認めました。 世界中の人々が、「ワクチン接種」をしていないためにウイルスを蔓延させる可能性があるとされ、嘘をつかれ、自由を制限されたのです。
（中略）
「ワクチン接種を受けた人」はまだウイルスに感染する可能性があります。 他の人に感染させることもできるのです。

ワクチンを打たないでいることを選んだ人たちの自由は、悪意を持って奪われたのです。 場所によっては、望まないのに物理的に強制的に接種させられることさえあった。

このようなことは、「予防接種を受けなければ、他の人に感染する恐れがある」という主張で覆い隠された。

このために人々は職を失い、ワクチン接種で感染を防げるという主張もすべて意図的な嘘だった。

PFIZER社は、彼らのいわゆるワクチンが感染を止めるかどうかをテストしたことはありません。
（以下略）

（DeepL翻訳）
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すべては計画通り
引用元）
ナカムラクリニックnote 22/10/5
（前略）
2017年に発表された『パンデミックへの備え』。2025年にSPARSなる感染症が世界中で大流行し、それに対して世界各国がどのように反応し、対策を講じ、どのように鎮静化してゆくか、そのシミュレーションが事細かに記載されている。彼らがどれほど綿密な計画を立てて、今回の騒動を起こしたのか、よく分かる。
たとえばこの文書の59ページを見てみるといい。このシナリオに沿って考えれば、現在はReveal phase(暴露期)にあることが分かる。ワクチンの危険性に気付いた人がSNSなどで騒いだり、あるいは実際に裁判を起こしたりする人がいるが、それは”彼ら”にとって予想外でも何でもない。想定内のことである。「国がワクチン被害を認めた！我々の勝利だ！」などと喜んだとしても、それさえ彼らの手の内で踊っているにすぎない。
（以下略）