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［Twitter］母熊と子熊…そして父熊

/ ＊動物, ユーモア, ライター・読者からの情報, 生き方
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読者の方からの情報です。
見つめるあなたという…父熊に見守られて。
（しんしん丸）
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配信元）
Twitter 

画像の出典: pixabay[CC0] 1 & 2

11月17日(土)より全国にて順次公開予定だった、ワクチンに関するドキュメンタリー映画『MMRワクチン告発』（原題：Vaxxed）が急遽公開中止となる！(11/7)―映画では、自閉症の有病率の最も高いのが日本であることが示されている―なんと、今や10人に1人！！

, / ＊社会, ライター・読者からの情報, 世界全体, 日本国内, 社会
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　日本の医薬産業界がずっと避けたがっていた、ワクチンに関するドキュメンタリー映画『MMRワクチン告発』（原題：Vaxxed）が11月17日(土)より全国にて順次公開予定！・・・でしたが、急遽11/7に公開中止との発表がありました。ワクチンの闇はやはり深いということでしょうか。

　時事ブログにおいても今までいろいろと取り上げてきましたが、自閉症の原因としてはワクチンをはじめとして、農薬や遺伝子組み換え食品、化学物質、電磁波などが考えられます。中でも直接、体内注入されるワクチンの危険性は群を抜いているといわれています。
　この映画では自閉症の有病率の最も高いのは日本である！ことが示されているとのことです。
　世界の中でも特に日本においては、ワクチンや農薬、遺伝子組み換え食品・ゲノム編集食品、フッ素などの化学物質、5Gなどの電磁波等々、これらの危険性について政府やメディアが警鐘を鳴らすことはなく、むしろ率先して推奨しているのが現状です。
　サーカーの理論によれば、お金が優先される貪欲なヴァイシャ(商人)時代においては、政治家も官僚も、そしてメディアもすべてがヴァイシャの支配下です。人々の健康や安心安全な暮らしよりもグローバル企業の利権が優先されるということです。特に実験国ともいえる日本においてはそれが徹底されてきたとおもわれます。
　こうした中、貪欲なヴァイシャ時代は終わりをつげ、その余韻が極まる混沌たるシュードラ時代にて、私たちは真実を知り始めてきているわけです。
　人々から絞るだけ絞り取り、シュードラ革命を起こさせ、戦争等のその大混乱に乗じて世界を統一する一元的な金融システムをつくり、世界をコントロールしようと画策していたシナリオ。頭はいいが真理に目覚めているわけではないために滅びるという悪の計画を。
（しんしん丸）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter 2018/11/07

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日本でもVAXXEDが公開されます
転載元）
WONDERFUL WORLD 2018/10/13
　日本の医薬産業界がずっと避けたがっていた、ワクチンに関するドキュメンタリー「VAXXED」が、いよいよ日本でも公開されるようです。(中略)

Vaxxed: From Cover-Up to Catastrophe Official Trailer from Cinema Libre Studio on Vimeo.

動画はシャンティ・フーラが挿入

　米国政府機関によるMMRワクチン研究の不正に迫るドキュメンタリー映画『MMRワクチン告発』（原題：Vaxxed）が11月17日(土)より全国順次公開となる。(中略)
　この映画ほど、ワクチンは科学でも医学でもなく、政治とカネであることを示すものはありません。(中略)
　日本での公開がこれほど遅れた理由は、このドキュメンタリーのテーマが「ワクチンと自閉症」だからです。

　日本では自閉症は「遺伝病」であり、その原因に「環境」を持ち込むことはタブーです。現在、子どもたちを取り巻く環境は日々悪化しており、自閉症の原因もワクチンの他、農薬や化学物質、電磁波(特にWifi、子どもの携帯はNGですよ～）などがあげられています。中でも直接、体内注入されるワクチンの危険性は群を抜いていますが、日本では、ワクチンを疑うと学者は研究生命を絶たれるし、患者（家族）は支援を受けられなくなる可能性があり、その結果、加害者・被害者ともおとなしく沈黙を守っている状況。それ以前に、ワクチンに対してあまりにも無知、そして「ワクチンが効く」と信じて疑わない人々が多すぎるのが問題でしょう。この映画は、そんな無邪気な信頼を打ち砕く「現実」を突き付けていて秀逸です。(以下略)
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画像の出典: pixabay [CC0]

大手メディアの洗脳工作にやられている左派勢力と、Q情報などによって急速に目覚めたトランプ大統領を支持する右派勢力は、もはや融和しえないところまで来ている

＊政治経済, アメリカ, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　今日のYutikaさんのソルカ・ファール情報では、米中間選挙の結果について、見事な考察がなされていました。大手メディアの徹底的なトランプ大統領批判と選挙妨害工作、そして不正選挙まで行ってこの結果だったわけで、もしフェアな戦いなら、トランプ大統領の圧勝だった可能性が高いです。
　ただ、大手メディアの洗脳工作にやられている左派勢力と、Q情報などによって急速に目覚めたトランプ大統領を支持する右派勢力は、“もはや融和しえないところまで来ている”と言えます。
　今のトランプ大統領にとって、大量逮捕は何時でも出来る状態です。それが、早ければ11日あたりだと噂されているわけです。ロシア、中国が戦争を警戒して準備しているとのことから、まだ確定事項ではないにしても、トランプ大統領が大量逮捕を実行する可能性がかなり高いです。
　“続きはこちらから”以降の記事やツイートをご覧になると、トランプ大統領はジェフ・セッションズ米司法長官を解任、ロシア疑惑の問題に決着をつけるつもりのようです。
　オバマ元大統領やヒラリー・クリントン一味にとっては、もはや絶体絶命です。最も怯えているのは、ジョージ・ソロスかも知れません。
　大量逮捕を目に見える形で大々的に行うと、アメリカ国内で左派による暴動が各地で引き起こされ、内戦になる可能性が出てきます。なので、これを避けるために、米特殊部隊が暗躍すると考えられています。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ氏は負けて、勝った　高投票率があぶり出す分断
引用元）
朝日新聞デジタル 18/11/7 アメリカ総局長・沢村
（前略）
　米国史をひもとけば、政権発足後、最初の中間選挙ではたいてい政権党が議席を減らしてきた。（中略）… ほぼ半世紀ぶりの低失業率など、米国経済はすこぶる好調だ。それだけを考えれば、共和党は上下両院選で圧勝してもおかしくないはずだった。

　結論から言えば、トランプ氏は負けて、勝った。

　米国民の幅広い信任は得られなかった。だが、もともと自分を支持してきた層ではさらなる信任を勝ち取った。（中略）… 言葉を換えれば、米国社会の分断がよりくっきり浮かび上がった選挙といえよう。
（以下略）
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配信元）
Twitter

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画像の出典: photo-ac

菅官房長官の片腕の福田大臣補佐官が、近く退任 ～水道民営化などに関わっていた福田氏が、フランスの水道業者から接待を受けていたことが発覚～

, / ＊政治経済, 政治経済, 日本国内, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　菅官房長官の片腕の福田大臣補佐官が、近く退任するとのことですが、これは、水道民営化などに関わっていた福田氏が、フランスの水道業者から接待を受けていたことが発覚したためだということです。
　下のツイートによると、この水処理会社はスエズ・エンバイロメントとのこと。日本での水道民営化は、2013年4月に麻生財務大臣がCSISでの講演で、“日本の水道は…すべて民営化します”と発言したことから始まります。
　“麻生太郎の娘は、ヴェオリア社の重役と結婚”しています。このヴェオリア社とスエズ・エンバイロメントは、水メジャーの２強です。これらの巨大水メジャーは、あまりの傍若無人ぶりから、ウォーター・バロン（水男爵）と呼ばれており、世界各地で問題を引き起こしています。水道料金の大幅な値上げと反対運動が起きているのです。
　記事では“福田氏のバックには竹中平蔵氏がいて、民間運営の市場形成で利権を独占しようとしている”とあります。あべぴょんの周りには、売国奴しかいないのがよくわかります。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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水道事業民営化　外資に売却で「高価な水」買わされる危険性
引用元）
NEWSポストセブン 18/11/6
（前略）
衆院予算委員会の与野党攻防が始まる前日の10月30日、1つのニュースが永田町を駆け巡った。菅義偉・官房長官の“片腕”と呼ばれた福田隆之・大臣補佐官が「退任を申し出た」と産経新聞が速報したのだ。
（中略）
発端は第2次安倍政権の発足から間もない2013年4月、世界銀行総会出席のために訪米した麻生太郎・副総理による、米国のシンクタンクでの講演だった。（中略）… 麻生氏の国際公約通りに、今年6月、安倍政権は自治体に公営事業売却を促すPFI法改正案を成立させた。
（中略）
「福田補佐官はPFIのプロフェッショナルで、菅官房長官はとくに水道民営化の法律の枠組みづくりなど重要な役目を任せてきた。ところが、福田氏が日本の水道市場への参入をめざす『水メジャー』と呼ばれる多国籍企業と結びつきを深めており、それを調査した立憲民主党が国会で追及するという情報が流れた」
（中略）
福田視察団のフランス・スペイン視察（2017年6月）の事例調査をまとめた内閣府の報告書によると、視察した4都市はすべて同じ多国籍企業が水道事業の運営を受託していた。
（以下略）
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官房長官補佐官が突然の退任発表…背後に“怪文書”騒動か
引用元）
日刊ゲンダイDIGITAL 18/11/2
（前略）
「菅義偉官房長官の大臣補佐官を務める福田隆之氏が近く退任することが３０日、分かった。関係者が明らかにした」
（中略）
「福田氏が手掛けていたのは、主に水道事業や港湾のＰＦＩです。役所との折衝では官房長官の威光を振りかざし、ゴリ押ししてくることで有名だった。（中略）… 陰では“黒い補佐官”と呼ばれていました」（国交省関係者）
（中略）
永田町では、臨時国会直前から福田氏に関する怪文書が出回っていたという。「怪文書に書かれていたのは、ＰＦＩに関連したリベート疑惑などです。民間業者の選定に介入して見返りを要求しているとか、パリ出張の際にフランスの水道業者から接待を受けていたという内容でしたね。福田氏のバックには竹中平蔵氏がいて、民間運営の市場形成で利権を独占しようとしているとか……。それらが事実ならば、水道法改正案の成立も危うくなりかねない。報道では、担当していた仕事に区切りがついた福田氏が自ら退任を申し出たとされていますが、焦った官邸側が“切った”のが実情でしょう」（自民党議員秘書）
（以下略）
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配信元）
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画像の出典: Author:Gage_Skidmore [CC-BY-SA] & pixabay [CC0]

18/11/7 ソルカ・ファール情報：“青い滴”選挙で歴史的な勝利を収めたトランプ――グローバリストの完全な破滅へと次の照準を合わせる

, , / ＊政治経済, アメリカ, ライター・読者からの情報, 政治経済, 海外情報の翻訳記事
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　ソルカ・ファール女史が伝える、今回のアメリカ中間選挙のロシア側の分析です。一見すると、上院の多数をトランプさんの率いる共和党が占め、下院の多数を野党の民主党が占めるという「ねじれ国会」になってしまいました。これではトランプ大統領は身動きが取れないのでは？　と思いますよね。果たして本当にそうでしょうか。
　表題や本文に“青い滴”とあるのは、民主党やディープ・ステート側が選挙期間中に世論調査や大手メディアを駆使して、「我々の“青い波”が席捲するぞー」と盛んに吠えていたからです。「でも実際は大波どころか、ちっちゃな滴（しずく）だったやん。マジ受けるんですけど！」という揶揄です。
　しかも共和党（赤）で負けたのはトランプ反対派であり、民主党（青）で勝ったのはトランプ批判を控えた議員。加えてトランプさんは三権分立の内、行政と立法だけでなく、司法まで掌握してしまった可能性あり。というのも、大統領が指名した裁判官候補を承認するのは上院単独の権限だからです。
　それ故の勝利宣言だったのか、と納得しました。これでもし邪魔な議員が残っていれば、後はFISA文書などの機密解除なりで、辞職に追い込むなり脅すなり――じゃなかった、“お話し合い”すればいいのです。もしFBIやCIAなどの政府機関が邪魔をすれば、今回の記事で御紹介しているように過去の判例の破棄で、トランプ派の最高裁が引導を渡せばいいのです。
　ということで、大量逮捕&ディスクロージャーに向けてレッツゴー！
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報：“青い滴”選挙で歴史的な勝利を収めたトランプ――グローバリストの完全な破滅へと次の照準を合わせる
転載元）
WhatDoesItMean.com 18/11/7
投稿者：ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

勝利の勢いに乗って打倒グローバリスト！


本日クレムリンで出回っている【ロシア連邦】安全保障会議（SC）の興味深い新たな報告書はアメリカ合衆国のイランに対する新たな制裁の「違法性」に関するものなのですが、ドナルド・トランプ大統領は米国上院で彼に忠実な共和党が支配を拡げたことで、過去105年でたったの５回しか達成されることのなかった歴史的な勝利を選挙で成し遂げ、今やその勢いたるや留まるところを知りません。

――【この選挙結果は】米国下院の支配をかろうじて取り返すに過ぎなかった民主党による“青い滴”をすっかり打ちのめした訣ですが、トランプは一刻も無駄にすることなく、グローバリストの巨大銀行ゴールドマン・サックスを標的にした刑事訴追にそれを利用しようとしています。

――【ちなみに】2007年～2008年の近代史上、最悪の銀行破綻で彼ら【ゴールドマン・サックス】が犯した【幾つもの】罪は、前大統領バラク・オバマが「失敗させるには大きすぎる」と見做したせいで訴追されませんでした。

――しかも【ゴールドマン・サックスに向けられた】完全破壊はトランプが連邦準備制度に対して仕掛けた更に大きな闘いの一部として開始されたのであって、これからどのような結末となるかはアメリカの一般市民にもまだ説明されておらず未知数なのですが、フランスの大統領エマニュエル・マクロンはヨーロッパ軍の新設を呼び掛け、こういったグローバリスト連中をロシアや中国から、そして何よりもアメリカ合衆国から守るために必要なのだと警鐘を鳴らすようになりました。
［註：この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。］

トランプ大統領のツイート：
「今夜は大成功【だった】。皆に感謝！」
2018年11月７日にドナルド・トランプ大統領は選挙の歴史的な勝利を宣言しました


敗北した共和党議員は実はトランプ絶対反対


当該報告書曰く、アメリカ合衆国は執行・立法・司法の三つの部門に平等に権力を配分して統治をする立憲共和国であり、執行部門は大統領ただ一人の支配下に置かれ、司法部門は合衆国最高裁判所に完全に従属し、立法部門は米国上院と米国下院から構成される二院制の立法機関となっています。

2017年１月20日にトランプ大統領が執行部門を掌握し、彼の率いる共和党は米国上院と米国下院の両方を支配するようになりましたが、この【当時の】共和党【議員】の圧倒的多数は“トランプ絶対反対派”と表現される存在だった、と当該報告書が詳述しています。

――トランプは彼らを完全な破滅（辞職の強制ないしは選挙での敗北のどちらか）の標的とし、昨日の2018年度中間選挙では左派のヴォックス・ニューズ・サーヴィスにすら以下のように言わしめた程です：

「共和党が下院あるいは上院、あるいはその両方で負けようが、あるいはそのどちらでも勝とうが、一つだけはっきりしていることがある……2019年１月には、そこまでトランプ支持でない【議員】は少なくなっているだろう。」

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
＃トランプ絶対反対

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