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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝47 ― 政府紙幣グリーンバックス

 幼少時、テレビから流れてきた「アメリカ政府は、これまで世界の基軸通貨ドルを金(ゴールド)に基づいて発行してきました。しかしこれからアメリカは、金という物ではなく、政府に対する世界の人々の信用によってドルを発行することになったのです。アメリカ政府は世界の人々の信用を揺るがさず深めるため、より政府をオープンに透明にしていくことになります」とのアナウンスをなぜか憶えています。
 これは1971年、ニクソンショックでドルの金本位制の放棄、一方的に金との兌換をドルが放棄した宣言のアナウンスでした。幼い私は何となくかっこよく正しいと思ったのですが、無論このアナウンスは真っ赤なウソです。
 ドルを発行するのはこの時も現在も100%私有銀行のFRBであり、政府ではないからです。FRBはお得意の「パクリ」「成りすまし」で、ドルと金との兌換、これの一方的放棄を正当化してアナウンスさせたのです。何を「パクリ」「成りすまし」たのか?
 南北戦争中、1862年からリンカーン政府はグリーンバックスと呼ばれる政府紙幣を発行しました。グリーンバックスは金や銀の担保を不要とする不換紙幣で、国家に対する信用のみをその紙幣の担保としたのです。
 この政府紙幣発行の仕組みを「パクリ」通貨発行の政府機関に「成りすました」のがFRBだったのです。実は、政府紙幣グリーンバックスの発行を一斉に総攻撃し、葬った銀行家の血族たちこそがFRBの所有者になっているのです。
 グリーンバックスにならい、国々が政府紙幣を発行する事態は、信用創造で通貨発行権を独占してきた銀行家の破滅を意味します。だからロスチャイルドたち国際銀行家は、自分たちが政府紙幣グリーンバックスの発行を一斉に総攻撃し葬った上で、政府紙幣発行機関に「成りすまし」たのです。裏返すと銀行家のついてきたウソと正体がバレルと彼らは破滅します。「借金奴隷」が解放されるからです。
(seiryuu)
凄い記事だ~、最高だ~。
拡散する必要がある位、良い記事で、これだけでも皆さんに読んでいただきたい。
この記事を読めば、これから我々が何をしなければならないかが良くわかる。
(竹下雅敏)

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝47 ― 政府紙幣グリーンバックス

「黒人奴隷解放」を否定していたリンカーン


南北戦争の目的、並びにリンカーンがなした偉業が「黒人奴隷解放」というイメージが強いように思えます。しかし、実際にはリンカーンは、大統領として「黒人奴隷解放」を目的にしていたわけでは全くありません。むしろ「黒人奴隷解放」を初期には否定していたのです。

赤は奴隷解放宣言の対象で奴隷が解放された南部諸州。青は対象外で奴隷制が廃止されなかった連邦側の奴隷州・地域。
Author:SFGiants [CC BY-SA]

ウィキペディアの「エイブラハム・リンカーン」の記事によると、1861年3月の大統領就任演説の中で彼は次のような宣言もしています。

 私は「奴隷制度が布かれている州におけるこの制度に、直接にも間接にも干渉する意図はない。私はそうする法律上の権限がないと思うし、またそうしたいという意思はない。」

リンカーンの妻メアリの生家の家系は、奴隷所有者もしくは奴隷売買をしていたのです。ウィキペディアの同記事にあるように、リンカーンの「奴隷解放」は南北戦争の戦局を優位にするためのもので、成り行き上のものでしかありません。

さて、「黒人奴隷解放」ではなく南北戦争で起きたこと、並びにリンカーンが行ったことで最も重要な事柄があります。グリーンバックスと呼ばれる政府通貨を発行したことです。アメリカ史を見るうえで絶対に欠かしてはならない視点は「通貨発行権」です。アメリカの歴史は通貨をめぐる暗闘の歴史でもあったのです。

10ドルグリーンバックの表と裏
Wikimedia Commons [Public Domain]

外伝31の「アメリカ革命戦争の真因 ~奪われた通貨発行権」欄等で見たように、そもそもアメリカの革命戦争の真因は、通貨発行権を東インド会社(イングランド銀行)の所有者たちに奪われたことです。アメリカ植民地はコロニアル・スクリプという植民地独自紙幣の発行によって大いに繁栄していたのです。

1764年にペンシルベニア州によって発行され、ベンジャミン・フランクリンによって印刷された3ペンス植民地紙幣の表と裏。
Wikimedia Commons [Public Domain]

しかしその「植民券」発行権が、1764年の「通貨法」の制定で奪われ植民地は大不況となったのです。これがアメリカの独立と通貨発行権をめぐる暗闘の歴史の始まりです。

米側は革命戦争の戦闘に勝利し、形の上ではアメリカは独立しますが、1791年にはロスチャイルドは自らが支配する中央銀行である第一合衆国銀行を設立し、アメリカの通貨発行権を掌握します。これをトーマス・ジェファーソンの働きで第一合衆国銀行を廃止

しかし米英戦争を仕掛けられ、第二合衆国銀行を設立させられます。ところがこの中央銀行も、アンドリュー・ジャクソンによって1836年に廃止させたのです。

この流れの中でリンカーンが登場し、南北戦争が起きたのです。アメリカをめぐる歴史視点からすれば、政府紙幣のグリーンバックス発行ほど南北戦争とリンカーンの業績の中で重要なものはないのです。

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19/5/22 ニール・キーナン更新情報:アジアの内部関係者その2による報告「適切なタイミングで」

 2015年末頃から、「アジアの内部関係者」と名乗る匿名の人物がキーナン氏に送ってきた内容を、ごくごくたま~に同氏のサイトで公開していることがあります。大概は過去記事のまとめ&「キーナン氏は素晴らしい! 応援してます!」的なヨイショ文書なので、今まで訳してきませんでした。
 ただ今回は前回のキーナン・グループによる記事の続報が含まれていたのと、韓国にイギリスとアメリカの大物の盗人が押しかけているのが紹介されていたのでご紹介します。……カバールさんてば、よっぽど切羽詰まっているんですねー(唖然)。

 ちなみにこれまで登場していた「アジアの内部関係者」さんとは別の人物らしく、「The Asian Insider (II)」つまり「その2」なんだそうです。「その1」の方は、西洋で教育を受けたアジア男性で、マハティール首相の知り合いだと語っていました。長老たちとの会合にキーナン氏と共に出席を許され(※こちらの記事末尾の会合のこと)、2016年末の時点では北京在住で少なくとも数名のアジア諸国の長老と連絡を取れることから、ゴールデン・ドラゴン・ファミリーの上位の一員っぽい雰囲気の方でした。
 今回の「その2」さんは、正体不明です。おそらく初登場ではないかと思います。「内部」なので、やはりアジア各地の掩体壕の最大の所有者ドラゴン・ファミリーの関係者っぽいです。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ニール・キーナン更新情報:アジアの内部関係者その2による報告「適切なタイミングで」
転載元)
投稿者:ニール・キーナン&Kグループ

イルミナティ(光に照らされし者ら)に本物の光を当てると理解不能な脳みそだった


[記事内容を補足する画像を【後からKグループが】追加]



このところの一連の記事では、キーナン氏および彼の率いるキーナン・グループにより、『追いはぎ強盗』と形容する他ない【カバールの】所業に光が当てられました。アジア中で依然として続けられており、(しかも何十年もの間行われてきた)【略奪】行為のことです。この結果、キーナン氏の活動を見守ってきた世界各地の個々人や団体から、氏の元には幾つもの連絡が寄せられたことかと思います。

ある時点に至っては、他の重要な物事に対処するべく「電話の電源を切っておく」のも唯一の方法だっただろうと、納得できようというものです。

こういった最近の出来事の後では、以下の点を思案しない訣にはいきません:
この前暴かれた違法な取引を捜査しようと、一体どこの政府の省庁だの機関云々が、実際にどのような骨折りをしてくれたのでしょう? と。

【※「取引」:前回の記事で暴かれた、ローという詐欺師による違法なSWIFT送金のこと。翻訳版はこちら。】

確立した権力層【すなわちカバール】というものが(幾つもの国境を越えて【拡がっており】)、凄まじい規模での泥棒行為を世間に知られないよう、実のところ結託して陰謀を企んでいた、としかどうにも結論付けられません。

【そのような中で】縦えほんの一握りの限られた者にせよ、世間に知られるようになった【事実】とは、イルミナティ(ないしは【通称】“カバール”)の内部には沢山の派閥が存在して、一部から「新世界秩序」と呼ばれる【目標】へと向けて、実にとてつもなく長い年月をかけて段階的に働きかけてきたということです。

上記の諸派閥はこの支配を巡って仲間内で争いを繰り広げていたものの、全体【に共通する】ロードマップ【=行程表】で主要な部分を占めていたのは、世界人口の約9割を根絶するというものでした。

これは多くに人にとっては道徳的に受け入れがたい概念であるため、【そんなことはありえない、と】易々と【思考の外へ】退けられてしまうのでしょう;自分たちは“支配する権利を神から与えられた”エリートだと思い込んでいる連中の心理や信条を理解できるくらい、充分に学習した人間でもない限りは。


ロー氏とセドナの詐欺グループ


話が逸れてしまいました。先だっての膨大な【額の銀行間】取引ですが(【あれ以来、規模が】縮小されるに至り)、結果どうなったかを吟味してまいりましょう。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
再び“グループチャット”を立ち上げようとしたところを押さえられたロー氏

セドナにいるロー氏の子分らが気になりますか? もしかしたら彼らの活動の証拠となる写真に登場したせいで、片付けられてしまったかもしれません。
【※写真付きで詐欺行為を暴かれた記事の翻訳版はこちら。】

識別力のある有能なプロであれば、【実際に】ロー氏がしたように振る舞う人間をまともに取り合うとは思えないのです。

ということで、【先の記事のタイトルにあった】「新たな保安官」が街にやってきたのでした。笑ってしまう表現かもしれませんが、キーナン氏には【しっかりとした】計画があると読者の皆さんに私は請け負えます。その原動力となっているのは、人民と諸国家を支えるため、一心不乱にその身を捧げたいとの【思い】。彼らがこれまで受けた仕打ちを思えば、絶望的なまでに必要としている【支援計画がある】のです。

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国の財産、国有林を金融商品化し民間業者に売り払う「国有林管理法の改正案」国会提出 〜竹中平蔵氏加わる「未来投資会議」の提言に従って「コンセッション方式」導入

 日本の森林が丸坊主になってしまうかもしれない、そのような不安のある法案が国会に提出されています。「森林経営管理法」の改正法案です。
 元となる「森林経営管理法」は2018年5月に急ぎ成立しましたが、これは放置された森林の管理権を森林所有者から市町村が強権的に取り上げ、民間事業者に委託して、事実上、企業が伐採を含む経営を担うもので「一種の民間企業への払い下げ」と言われています。憲法違反の疑いを指摘されつつ、すでに今年の4月1日から施行されています。
 今国会に提出された改正法案はさらに踏み込んで、対象が国有林になっています。森林ジャーナリストの田中淳夫氏は「ほとんど国有林の民間払い下げみたいなもの」と述べています。
従来は、民間に任せる経営は1年単位だったところを、改正案では上限50年という長期に渡って「樹木採取権」を与え、面積も現行数ヘクタールだったところ、年間数百ヘクタールもの伐採が可能になります。しかも、伐採後の再造林は「義務」ではなく「申し入れ」となっており、もしも民間業者が再造林を怠った場合は、国が負担して造林し、その後の育林も引き受ける、という尻拭い付きです。さもなければ禿げ山がどんどん増えてしまいます。
 田中氏は、伐採権を企業へ付与した結果の例として、フィリピンが国土の森林の大半を失ったばかりか、企業が荒廃した森林を厄介者のように国に返したケースを紹介しています。散々材木を売りさばき、後始末を国に押し付けた格好です。
 国が経営難を理由に「民間の知恵」を導入してコスト削減するなど「役所に経営能力が無いと認めたようなものだ」とはその通りですが、この民間導入の仕掛け人がまた出た、竹中平蔵氏がリードする「未来投資会議」でした。
 そもそも森林経営の困難は、利益を見込めないほどのコスト高と後継者不足と言われます。政府が国土の森林保全を重要視し、後継者が不安なく育つような予算を組めば民間企業に売り払う必要はなかろうに。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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国有林伐採後放置法案? 再造林も義務なしの仰天
引用元)
連休明けの国会で、国有林管理法の改正案(国有林野の管理経営に関する法律等の一部を改正する法律案)の審議が始まる
(中略)

 (中略)改正の要諦は、これまで入札では基本1年単位だったものを長期にすること。それがなんと50年だという。民間業者に「樹木採取権」という形で与えるのだ
(運用は、基本10年で設定するとなっている。面積も対応可能な数百ヘクタールを想定するという。年間約20ヘクタールずつ皆伐させる考えらしい。)

 この辺だけでもいろいろツッコミみたい部分があるのだが、もっとも仰天したのは、伐採後の林地の扱いだ
(中略)
再造林をしてくれといいつつ義務ではなく、経費は国が支出するのが前提のようである。どうやら申し入れても植栽されなかったら、国が代わってやりますよ、その後の管理(育林)も国が引き受けますよ……ということらしい。

まてよ、と振り返る。民有林の経営管理をなるべく伐採業者にゆだねようとする森林経営管理法(今年より施行)では、再造林は義務化していなかったか。

(中略)

 もともと国有林はまとまった面積があり、しかも測量調査も行われ境界線などの確定もほとんど済んでいる。林道・作業道もかなり入っている。その点、小規模面積でバラバラにある民有林(しかも所有者や境界線がはっきりしないところが多い)と比べて圧倒的に作業がしやすい
 伐採業者にとっても、放置された民有林に興味はなくても国有林なら扱いたいという声が圧倒的だ。そんな声に応えて?国有林の投げ売りをする法律改正に見えてしまうのは私だけだろうか。
(以下略)

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[三橋貴明氏と山本太郎氏の対談]デフレ下で緊縮財政をやってはいけない! ~もっともまずいのは消費税の増税~

竹下雅敏氏からの情報です。
 三橋貴明氏と山本太郎氏のユニークな対談。原発問題ではそりの合わない2人ですが、緊縮財政反対に関しては、両者の見解は一致しています。
 これらの動画は、大変わかりやすい。少し長いですが、Part1だけでもご覧ください。経済の本質がとてもよくわかります。映像配信で経済の講座をご覧になった方は、とてもよくわかる内容だろうと思います。
 三橋貴明氏の言っていることは、現行の経済システムがこのまま続くのであれば、確かにこの通りだと思います。ただ近い将来、金や資源に裏付けられた新金融システムに転換すると思われ、その時にどうなるかは、私にもわかりません。日本に、果たして、裏付けになる金あるいは資源があるのか。新金融システムでは、通貨の評価替えが確実に起こりますが、果たしてそれが、どのような影響をもたらすのかが、さっぱりわかりません。
 動画をご覧になると、デフレ下で緊縮財政をやってはいけないということが、直ちにわかると思います。もっともまずいのは消費税の増税です。経済を回そうと思ったら、山本太郎氏が主張している通り、消費税をゼロにすることを目標に、まずは消費税を5%に戻すというところから始めると良いでしょう。
 ただ、この最も基本的なことを、ほとんどの政治家も財務省の役人もわかっていないということです。彼らは、お金の仕組みを全く理解していないのです。
 動画の中で、三橋貴明氏は、この動画の内容は中学2年生くらいで理解できると言っていますが、確かにその通りです。わずか30分ちょっとの動画で、経済の根本がわかるとしたら、これは見なければ損だということになるでしょう。
(竹下雅敏)
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配信元)




ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝32 ― フランクフルト秘密会合の本質

 嘘しか言葉に出来ない男、日本をその国富を盗みまくり腐らせ破壊した男、未だに首相と呼ばれる男。この男の拡声器と成りはて、事実を隠蔽し嘘をたれまくっているマスコミ。これが私たちの体験してきたうんざりする日本の毎日でしょう。
 「神はユダヤ人にすべての方法を用い、詐欺、暴力、高利貸、窃盗によってキリスト教徒の財産を奪取することを命ずる」。この文言は「タルムード」に出てくるものです。
 こういった「タルムード」の教えを地で行かせたのが、1773年の世界革命計画秘密会合でマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドが出した「行動計画書25箇条」です。
 要するに行動計画書25箇条とはその時代における「タルムードの焼き直し」ということです。そして現実に地上世界はその後秘密会合を主催したマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドたちの計画に沿って動かされたのです。
 世界革命計画を推進させた具体的な原動力、つまり秘密会合の本質とは「通貨」と「情報」です。「通貨と情報を制する者が地上世界を制する」、これが秘密会合の本質としての中身だったのです。
 そしてロスチャイルド家を筆頭とする銀行の所有者が「通貨」と「情報」の支配者となり、地上世界を支配していったのです。この流れがそのまま今日までの日本の姿として現れてきたのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝32 ― フランクフルト秘密会合の本質

世界革命行動計画書25箇条 ~タルムードとの関係


前回1773年フランクフルトでの秘密会合と、そこでマイヤー・アムシェル・ロスチャイルドより提出されたとされる世界革命行動計画書25箇条を見ました。この秘密会合の中身と行動計画書25箇条が、その後の地上世界を大きく動かしていったのです。


秘密会合の前提となったのが、それまでに深く結びついていたであろうマイヤー・アムシェル・ロスチャイルド、ヤコブ・フランク、モーゼス・メンデルスゾーンの三者のタッグです。そして行動計画書25箇条の下書きは三者のうち「自由・平等・博愛」概念からモーゼス・メンデルスゾーンが担当したであろうことを推測しました。

行動計画書25箇条は当然ながら非常に重要です。ただし、行動計画書25箇条がモーゼス・メンデルスゾーンやヤコブ・フランク、マイヤー・ロスチャイルドたちのオリジナルか?といえばそうではありません。

リンク資料にあるように、ユダヤ人学者クリストファー・ジョン・ビェルクネスは行動計画書25箇条の原点として「古代イスラエルのソロモン王の時代に世界を支配する理論上の計画が作られていた」と見ているようですが、それ以外に具体的な種本がありました。タルムードです。

タルムードと行動計画書25箇条の最終目標は、いわば統一世界政府を樹立しての世界の完全支配であり、同一です。そして目標達成のための手法としてあらゆるペテン、虚偽、欺瞞、裏切り、嘘の喧伝を駆使したゴイムからの略奪を、タルムードと行動計画書25箇条のいずれもが義務づけています。

また行動計画書の第1「人間を支配するには暴力とテロリズムに訴えると最善の結果が得られる。権力は力の中に存在している」の特に「権力は力の中に存在している」と、タルムードにある絶対王の民衆支配の「かれらが王者に見たいのは力、力、力の権化なのである」、この思想は同一のものでしょう。

行動計画書25箇条とは18世紀という時代における「タルムードの焼き直し」と言い得るのです。特殊稿タルムードで見たように、タルムードがユダヤ問題のやはり核心にあり、ユダヤ問題として現れている問題の裏には、常にタルムードがついて回っているのです。

そしてタルムードで義務づけされている虚偽、欺瞞等によるゴイムからの略奪手法は、この時代には銀行制度、つまり信用創造による世界からの秘密裡の略奪になったのです。

フランクフルトでの秘密会合の本質とは、世界中で本来ならば国家・人民が所有するべき通貨発行権を、銀行所有者が所持する信用創造権にしてしまうことと見なせます。これは別の言い方では銀行の所有者が世界のお金を司る主宰神になるということです。そして今日まで現実にそうなったのです。


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