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19/6/10 フルフォード情報英語版:トランプの訪英によって強固となった米英同盟が、9.11以降のファシスト傾向を覆す流れへ
IMFのラガルドなどが出席していたようですが、配下を情け容赦なく切り捨てますな。その点では、ヒラリー・クリントンも然り。弟ですら口封じしてしまうとは、何やらゴッドファーザーの曲がBGMとして流れてきそうです。
ただ金融リセットに関しては現在も水面下で調整中でして、目に見える形で変化が出てくるのは9月以降なのだとか。被害を最小限度にするためだと好意的に解釈したいものの、普段こういった世界の動向を一切受け付けない人々と接している身としては、何か分かり易い事件が起こって欲しいと思ってしまいます。
そして記事末尾のインドネシア。果たして内部情報通りに転んでよいのでしょうか。ウィドド大統領はキーナン氏が大変信頼を寄せていますし、逆にプラボウォは初代M1に選ばれた故スカルノ大統領を追い落としたスハルトの義理の息子ですよ。M1とは東洋の金塊の管理を託された代表のことで、キーナン氏が二代目です。
英国王室や米国トランプ政権もそうですが、清濁入り乱れて見極めが難しくなってきました(そもそも「清」も、相対的にマシってだけですしねぇ……)。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

トランプ訪英で英国の取り込み成功
先週のドナルド・トランプ米大統領による訪英で、アングロ【=米英】同盟の亀裂は修復され、欧米で起こった9.11以降のファシストのクーデターは確実に形勢逆転することになる、というのがペンタゴン筋や英国王室筋からの情報だ。
「英国訪問はアングロ・アメリカンの枢軸を巡る友好協定や、あなたも既にご存じの現在進行中の諸問題全般に終始しました。ブレキシットは非常に大きな案件です。私としては訪英は成功だったと思いますし、両国の絆は強まったと言えるかと」、というのが英国王室の一員による要約だった。
これが意味するのは英米勢と、ビルダーバーグ・グループの背後にいるヨーロッパ【大陸】のファシストでナチスな王侯貴族らとの間で二分されているということ。
ビルダーバーグ参加者の準公式報告書がこれを裏付けている。ドイツ率いるEU派閥とアングロ勢、そしてイタリア勢との間にも大きな隔たりがあるらしい。
http://www.hurriyetdailynews.com/what-was-discussed-at-the-bilderberg-meetings-analysis-144045
What was discussed at the Bilderberg Meetings?
— Hürriyet Daily News (@HDNER) 10 June 2019
by Selva Demiralphttps://t.co/qbpKVohMbp pic.twitter.com/LKMv6Lub2G
一方、フランス諜報関連の情報源は、先日のEU議会選挙が【上記の】ドイツ派閥によって不正操作されていた証拠を発見したと言っている。【開】票よりも前に、正確な選挙結果を発表していた記事【の存在】を彼らは指摘していた。フランス解放に向けた闘いも続いている、と同筋は言う。
https://www.youtube.com/watch?v=BptCA6JtKRI&feature=youtu.be
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ガンダーセン氏のNPOフェアウインズの記事が日本語で読めます:今なお汚染が拡大し続けている日本とオリンピックについて
「放射能被害へのぬり薬(Atomic Balm)1・2」
1.安倍首相は東京オリンピックを、福島原発事故につけるガマの油(いかがわしい薬の意)に利用している
2.命かけて逃げろ〜東京オリンピック
の公式日本語版が公開されたとありました。
上の各リンク先ページの、下方の、「日本語」ボタンをクリックすると日本語全文が読めます。
そのフェアウインズからの情報が日本語で読めるとの知らせを受け、さっそく要点をまとめました。
1)こちらの記事で最初に力説されていることは、311以降の放射性物質は未だに取り除かれることなく、無視され、汚染は拡大し続けているということでした。結局、今に至るまで政府の復興策とは日本の人々の保護ではなく、原子力関連産業の金銭的利益を保護することのみに集中してきました。
ガンダーセン氏らは、オリンピックアスリート達への被曝の影響を検証すべく、福島の土壌と粉塵サンプルの調査をしたところ、オリンピック球場からセシウムが6000Bq/kgが検出され、聖火リレールートではセシウム137の極めて高い放射能が示されたそうです。このような状況下での東京オリンピック開催は、フクイチのメルトダウンを矮小化し、汚染拡散への対応から目をそらせるものだと指摘されています。
2)日本は今だに「原子力非常事態」ですが、その福島でオリンピックのかなりの行事が行われます。しかも政府は放射線被曝許容量を311以前の20倍に引き上げています。アスリートも観客も来日することで「放射線関連疾患に罹患するリスクもまた20倍に増加する」と警告しています。
日本政府は、許容量の引き上げに合わせて、福島の被災地域が年間20mSvになれば住民は帰還しなければならないと通告をしました。このことは単純に被曝のリスクが20倍になるだけでなく、3つの問題があると指摘しています。
1つは、除染が家屋の内側と周囲の区域のみで行われ、それ以外は極度に汚染されたままだった点です。
一旦家屋が「除染済み」とされても、周囲から日々再汚染され続けています。
2つには、政府が帰還を強制するにあたって、ガイガーカウンターで測定できるわずか1種類の放射線しか勘案していないことです。被曝の深刻な原因はホット・パーティクルの吸入、摂取にありますが、このホット・パーティクルの存在をあえて無視しています。
3つ目は、そのホット・パーティクルの中に、平均の1万倍の放射能をもつ微粒子をも確認したそうです。
忖度しない識者は「オリンピック予算のほんの雀の涙」で、避難者への十分な住宅支援ができるのに、と現在の帰還宣言を非難しています。ガンダーセン氏は、オリンピックに投入される莫大な資金は避難者支援に使った方がずっといいと述べています。
こうしたまともな見解を見るにつけ、日本政府は鬼畜だと思えてきます。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

今もなお拡散し続ける福島由来の放射性物質を一掃すると銘打った試みは、予算の制約で成功しておらず、(中略)日本政府は、自国の一般公衆の放射線被曝を減らすことに対応を集中するのではなく、代わりに世界の注目を東京で行われる予定の2020年のオリンピックに向けようとしてきた。
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将来、多くの人が地球を破滅から救った英雄として認識すると思われる、ベンジャミン・フルフォード氏 / Qグループは、プーチン大統領は信頼しているが、習近平氏は信頼できないと見ている
さて、ツイートで、ベンジャミン・フルフォード氏についてコメントしている所があります。時事ブログでは、「フルフォードレポート」で大変お世話になっていることもあって、私の視点を書いておきます。参考にしてください。
簡単に言うと、将来、多くの人が地球を破滅から救った英雄として認識するだろうと私が考えているのは、プーチン大統領、トランプ大統領、マイケル・フリン大将を含むQグループ、ロバート・ディヴィッド・スティール氏、ニール・キーナン氏、ベンジャミン・フルフォード氏、その他大勢という感じです。
残念なことに、明らかに2人とも「光の戦士」であるニール・キーナン氏とベンジャミン・フルフォード氏が、Yutikaさんの記事を見る限り、うまく行っていないように見えます。
さて、フルフォード氏の情報は、“背後の情報源のシナリオ”によって正確であることもあれば、結果として誤りだったこともあります。様々な情報を細かく検証すれば、結果として誤っていたということもあるでしょうが、大きな流れを見る限り、フルフォード氏の情報は正確だと思います。フルフォード氏が主張する方向に、ゆっくりとですが、世界が変わって行くのを見ることができます。
フルフォード氏は、トランプ大統領が破産の度にロスチャイルド家から融資を受けて救済されてきた経緯があり、トランプ大統領を信用できないというスタンスに見えますが、実は、トランプ大統領を救済していたのは、ナサニエル・ロスチャイルドだったということです。彼は、ベンジャミン・フルフォード氏とも接触しており、ドラゴンファミリー、正義の側のテンプル騎士団、そしてQグループとも繋がっています。
ナサニエル・ロスチャイルドは、これまで態度をはっきりさせてこなかった面があったのですが、現在では、はっきりと、Qグループと連携して動いていると見ています。
取り上げたツイートでは、中国のことも書かれています。中国が、果たしてカバール側か否かが問題です。
カバールを追い詰めている最強のグループは、地球同盟(アライアンス)だと思いますが、残念ながら、地球同盟は一枚岩ではありません。私の調べでは、6つと7つのグループに分かれていると思います。6つの方は、5角形(ペンタゴン)の中心にQグループが居て、全体の指揮を取っていると考えています。一方の7つのグループは、ロシア、中国、イランが中心となる7角形で、緩やかに連携しています。このグループの中には、レッドドラゴンやシオン修道会も居ると思います。
6つのグループと7つのグループは、カバールを倒すという目的に関しては協調していますが、カバール打倒後の地球の運営をどうするかについては、見解が一致していないと思います。それが、トランプ政権を通して、ロシア批判、イランに対する圧力、中国との貿易戦争という形で噴出していると見ています。
一番大きいのは、Qグループは、プーチン大統領は信頼しているが、習近平氏は信頼できないと見ていることでしょう。確かに、習近平氏の態度を見ていると、自身が皇帝になりたいのか、権力欲から自由になれていないという印象を受けます。その点、精神的にも自由になっている金正恩氏とはかなり違います。Qグループは、トランプ大統領の態度を見ても、金正恩氏を信頼していると思います。
今晩、マイケル・フリン大将が、QArmyJapan に加わってくださいました!!!
— Eri (QmapJapan) (@okabaeri9111) June 13, 2019
❤️❤️❤️❤️❤️🎂🎂🎂🍿🍿🍿😆🥰🥰😊😊#MJGA pic.twitter.com/f75uDkhDD4
もともとQ情報軍特殊部隊は、マイケル・フリン大将が組織したものです。その後QArmyJapanを @intheMatrixxx や@shadygrooove らが組織しましたが、今回、フリン大将もそこに名を連ねたということです。たくさんの強力な仲間が、日本のことを気にかけてくれています。🍿 https://t.co/CXDj1kpDv7
— Eri (QmapJapan) (@okabaeri9111) June 13, 2019
BF氏は、心から日本が再生することを願ってくださっていると信じています(たい)。
— Eri (QmapJapan) (@okabaeri9111) June 14, 2019
「龍」=「中国」なので、やっぱり立場上、トランプを認めるわけにはいかないのでしょうか...保留です https://t.co/PKxJNWUmqn
BF氏はご自身の言説ではなく背後の情報源のシナリオによって伝える内容が変わると見ています。最近は「中国は世界の為になる政策を推し進めてるのに、トランプは戦争をしたがっている」というシナリオになっています。いくらQ軍にいるとはいえ私は言説を持たないので、米中どちらが正義か判断しません https://t.co/ObEybG8keS
— Eri (QmapJapan) (@okabaeri9111) June 14, 2019
昔は革命家毛沢東に憧れ中国を素晴らしい国家だと思い込んでいましたが、その後のお勉強によって中国は明らかにNWO(ニユーワールドオーダー)推進勢力の作った実験国家だと思うようになりました。共産主義ですしね。
— maru (@ZwM3gDoArk2fpeH) June 14, 2019
ただね習近平だけはちょっと注意してみたほうがいい。彼の頭には共産党を潰してでも中国を作り方変えたい。しかしそこに行くには中国人の官僚地方役人がとにかく行儀悪いんで自分が鬼になるしかないと思ってるかもしれない。江沢民ヒラリはもろのDSだったのはその通り。王岐山はまともだとおもうけど。
— ルケイオン (@zry4FiSh4AOMeEe) June 14, 2019

「老後に2000万円貯蓄して備えよ」という金融庁の報告書を無かったことにしたい政府 ~運用側の責任は無罪放免にしたうえでの「財源がありません」宣言
問題なのは、記事の太字にした部分。バブルの時代には、年金資金を使って大型リゾート施設グリンピアを全国に設立し、その後経営破たん。近年では、株式に投じて15兆円も溶かしてしまいました。
投資が成功した場合の利益は自分たちのもので、失敗した場合は国民負担。こんな経営なら、誰でもできます。無能としか言いようがない。
“運用側の責任は無罪放免にした上での「財源がありません」宣言”で、これで文句を言わないとすれば、もはや日本国民は「悟り」を得ているとしか言いようがない。
労働者の6割が月収30万円未満とのことで、これでどうやって、老後の資金2,000万円を貯蓄できるというのか。名もなき投資家さんが、2,000万円を貯める為に毎月必要な積立額を出してくれていますが、これは無理でしょう。
記事では、“これまで集めてきた資金は全額国民に返さなければならない”とありますが、その通りです。今後は消費税をゼロにし、個人だけではなく企業にも累進課税を適用するか、あるいは最高賃金を設定しなければならないと思います。その上で、ベーシックインカムを導入するという道筋になるかと思います。
現状のままでベーシックインカムを導入すると、せいぜい月々 4~7万円の一律支給で、生活保護などの様々な援助は全て打ち切りになると思われます。これは、働くことができない人にとっては、死ねと言われているに等しいことで、大問題ですが、NWO(新世界秩序)を目指している人たちは、喜んでこの方向に誘導したがるでしょう。なので、累進課税、あるいは最高賃金の設定は、譲れないところなのです。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

今回の報告書には、NISA(少額投資非課税制度)など金融市場に誘導していきたい金融庁の意図が含まれているのだという。しかし、いかなる意図があろうと、その行為は政府が年金財政を管理運用する能力を持ち合わせていないとみずから暴露し、年金制度の解体宣言をしているようなものである。
(中略)
貯蓄ゼロ世帯(100万円以下)が2~3割ともいわれるなかで、麻生太郎なり金融庁の官僚たちは2000万円もの金額を蓄えられる国民がどれほどいると思っているのだろうか。この「老後2000万円」報告は、まず現実からの乖離が甚だしいことに特徴がある。月収にして30万円未満の労働者が全体の6割を占め、30~50万円未満が3割、50万円以上は1割もいないのが現実である。もっとも多いのが16~28万円未満の層だ。そして、現在でも貯蓄が2000万円ある層は全人口の1割にも満たない。還暦過ぎた世代のおよそ7割が貯蓄2000万円以下である。つまり、自助努力に委ねられた場合は半数以上の国民が大変な思いをしなければならないことになる。「老後に2000万円」を持ち合わせていない人人は生活保護として国が抱えることにもなりかねない。高齢者の生活保護受給者が現状でも大半を占めているが、その割合がさらに増し、国家財政でまかなうことになるのだ。貧困社会の反動は結局のところブーメランとなって国家に跳ね返る。そこにあるのは、みなが豊かに稼いで豊かに生きていける社会ではなく、超少子高齢化社会で大勢が介護や老後の生活苦に喘ぎ、社会不安や憎悪の渦巻く衰退国家としての未来像である。
(中略)
財界が目先の利潤に汲汲として搾取をやりまくり、政治が国民のために機能しないことに年金財政破綻の根本問題がある。国民の老後のためではなく、その資金を別目的に使い果たしてきた者がいることを忘れてはならないと思う。
吉田充春
モーニングショー
— 胡蝶蘭 (@3SC5vunUPhy5Env) June 10, 2019
「老後資金2000万円必要」
玉川徹氏「年金はだけでは足りないと今になって言う。100年安心といったのは2004年。正直に言ったら選挙に落ちてしまうから。
自己責任政権ここに極まれり。投資で失敗したらあなたのせい。運用は慎重に積立金は無駄には使いませんというのが誠実な政府」 pic.twitter.com/wdjHVsYYYW
65歳時点で「2000万」貯めるために
— 名もなき投資家 (@value_investors) June 10, 2019
毎月必要な積立額(運用なしの純粋貯蓄)
20歳 3万7000円
25歳 4万1700円
30歳 4万7700円
35歳 5万5600円
40歳 6万6700円
45歳 8万3400円
50歳 11万1200円
55歳 16万7000円
難易度高すぎます
年金を株に投資して15兆円損したという話は、まだ始まったばかりの悪夢です。年金機構(GPIF)とは別に日銀が株を大量に買っていて、年金も日銀も日経平均が17500円を割り込むと累積で赤字になるそうです。それが分かっていても売却できないし(株が暴落)、買い続けるしかないという無限地獄です。
— Dr.ナイフ (@knife9000) June 9, 2019
一気に年金政局へ
— こたつぬこ『「社会を変えよう」といわれたら』4/17発売 (@sangituyama) June 10, 2019
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全員コケる❣️
かわいい
最後の子はわざと?