なぜ、日本だけマスクを着用しているのか?〜「和」「絆」という言葉で同調圧力をかけ、奴隷教育が浸透している日本の現代社会 / 奴隷から抜け出し幸せでいるためには、ナンバーワンを目指すのではなく、オンリーワンでいること

竹下雅敏氏からの情報です。
 なぜ、日本だけマスクを着用しているのか? 日本では、もはやマスクは下着だからです。私は天気が良いと、上半身裸の短パン姿で「経筋体操」をよくやっていますが、このチャーミングイな姿を人に見られるのは恥ずかしい。
 同様に現在の日本では、“マスクを外して素顔を見られるのは、とても恥ずかしい”という心理状態になっているのではないか。特に女性の場合、マスクをすることで化粧をしなくて済むので、マスクはある意味で便利なものだと思います。マスク美人の場合はなおさらでしょう。
 しかし、なぜ人は他人と違うことを恥ずかしいと思うのだろう? こちらの記事によれば、“恥ずかしいという気持ちは、人前でとるべきだと思っている行動と、自分が実際にとった行動が食い違っていたときに引き起こされる自己意識的感情です。…恥ずかしいという感情は、ヘマをしたら人から悪く思われるという思い込みから発生します”とあります。
 現在の日本では、“人前でとるべき行動はマスクを着けること”であり、マスクを着けないでいると“人から悪く思われる”ので、マスクを外せないようです。
 先の記事によると、心理学者のダッチャー・ケルトナー氏の実験で、“恥ずかしそうにしている人の写真と、自信たっぷりに見える人の写真を見せたところ、多くの被験者が、恥ずかしそうにしている人のほうが、好感が持てると答えた”ということです。すなわち、“恥ずかしさを感じたり、顔が赤くなったりすることで、人から好感を持たれたり、対立を回避することができる”ということなのです。
 「和」とか「絆」という言葉で同調圧力をかけてくるわけですが、同調圧力に屈してしまうのは、「嫌われたくない」「対立を回避したい」という心理のようです。
 日常の些細な事柄であれば、空気を読んで「対立を避ける」という選択が賢明であることも多いでしょう。しかし、ワクチン接種やマスクの着用となると、そういう範疇には入りません。マスクは適切に使用すべきものであり、マスク着用のメリットと長時間マスクを着用する事のデメリットを考慮して、時と場合に応じて判断すべきです。
 “人前でとるべき行動はマスクを着けること”というマインドコントロールを解くには、“正しい情報と正しい自己認識、「自分は存在だけで価値がある」”という正しい価値観をもつことが重要だとあります。
 究極は「悟り」を得ることだと思いますが、現代社会は「成績が良いと褒められ悪いと叱られる」という奴隷教育が浸透しています。奴隷根性を人々に植え付けるための祭典がオリンピックです。日本の金メダルへの執着と賛美は異常です。「悟り」の対極にある世界観です。
 勝ち負けを越えて全力を尽くした人が本当の勝利者なのに、1番になった人だけを過分に褒め称えるというのは、自分を見失っている人の特徴です。ナンバーワンを目指すのではなく、オンリーワンでいる(存在だけで価値がある)ことの方が確実に幸せでいられます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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世界で日本だけマスクを着用しているのはなぜ? 背景にあるマインドコントロールと奴隷教育
引用元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

今、世界で日本だけマスク着用している第1の理由はマインドコントロールされているからです。
(中略)
メディアは恐怖をあおると視聴率が上がるので恐怖をあおり続けました。

恐れているところに、たとえばNHKで「10分間マスク着用しなかったのでクラスターが発生」と報道されたので非科学的と考えずに「常にマスク着用しないと危険」とマインドコントロールされていきます。
(中略)
第2の理由は日本人の奴隷教育です。

奴隷教育とは日本では当たり前の次のような教育です。

・良い大学に入り良い会社に入るために勉強する
・成績が良いと褒められ悪いと叱られる

これは成績が良いと価値があり、悪いと価値がないという価値観で、実は奴隷に対する教育なのです。

本来の価値観は「存在だけで価値がある」です。

日本人は「絆」は良いと思っていますが、元の意味は奴隷や動物を拘束する足かせ手かせで、マスクももともとは奴隷に着用させて個性を殺すためのものです。
(中略)
同調圧力とはコントロールスピリットです。これも無自覚ですが、人をコントロールしたいと思うコントロールスピリットが、ちまたにあふれています。
(中略)
複数あるマインドコントロールの解除方法の中で一番大切なことは正しい情報と正しい自己認識、「自分は存在だけで価値がある」です。
(中略)
無価値観は唯物的思考が原点であり、学問、思考、イデオロギーの根底に存在します。エリートほど唯物的思考に陥りやすいので、権威までコントロールされてしまう原因になります。

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[Instagram]音量注意! ホイッスル?

ライターからの情報です。
ホイッスルぢゃなーい
叫び声‼️
(メリはち)
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配信元)

新型コロナワクチンの健康被害救済制度の申請受理件数は今や5,000人に迫り、健康被害の認定は約1,100人、しかしメディアはこの実態を報道しない 〜 泣き寝入りせずに申請を

 当初からmRNAワクチンの検証を発信されてきたkazuchan-coconeさんが、注目すべきツイートをされていました。「コロナワクチン被害者が10月28日に100人認定された」という記事に関連して、これまですでに何度もコロナワクチン被害者が認定をされていたという記事の存在に気づかれました。kazuchan-coconeさんが驚いて厚労省のサイトを探ったところ、「なんと昨年8月から月に1-2度コロナワクチン被害の審査が行われ、もう900人以上が認定を受けているようだ。 このサイト。」と指摘されました。さらに楊井人文弁護士の記事を紹介され、現在、自治体から厚労省に上がってきた申請件数だけでも4000件を超え、そのうち審査未了の件数が75%を超えているにもかかわらず、「これまでのところ、主要メディアはこうした健康被害救済制度に基づく審査の実態や結果の詳細をほとんど報道していない。」ことを突き止められました。また田島輔弁護士の記事では、厚労省が「ワクチン広報プロジェクト」を通じてマスコミ記者に干渉し、政府の方針と異なる報道がしにくい状況になっている可能性を指摘されていました。
 つまり厚労省は、新型コロナワクチンの健康被害の補償申請について厚労省のサイトでは公表しながら、一方でメディアが取り上げないよう、国民に知らせないよう作為してきた可能性があります。
kazuchan-coconeさんから「コロナワクチンで何らかの健康被害を受けたと感じている方は、ぜひとも今すぐ申請を行なってほしい。泣き寝入りする必要はない。 手続きが難しかったらワクチン被害者駆け込み寺またら被害者遺族会『繋ぐ会』に相談したらよいと思う。」とのアドバイスです。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第55話 ― 占領下の“独立日本”3

 新安保条約は、岸政権によって1960(昭和35)年1月19日に日米間で調印・締結。同年5月19日、衆議院本会議に新安保条約の批准案が上程。ここに激しい「60年安保闘争」が勃発しますが、新安保は6月19日に自然成立し、発効しました。こうやって岸政権下で新安保は成立しました。しかし本当のところは、この新安保は岸信介の目的・構想からはほど遠いものでした。
岸信介の歴史
 岸信介は、旧安保の米国による日本の軍事占領を再度確定させた行政協定を改定して、日本の自主独立を目指していたのでした。だから岸政権は「60年安保闘争」、樺美智子さんの死などを通じてCIAに潰されたのです。
 戦後は、岸信介はその工作員としてCIAと密着して行動をとっているので、戦後から切り取って歴史を眺めたならば、岸信介の日本を自主独立させる動きは意外に映るでしょう。しかし幕末からの日本の裏歴史、八咫烏の動きを辿っていると、岸信介の日本の自主独立に向けた動きは全く自然なものです。岸信介は裏天皇の堀川辰吉郎の直接の部下であり、幕末以降の八咫烏・裏天皇グループの動きは一貫しているからです。
 幕末に日本は英領(正確にはイギリス東インド会社の支配下)となりました。英領日本、それは英側による軍事侵略の面と、八咫烏が招きいれた側面がありました。こうやって明治維新が起きたのです。その中で八咫烏・裏天皇グループは日本の独立、そして日本を中心としたNWOを目指し、大陸に軍事進出していったのです。その結果、敗戦日本が生じたのですが、戦後も彼らはその動きを止めてはいなかったのです。
 日本の核武装、これも戦時中も戦後も変わらない彼らの一貫した動きの一つでありました。裏天皇グループは南朝勢力となりますが、彼らの動きを危惧する日本の勢力も当然ありました。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 昭和編) ― 第55話 ― 占領下の“独立日本”3

日本の自主独立に動いた岸政権


第一次岸内閣(1957年)
Wikimedia Commons [Public Domain]

1957(昭和32)年2月に日本国首相に就任した岸信介は、早速に安保条約の見直しと改定に動きます。その岸信介の安保条約の考え方(もっと正確に言うと、日本と英米の関係になるでしょうが)の基本が『戦後史の正体』p188に、吉野俊彦著『岸信介政権と高度成長』から引く形で次のように記載されています。

安保をもっと自主性にあるものに改定する、そのためには再軍備も必要で、憲法も改正にまでもっていかなくてはならないという考えかたをもっていた。あわせて沖縄の返還を実現したい、

岸信介は日本の英米からの自主独立を見越し、そのために日本の再軍備と憲法改正を考えていたということです。

この考えに基づく安保条約と行政協定の改定を、岸信介は首相就任2ヶ月後の参議院内閣委員会で表明。岸信介はその後の1957年6月には安保改定の交渉のため訪米しますが、その前にマッカーサー駐日大使と会談し、自分の考えを伝えていたとのことです。その内容が『戦後史の正体』p188からの続きで、以下のように紹介されています。

駐留米軍の最大限の撤退、米軍による緊急使用のために用意されている施設付きの多くの米軍基地、日本に返還することなども提案した。さらに岸は10年後には沖縄・小笠原諸島における権利と権益を日本に譲渡するという遠大な提案を行った(『岸信介証言録』)

「駐留米軍の最大限の撤退」そして日米関係を対等な地位に、との考えを持ち訪米した岸信介は、時のアイゼンハワー大統領とゴルフで二人だけの時間を持った上で、旧安保の主導者であったダレス国務長官と対峙。

…結果は、岸信介は在日米軍に切り込む意向だったが切り込めず、終了となったとのことです。


ダレスは安保条約の見直しには反対しませんでしたが、日米行政協定「駐留米軍の最大限の撤退」については協議機関を提案、それが日米安保委員会(のちの「安全保障に関する日米委員会」)の設置となったとのことです。

しかし、この委員会はまともに機能しなかったことを指摘した上で『戦後史の正体』で次のように記し、孫崎氏は残念がっています。

歴史で「もし」は禁句だそうですが、このケースだけは許していただきたいと思います。もし岸政権が1960年7月、安保騒動で崩壊しなかったら、岸首相は「駐留米軍の最大限の撤退」を「日米安保委員会」で検討させていたでしょうか。
「おそらく検討させただろう」という結論が出ると、岸政権のこれまでの評価はすっかり変わります。(p196)

ただ、不幸なのは、それ(筆者注:安保闘争からの岸政権崩壊)によって岸が行なおうとした対米自立の動きもいっしょに消し飛んでしまったことです。そのため新安保条約も正当な評価を得られませんでした。(p213)


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ロシア国防省のコナシェンコフ報道官は、9月に起こった「ノルドストリーム」の爆破テロの計画や実施に、英海軍が関与していたと発表 ~英国海軍のこの部隊の代表は、テロ攻撃の計画、提供、実施に参加し、ノルドストリーム1とノルドストリーム2のガスパイプラインを爆破した

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシア国防省のコナシェンコフ報道官は、9月に起こった「ノルドストリーム」の爆破テロの計画や実施に、英海軍が関与していたと発表しました。アルジャジーラによれば、ロシア国防省は「入手可能な情報によると、英国海軍のこの部隊の代表は、今年9月26日にバルト海でのテロ攻撃の計画、提供、実施に参加し、ノルドストリーム1とノルドストリーム2のガスパイプラインを爆破した」と述べたということです。
 英国国防省は「ウクライナへの違法な侵略に対する彼らの悲惨な取り扱いを損なうために、ロシア国防省は壮大な規模の虚偽の主張を売り込むことに頼っている」として、ロシアの告発を否定しています。
 しかし、J Sato氏のツイートによると、「ノルドストリーム爆破の1分後に、トラス首相(当時)が、ブリンケン国務長官に “It’s done/作戦完了”とメッセージしていた」とあります。
 今のところ、この情報のウラが取れないので噂のレベルですが、BBCニュースによると「リズ・トラス元首相の携帯電話が外務長官時代にハッキングされた…彼女が首相になったときに財務大臣になった親友のクワシ・クワルテンとの間で交わされたプライベートメッセージも、ハッキング疑惑によって発覚した」ということなので、ロシアは何かを掴んでいると考えた方が良さそうです。
 Kim Dotcom氏のツイートに対し、「おいおい。信じたいのは山々なんですが、証拠が欲しいんです。もし、実際に証拠があるのなら、それを世間に公表する必要があります。」という書き込みがありました。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「ノルドストリーム」のテロ・黒海艦隊攻撃、英国が計画に参加=露国防省
転載元)

© Sputnik / Ministry of Defence of the Russian Federation/ メディアバンクへ移行
 
ロシア国防省のコナシェンコフ報道官は29日、バルト海を通る海底パイプライン「ノルドストリーム」で起こったテロについて、英海軍が作戦計画に参加していたと発表した。またこの日、露クリミア半島のセバストポリで発生したウクライナ側によるロシア黒海艦隊への攻撃についても、英国の特務員の指導のもと実施されたとしている。

コナシェンコフ報道官によると、29日早朝、ウクライナ側がセバストポリにある露黒海艦隊の基地を無人航空機(ドローン)などでテロ攻撃した。露軍の対抗措置により、ドローンは全て破壊された。ロシア側は掃海艇1隻と港湾内の海上遮蔽装置が軽微な損傷を受けた。
 
また、被害を受けた黒海艦隊の船団は、国際合意に基づいてウクライナの港から穀物を輸出する海上人道回廊の安全を守っていたものだったとしている。
 
一連の攻撃の計画やウクライナ軍の第73海上作戦特殊部隊の教練は、ウクライナ南部ニコラエフ(ミコライウ)州オチャコフ市にいた英国の特務員の指導のもと行われたとしている。また、この英海軍の特殊部隊は9月に起こった「ノルドストリーム」の爆破テロの計画や実施にも関与している疑いがあるという。


 
9月26日、「ノルドストリーム1」と「ノルドストリーム2」でそれぞれガス漏れが発生した。ロシア検察総局は、国際テロ行為として捜査を進めている。
 
これまでに、欧州各国はパイプラインシステムの共同所有者であるロシア抜きに調査を実施した。これを受け、ロシアは独自の調査を行うため、自国の調査船「ネフライト」を公海上の現場海域に派遣している。
 
一方、ロシアのぺスコフ大統領報道官はこのごろ、「『ノルドストリーム』破壊工作の真実は、欧州の人々を驚かせる可能性がある」と発言していた。
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配信元)
 

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