「子どもへのワクチン接種とワクチン後遺症を考える超党派議員連盟」が企画した「新型コロナワクチン接種と死亡事例の因果関係を考える」勉強会での、京都大学名誉教授の福島雅典氏の発言が世界的に話題に

竹下雅敏氏からの情報です。
 「子どもへのワクチン接種とワクチン後遺症を考える超党派議員連盟」が企画した「新型コロナワクチン接種と死亡事例の因果関係を考える」勉強会での、京都大学名誉教授の福島雅典氏の発言が世界的に話題になっているらしい。
 カナダのロマーナ女王も動画で取り上げ、ピエール・コーリー医師が「真の医師」と呼び、“Twitterでは世界中の人に見られている。そして「伝説の福島先生」とまで呼ばれている”となると、取り上げるよりないですよね。
 福島雅典氏の名言をうまくまとめたのが、「いけのり通信」のこちらの記事です。いけのり通信から、伝説の福島節の一部を拾うと、“「ワクチンによってほとんど死亡例はない」。嘘つけ!!!!とんでもない話だよ!……ワクチンのせいに決まってんじゃない!!……今だにね、評価不能って言ってる!言語道断だ!……とにかく評価委員会は即刻解散して、全例調査に踏み切りなさい!……このワクチンを学術的にきちんと洞察もせずに扇動した人間は、断罪だよ。無能な学者をそろえて、もう御用学者とも言えない。曲学阿世の徒!……科学的根拠が希薄なこの危険なワクチンは即刻中止!……人の命がかかってるんだから!馬鹿者!”という感じです。
 “続きはこちらから”はYouさんのツイートです。スペイン語版、フランス語版、英語版、イタリア語版、中国語版、ポルトガル語版、アラビア語版が今のところあるようです。
(竹下雅敏)
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[Instagram]ん?けっ毛虫!

ライターからの情報です。
葉っぱの上に、アスパラの葉っぱ?
ではなくて
毛虫。
擬態するにも程があるでしょう?
って、
造形美に感嘆です。
かみさますごーい
(メリはち)
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全国有志医師の会緊急記者会見から荒川央先生のメッセージ「毒性もリスクも高い遺伝子製剤で子供達の未来を奪うことのないよう、どうぞよくよく調べた上で慎重な判断を」

読者の方からの情報です。
 ほおほおどり様からの情報です。以前に取り上げた「2022/11/23全国有志医師の会 緊急記者会見」の中から荒川央先生の部分をピックアップしています。今回のメッセージは「新型コロナワクチン」の詳しい機序ではなく平易な説明となっており、時事ブログの読者さんには復習も兼ねて、新型コロナワクチンがどうして危険かを再確認したいと思います。
 荒川先生は2021年6月から新型コロナワクチンの危険を発信されてきました。これはワクチンと言いながら中身は遺伝子製剤です。まだ研究途上のものを人間に大規模に接種したのは史上初でした。コロナワクチンの危険性は2つあり、一つは「抗体依存性自己攻撃」で、免疫系が自分の体を攻撃する自己免疫疾患と同じことが起こりうること。注射された脂質ナノ粒子は筋肉に留まることなく全身に運ばれ、最も蓄積する部位は肝臓、脾臓、卵巣、副腎、また心臓、肺、脳にも運ばれる可能性もある。もう一つは「スパイクタンパクそのものに毒性があること」で、血栓を起こすのにウイルスは必要ではなく、スパイクタンパクだけでも同様の障害を起こす。コロナワクチンはまさにこのスパイクタンパクを使っている。いつスパイクタンパクによる障害を起こすか時限爆弾を抱えているようなものだ。「コロナウイルスに感染するのは怖いので、コロナウイルスの遺伝子を体に入れて、ウイルスの毒性タンパクを自分の体内で量産させてみよう」という人体実験が今日本で、世界中で行われている。また乳幼児特有のリスクとしては「体が未完成なこと」。乳幼児期は血液脳関門が未完成なため、スパイクタンパクが血液脳関門を透過して脳に到達するリスクが上がる。将来的に深刻な障害が現れるかもしれない。乳幼児期に外来抗原であるワクチンを接種すると、自己抗原と学習する可能性がある。そこで免疫寛容が起これば、将来むしろコロナ感染に対して無抵抗な体が作られる可能性がある。
 「繰り返しますが、コロナワクチンはワクチンと名前はついていますが、健康な方が気楽に打つようなものではない。毒性もリスクも高い遺伝子製剤です。特に長期の影響はまだまだ未知で安全性は担保されていません。すでに接種された方もこれ以上の接種は繰り返さないように。何よりも子供達の未来を奪うことのないよう、コロナワクチンの持つ危険性についてどうぞよくよく調べた上で慎重な判断をお願いします。」
(まのじ)
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コロナワクチンは遺伝子製剤です。全国有志医師の会 緊急記者会見 2022年11月23日
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日本でのワクチン接種を推進した公明党はファイザーやグーグルの株を保有する創価学会USAへ利益誘導か / 創価学会USA会長は文鮮明の孫

 公明党山口那津男代表が、日本での新型コロナワクチン接種の道を拓き、国費を使って無料でできるように政府に働きかけたと述べています。それを裏付けるように、創価学会USAと当時の自民党安倍晋三首相がワクチン接種で協力をしたという2020年5月の情報が今、ネット上で散見されます。それによると、創価学会USAはファイザー社の株式を保有しており「3年以内に4億回分のワクチンを調達することで合意」と有りました。創価学会USAの会長は荒川誠という人で、「旧統一教会の創設者、文鮮明氏の孫にあたり、創価学会の池田大作氏の家系でもある人物だ。」とも書かれています。創価学会USAは他にグーグルの株も保有しているようです。公明党の山口代表は、途上国へのワクチン接種を推進する国際組織に対し、日本政府が8億ドルもの追加拠出をするよう認めさせたという理由で、ビル・ゲイツ氏から感謝状を受けています。公明党がワクチン接種を強力に推進したのは感染防止への勇み足だったというよりも、創価学会USAへの利益誘導ではなかったのでしょうか。創価学会USAがGoogle検索にかからないのは偶然ではなさそうです。ちなみに荒川会長は、内輪では「絶対に〇〇を打たないでください」と伝えているらしい。

[2022/12/2 14:00追記]
 読者の方から、創価学会USAがファイザーやグーグルの株を保有している点について疑義がありました。こちらの動画から、創価学会は株式保有ではなく投資信託で運用しているとのご指摘でした。創価学会USAに関しては現在未確認です。
(まのじ)
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オランダでは、中規模と大規模農場が狙われており、3000の農場を閉鎖に追い込むという政府の圧力がかかっていて、政府は2023年度中に3000の農場閉鎖を目指すと発表 ~現在の酪農、養豚、養鶏場の在り方は好ましいものではない

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画によれば、“オランダでは、中規模と大規模農場が狙われており、3000の農場を閉鎖に追い込むという政府の圧力がかかっていて、政府は2023年度中に3000の農場閉鎖を目指すと発表しています。オランダの自然・窒素担当大臣のクリスチャンネ・ヴァン・デル・ヴァルは、牛のゲップが二酸化炭素の発生源だということで、牛の農場3000を閉鎖してもらいましょうと言っている。この大臣は、グレートリセットを謳っているやつらの手下なんですよ。オランダには中規模以上の農場が3万ほどある。最初に3000農場閉鎖、2030年までに11200農場を閉鎖する…”ということです。
 “続きはこちらから”のタマホイさんのツイート動画は、7月20日の記事で既に紹介しました。“世界経済フォーラムは、グローバルエリートによって廃業させられたオランダの農民が残した土地を買い取る計画を明らかにしました。マルク・ルッテ首相はWEFのヤンググローバルリーダーの一人で、グレートリセットの到来を支援すると宣言しています”と言っていました。
 世界経済フォーラムのやり方は論外ですが、私は現在の酪農、養豚、養鶏場の在り方は好ましいものではないと感じています。ウチで購入したパルメザンチーズの販売先のサイトには、農家が信用できないので会社で牛を育てていると書かれていました。
 これは非常に良く分かります。例えば、自然食品店で売られている商品のほとんどがニセモノだという話を聞いたことがあります。それが本当かどうかは分かりませんが、随分昔のことですが自然食品店に「黒ゴマ」を卸している会社の奥さんは、“ゴマは中国産で黒く着色したものだ”と言っていました。その会社はよく儲かっていましたが、自然食品は高値で売れるのでインチキで儲けているところは、結構多いのではないかと思います。
 何が言いたいのかというと、世界経済フォーラムのやり方は論外ですが、生産者も消費者も、もっと地球に対する関わり方、他の生命に対する関わり方を変えなければ、根本的な解決にはならないだろうということです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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オランダ 現況と真逆の圧力 3000農場強制閉鎖
配信元)
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オランダ政府、3000の農場を閉鎖へ
オランダ政府は、EUの命令に従い、いわゆる環境敏感地域周辺の最大3000の農場を買い取り、閉鎖することを計画している。
転載元)
(前略)
EUの要求とブリュッセルの「グリーン・ディール」のために、オランダでは多くの農場が閉鎖される予定である。オランダでは、FWMが報じたように、夏に農家による抗議活動が何度か行われている。
 
政府は間もなく、最大3000の農場を「強制購入」する予定である。そして、これらの農場は閉鎖されることになる。農家には農場の価値を「はるかに上回る」オファーが出されると、窒素相のクリスチャンネ・ヴァン・デル・ヴァルは言う。ヴァン・デア・ウォール大臣は金曜日に国会で、「これ以上の提案はない」と述べた。
 
オランダは米国に次いで世界第2位の農産物輸出国であり、西ヨーロッパの多くに野菜を供給している。24,000ヘクタールの温室に加えて、オランダの土地の半分以上が農業に利用されている。
 
すでに2019年、オランダ国家評議会の裁定により、窒素の主な発生源と見られる酪農、養豚、養鶏場の拡大が阻止された。

閣僚は、来年秋までに十分な数の農場が自主的に閉鎖に名乗りを上げたかどうかを判断する予定です。
 
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(以下略)

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