フランス大統領選 決選投票で勝利したマクロン大統領は、明らかに影武者! 前回のフランス大統領選挙の時と同じく、またも不正選挙!〜 マクロン勝利は第三次世界大戦への大きな一歩

竹下雅敏氏からの情報です。
 フランス大統領選挙の決選投票でマクロン大統領が勝利したという事ですが、顔を見て分かる通り、明らかに影武者です。本物は既に死亡していると思われます。下に2019年6月のG20大阪サミット閉会後のマクロン大統領の会見の動画を貼り付けておきました。この二人は別人です。
 バイデンと同様にマクロンジャンプをしたみたいで、前回のフランス大統領選挙の時と同じく、またも不正選挙だと思われます。
 “続きはこちらから”の一連のツイートでは、マクロンの勝利は「第三次世界大戦への大きな一歩」だとしています。“EUは、8年以上のマイナス金利のおかげで通貨制度が崩壊したことを隠すためにロシアと戦争を起こす必要があり、支配層がルペンの勝利を許すことはあり得なかった”とあります。 
 「ヨーロッパは自滅に向かっている。…世界の指導者たちがこれほどまでに愚かであることを、私はこれまで目撃したことがない。そして念のために言っておくが、プーチンは圧倒的に唯一理性的なリーダーである。」と言うのは、完全に同意します。 
 ウクライナでの戦争は、メディアが作り出してきたものであり、ウクライナを支持することは、「第三次世界大戦への支援」をしているのと同じなのです。要するに、ウクライナでの出来事の真相を知ること、知らせることが、「第三次世界大戦」を防ぐことになるのです。
(竹下雅敏)
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フランス大統領選 マクロン氏が勝利【モ-サテ】(2022年4月25日)
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G20大阪サミット閉会後にマクロン仏大統領が会見(2019年6月29日)
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[Twitter]たぬき出てくるからみて

ライターからの情報です。
出てくる、
って
飛び出てくる‼
(メリはち)
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「息子はなぜ死んだのか」ワクチン接種後、突然死の原因が「不詳」「評価不能」と突き放す国の救済制度の不備を訴える遺族

 ワクチンを接種すればするほどコロナ死が増加するという動かしがたいデータが各国から出てきています。ワクチン導入後の超過死亡の増加割合を日本に当てはめると、年間4万人の死亡増となるようです。一方、厚労省の発表では、副反応疑いでの死亡は1667人(4/1時点)しか確認されず、もちろん因果関係は不明です。それでも過去のワクチン禍と比べると、新型コロナワクチンは突出した被害状況となっています。
 デモクラシータイムスでは、モデルナ2回目接種後に突然息子さんを失った東広島市の遺族を取材していました。自宅で就寝中に亡くなったことから警察が司法解剖をしたものの、死体検案書には「不詳」の一文字のみ、その時に遺体の組織を複数採取して、広島大学の病理検査に回しているそうですが、その結果がいつ出てくるのかも不明だそうです。
 納得できない父親は息子さんの死因を確認したい一心で健康被害救済制度を申請しますが、ここにも壁がありました。窓口は東広島市新型コロナウイルス対策室ですが、書類の不備を指摘されたり、病理検査の結果が出ないと申請できないなどと市の審議会が一向に申請手続を進めてくれません。救済制度の考え方は「厳密な医学的な因果関係までは必要とせず、接種後の症状が予防接種によって起こることを否定できない場合も対象とする」と明記されています。しかし遺族がどんなに訴えても、何が必要でどうすれば受付されるのかも教えられず、放置されています。
 また国の副反応疑いの報告制度に上がったケースは、国の部会で検討されますが、そこでも息子さんのケースは「評価不能」と突き放されています。
 さらに遺族の方々は「反ワクチンか」などと様々な嫌がらせを受けたそうです。当時の安倍首相が「安心安全なワクチン」を強調していたのを信じて接種し、周りにも勧めてきた、ワクチンを信頼するからこそ国は救済制度もきちんと機能させるべきだと至極当然の遺族の訴えでした。
 国は、国民が力尽き、あきらめるのを待っているとしか思えません。「反ワクチン」というレッテル貼りをして分断を生み出すのはまさにプロパガンダの手法です。実名を出して発信し続けるという決意のお父様は、自分のためではなく、息子の死の真実を明らかにし、これから打つかもしれない若い人たちへの救済制度を確かなものにしたいと語られました。国民が支え合って、国と国の背後にいる責任者を引きずり出さねばなりません。
(まのじ)
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コロナワクチン接種後の突然死 遺族が問う なぜ息子は死んだのか【山岡淳一郎のニッポンの崖っぷち】20220418
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝57 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 ブロンフマン1

 外伝55にて、「ブロフマン一族は暴力支配の世界を理解するのに非常に重要なマフィアです。」とだけ指摘していました。ブロンフマン一族を知るには、ウィキペディアの「シーグラム」記事の以下の記述が先ずは好適でしょう。
ブロンフマン家は、ギャングやマフィアの重要な酒を調達するための供給源となった。ブロンフマンも積極的にギャングとマフィアを巧みに操りながら、酒を密売し、天文学的な財を築いた。その結果、ブロンフマンはわずか数年で一躍北米有数の大富豪の仲間入りを果たし、「造酒王」の称号をほしいままにした。禁酒法の時代に酒を密輸し、大儲けしたことで有名なアル・カポネもブロンフマン家の一介の売人にすぎなかったといわれるほど、莫大な財を築いており、証拠が全くないにもかかわらず、禁酒法がユダヤ人主導で行われたという陰謀論が根強く残っている由縁である。
 ブロンフマン一族は、あの凶悪なシシリーマフィアのアル・カポネもその配下にしていたとされるほどの強力なユダヤ・マフィアです。同じユダヤ・マフィアのマイヤー・ランスキーとは禁酒法時代からのパートナーであり、ランスキーの全米犯罪シンジケートとガッチリ結びついていました。
 ブロンフマンはADLの最高幹部でもあり、イスラエルの建国とイスラエルの操作にも携わる一族であり、ロスチャイルドの親族ともなっていて、裏世界の地下ギャングでありながら、表世界でのエスタブリッシュメントの名士でもあったのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝57 ― 犯罪シンジケートの継承者 〜 ブロンフマン1

ギャング団の代表格ブロンフマン


マイヤー・ランスキー
Wikimedia Commons
[Public Domain]

マイヤー・ランスキーの犯罪シンジケートは、その暴力装置に金融と弁護士とをセットさせた国際的な地下ネットワークということでした。ランスキーの目論見は、自分の犯罪シンジケートを「世界最強のビジネス・金融集団」に、しかもその犯罪ビジネスが全て「合法」となるように「イスラエルを『買収』し、そこを自分の『合法的』組織犯罪帝国の世界本部とすることであった。」と、『ヘブライの館2』の「アメリカの暗黒街のユダヤ紳士たち」記事にはありました。犯罪シンジケートの暴力装置に金融と弁護士どころか国家そのものをセットにしようとしたものです。

こうなれば、暴力装置と金融のセットで収奪のやりたい放題、しかもその行為は国家のお墨付きとなると完全に合法化されたものになります。イスラエル買収によって「組織犯罪帝国の世界本部イスラエル」へ、このランスキーの目論見を引き継いだのがADLということでしたが、その具体的な人物群の代表がブロンフマン一族とアイゼンベルグ一族と言えるでしょう。ネット世界ではどちらもがギャング団の代表格の扱いを受けている一族です。今回はブロンフマン一族を追ってみます。

『ヘブライの館2』の「アメリカ暗黒街のユダヤ紳士」記事には、『ユダヤの告白』著者のポール・ゴールドスタインとジェフリー・スタインバーグの言葉として以下の記述があります。

「ADLは、20世紀における最も強力なユダヤ・ギャング、マイヤー・ランスキーが築き上げた組織犯罪帝国を受け継いだ組織である。ADLが戦後、組織の立て直しを図った際、全米犯罪シンジケートと全く同じ方法で組織を再構成したばかりではなく、その統括母体を『全米委員会』と呼ぶようにしたのは決して偶然ではない。ADL全米委員会の名誉副会長に名を連ねる人々を見ていると、ユダヤ・ギャングと彼らの手先となって働いている政治家からなる犯罪者リストを眺めている気分がする」

「ADLは反ユダヤ運動に対抗するものと言われるが、ADL自体どれほど多くの麻薬取引に関わっていることだろうか。世界の麻薬取引のほとんど全てに関係していると言ってもよいだろう」

上の記述内容はそのまま正確な情報と思えます。麻薬取引の大元はイギリス東インド会社の英国王室とその取り巻きの貴族たちであり、彼らはスコティッシュ・ライトなる組織を設立し、このスコティッシュ・ライトがブナイ・ブリスとADLを、そして国際地下犯罪シンジケートの北米ギャング団を自分たちの代理人として誕生・育成させているからです。

そして、ランスキーの組織犯罪帝国を受け継いだADLの最高幹部である名誉副会長の座にあったのが、ブロンフマン一族の三代目エドガー・ブロンフマンだったのです。

ちなみにブロンフマンというのはイーディッシュ語で「酒屋」という意味のようです。禁酒法時代の1920年台に、ブロンフマンは酒の闇販売によって莫大な財をなしたのです。

エドガー・ブロンフマン


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見ておいた方が良い!「農家目線で、ご家庭で行える食料備蓄について」の動画 / ロックフェラー財団の会長がアメリカの公共放送で「6ヵ月以内に食料危機が来る」と述べる

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の動画はとても参考になります。「農家目線で、ご家庭で行える食料備蓄について」の話です。保存に適したものを、出来れば半年から一年くらい備蓄していく。保存性に着目して、米(モミ付き>玄米>精白米)、漬物(古漬け)、味噌、穀類・乾物について説明をしています。備蓄に際して、この動画は見ておいた方が良いと思います。
 時事ブログではこれまでに何度も食料備蓄を呼びかけてきたのですが、In Deepさんの記事にあるように、“ロックフェラー財団の会長がアメリカの公共放送で、「6ヵ月以内に食料危機が来る」と述べたということは、「来る」”と思った方が賢明なのです。彼らは預言者ではなく、“自分たちが「計画」していることを、「予告」するのが好き”なのです。
 ロックフェラー財団は世界経済フォーラム(WEF)と緊密に意見を一致させていて、“世界経済フォーラムのウェブサイトに「サプライチェーンを再設計する」必要性を概説している”とあります。世界経済フォーラムは、“人間の食生活に「昆虫」を導入するための世界的な食糧供給の必要性を提唱。計画を実行する絶好の機会として、来たるべき食料危機を使用する”という事のようです。
 “デジタル認証と引き換えに「昆虫」を配給してもらって生き延びればいい”という人は、備蓄は要らないかも知れませんが、「昆虫」を食べたくない人は、備蓄をしておいた方が良いでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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食糧危機に備えて
配信元)
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アメリカ食品関連施設の謎の連続火災の後、FBIが、米農業協同組合にサイバー攻撃が行われる可能性を文書で警告 : 「穀物生産が混乱に陥る可能性がある」と
転載元)
(前略)
前回の以下の記事で、アメリカで「不可解な連続の食品加工施設等の火災や爆破事件が起きている」ことを取り上げました。
 
(中略)  
今朝、アメリカのゼロヘッジを見ていましたら、「 FBI が、アメリカの農業協同組合にサイバー攻撃の可能性を警告した」という記事がありました。
(中略)  
FBI のこの文書の冒頭は以下のようにあります。

FBI 「重要な季節に合わせる可能性のある農業協同組合へのランサムウェア攻撃」より
概要
連邦捜査局(FBI)は、ランサムウエアの攻撃者が、重要な植栽と収穫のシーズンに農業協同組合を攻撃し、農作事業を混乱させ、経済的損失を引き起こし、また、食糧サプライチェーンに影響を与える可能性があることをアメリカ食品農業組合(FA)のパートナーに連絡しました。
FBI は、2021年の秋の収穫期の 6つの穀物共同組合に対するこれらのシーズンのランサムウエア攻撃と、2022年初頭の 2つの攻撃に注目し、種子と肥料の供給を妨害することで、植栽シーズンに影響を与える可能性があります。
…農業協同組合関係へは、農場から流通まで、その全体に対してランサムウェア攻撃が定期的に発生しますが、主要なシーズンにおける農業協同組合に対するサイバー攻撃の発生件数は注目に値します。 (FBI
 
文書には「対策」として推奨事項が記されています。ありふれたものですが、以下のようなことの他、数多く書かれています。
 ・定期的にデータをバックアップして、そのコピーをオフラインで保管する。
・機密データは、一般的なオンラインとは分離されたところに保存する。
・システムダウンした際の、手動での操作を含めた復旧運用計画を作成する。
(中略)  
一般的には、多くのビジネスでは、データをオフライン(印刷などを含めて)で保存するということは日本も含めてあまり行われていないと思われます。かなり多くの企業や、病院、施設などは、「パソコン内に保存されたデータが最も危険」という認識が意外とあまりないような気もしないでもないです。
(中略)  
昨日の記事でも書きましたけれど、「現在、アメリカで肥料が生産者に生き届いていない」ということがあります。
 
そこに加えて、サイバー攻撃が行われれば、現在の農業とその営業管理は、ほぼすべてオンライン上でなされているでしょうから、それをシャットダウンさせられれば、今季のアメリカの農作が「大規模に止まる」可能性さえあります。

これはもちろん、「そうなったら、アメリカは大変だ」という話ではないです。
日本は小麦の半分をアメリカから輸入しているのですから。


日清製粉
(中略)  

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