コメディアンのウォロディミル・ゼレンスキーがウクライナ大統領になった経緯 ~彼の周りにいる人物の多くが世界経済フォーラム(WEF)のメンバーだった

竹下雅敏氏からの情報です。
 コメディアンのウォロディミル・ゼレンスキーがウクライナ大統領になった経緯と、彼の周りにいる人物の多くが世界経済フォーラム(WEF)のメンバーであることが、一連のツイートから分かります。
 冒頭のツイートの悪魔のサインから、ゼレンスキー大統領はブラックサン(裏のイルミナティ)のメンバーであることが分かります。
 ウクライナで2014年2月に親露派のヤヌコビッチ政権がクーデターで倒され、14年6月に親欧米派のポロシェンコ政権が誕生。クーデターの背後には、アメリカ国務省やCIA、ジョージ・ソロスの財団などがいたことが分かっています。
 ポロシェンコの不正・腐敗にうんざりした国民の期待を背負って、2019年5月にゼレンスキーが大統領の座につくのですが、彼もまたジョージ・ソロスによってウクライナの大統領に選ばれたのです。
 こちらの記事によれば、ジョージ・ソロスの友人であるイゴール・コロモイスキー(ドネプロペトロフスク州知事)の所有する「Privatbank」のキプロス支店を経由して、洗浄された資金がゼレンスキーのテレビ制作会社「Kvartal9」に流れたとのことです。
 “2015年から2019年にかけて、ウクライナ大統領を演じた「国民の僕」と呼ばれるショーが大ヒット…テレビ番組と同じ名前の政党が2018年3月に作られ、2018年12月31日にゼレンスキーは大統領選挙への立候補を表明…73.2%の投票で選挙に勝利した”とのことです。
 ディープステートにとって、パペット(あやつり人形)を大統領の座に据えるのは、たやすいことだと分かります。民衆を騙すことは、彼らにとって非常に簡単なことなのです。
(竹下雅敏)
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[Twitter]主人似?ペット似?

編集者からの情報です。
本当に瓜双子!
(まのじ)
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WHOが不気味な条約協定の交渉を始めた 〜 パンデミック予防の目的で世界の国に制限措置、管理可能に「陰謀論」が「陰謀」に

 WHOがパンデミックの予防と制御を目的として、国家に対して拘束力のある制限措置の協定交渉を始めたという不気味な情報があります。この協定が批准されれば「各国は制限措置に対する国家的なコントロールを失う」とあります。Maxwell Smartさんのツイートによると、WHO憲法第19条では、WHO総会3分の2の賛成で全加盟国を拘束する協定を採択できるとあり、問題の協定をテーブルに乗せたのは、ビル&メリンダ・ゲイツ財団と米国の大富豪マルセル・アーセノーで、この人物は2021年に世界のパンデミック防止活動に2億ドルも拠出したそうです。この協定は各国の憲法の上位に位置するため「都市封鎖、ワクチン接種の義務化、データの中央収集」を強制することが可能になるらしい。世界中の人々を一括管理するデジタル・パスポート創設も含まれるようです。もはや「陰謀論」は「陰謀」として出現しました。
 防疫のために市民権を制限する措置は、現行法では都道府県知事の権限と判断に任され、可能な強制措置にも限りがあります。けれどもこの協定が発効すればWHOに、いや一握りの民間人に従うことになります。
日本国憲法で守られていた私たちも、この協定で公民権を奪われてしまう危機です。
(まのじ)
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スネーク島で「ロシア軍艦くたばれ!」と投降拒否して殺され表彰されちゃった13名のウクライナ国境警備隊員は全員お元気で何よりです / ウクライナとロシアの報道比較がオモシロイ

読者の方からの情報です。
 2/24スネーク島で任務にあたっていたウクライナ国境警備隊員13名が、侵攻してきたロシア軍への投降を拒み「ロシア軍艦くたばれ!」と抵抗して殺されたと劇的に報じられました。ウクライナのゼレンスキー大統領は悲痛な面持ちで、命をかけて島を守った13名を英雄として表彰すると発表し、兵士達へ国防を鼓舞しました。
・・・ところがですよ。
matatabiさんのアップされた当時の音声を聞くと、ロシア海軍の投降の呼びかけに対して、ウクライナ側は「くたばれというべきかな?」「念のため(言っとく?)」って感じで音量を上げて、例の「ロシア海軍、くたばれ!」と言っています。緊張感なさすぎ。さらにその後の報道で、13名どころかスネーク島の兵士82名全員元気で生存していました。
RRN(REAL RAW NEWS)によると、スネーク島には生物兵器研究所があり、ロシア軍はそれを破壊したようです。これはこれまでの他の報道とも整合します。
 matatabiさんのさらなる翻訳情報がとても面白いです。ウクライナ国家国境庁の発表した2/26の内容と、同日ロシアのTV局チャンネル1の報道を並べて見せてくれています。どうやら命がけで島を死守した13名は生存していたことが隠せなくなって出したウクライナの声明は、曖昧な情報と心情に訴える歯切れの悪いもので、ロシアのプロパガンダに負けない!という意思を見せています。なんだか昔の古いニュース映画で観る大本営発表のようです。
 それに続くチャンネル1の報道(3:10〜)は、まさしくニュースで、時系列での事実を画像とともに述べ、すでに死亡して表彰されちゃった気の毒な?13名を映し出し、他の兵士たちも水と食料を受け取りながら下船している様子を伝えていました。「恐怖とプロパガンダはすべて嘘なのです。」とキャスターは言っていますが、少なくともスネーク島で「くたばれ!」と言われたロシア海軍にウクライナ兵士たちが助けられたことは確かです。数時間後には家族とも会えるそうで、よかったね!
(これ、3本目でもよかったな。)
(まのじ)
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ウクライナ、スネーク島の国境警備隊82人全員生きていた!ロシア国防省が映像を公開 2022/02/26
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国連の人権高等弁務官事務所(OHCHR)の2016年2月~5月の報告書で、ウクライナ政府の非人道的な行いが批判されていた ~ウクライナ当局によって拘留された何百名もの武装反乱グループと民間人は拷問・虐殺されていた

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の記事は、3月1日の編集長の記事の「Cargo Official Blog」の中の一部です。
 「国連の人権高等弁務官事務所(OHCHR)の2016年2月~5月の報告書では、ウクライナ政府の非人道的な行いが批判されている」のです。matatabiさんのツイートの動画は「閲覧注意」です。死体がいっぱい出てきます。この動画を見れば、報告書に「ウクライナ政府は紛争地帯に対し人権の補償や、多くの国際条約の義務を放棄している」と書かれている通りだと分かるでしょう。
 実際はこれよりも遥かに酷く、報告書には「ウクライナ当局によって拘留された何百名もの武装反乱グループと民間人は、拷問・虐待されており…」とありますが、拷問・虐殺されていたのです。
 2014年9月11日に、「ウクライナ、ドネツク義勇兵の母に息子の切り落とされた頭部が送付(写真)」と題する記事を紹介しました。この記事には、頭部を切り落とされた男性の「閲覧注意」の写真が出てきます。
 「キエフ当局から小さな木製の箱が送られてきた。中をあけてみると切り落としたわが子の頭が入っていた…遺体に関しては、全員がドネツクの義勇軍の兵士であり、ドネツク近郊での激戦でウクライナのシロビキによって捕虜になった者ばかりだった…この残忍な行為は…新興財閥でドネプロペトロフスク州知事のイーゴリ・コロモイスキー氏の直属部隊だ」ということでした。
 「2014年ウクライナ騒乱」以降、ウクライナはネオナチが支配する政権になってしまいました。ウクライナでクーデターを起こし、そのウクライナを支援していた人物がジョージ・ソロスですが、ツイートによると、「若き日の彼は戦中にナチ党員だった模様」とあります。
 これは驚きました。しかし、これならすべてが繋がります。確かにツイートの若い男性の写真は、ジョージ・ソロス本人のようです。「ソロスは、ナチスの懐かしい思い出を胸に、対ロシア戦に向けてネオナチを鼓舞!」するわけです。
 “続きはこちらから”は、ジョージ・ソロスの後ろにいてウクライナを支配する人物ですが、写真は二人ともニセモノのようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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99.999%の日本人が知らないロシア・ウクライナ情勢【閲覧注意】
引用元)
(前略)

https://en.wikipedia.org/wiki/War_in_Donbas

国連の人権高等弁務官事務所(OHCHR)の2016年2月~5月の報告書では、ウクライナ政府の非人道的な行いが批判されている。サマリー部分から一部を翻訳する。

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2014年半ば以降、OHCHRは被害者やその親類、目撃者から約1,500件の証言を記録している。

これらの証言は、すべての当事者が人権侵害と虐待および国際人道法の違反に責任があることを示している。

とりわけ、これらの証言、および収集された民間人死傷者のデータは、民間人がこの紛争に最大の代償を払ったことを示す。 

2014年4月中旬から2016年5月15日まで、OHCHRは、ウクライナ軍、民間人、および武装グループのメンバーの間で、ウクライナ東部の紛争地域で30,903人の死傷者を記録した。(うち9,371人が死亡、21,532人が負傷)
ウクライナ当局によって拘留された何百名もの武装反乱グループと民間人は、拷問・虐待されており、適正な手続きと公正な裁判の権利の違反に直面し続けている。
(中略)
ウクライナ当局は、紛争下に生きる人々の基本的自由と社会経済的権利へのアクセスを排除、制限する政策を採用することにより、頻繁に非差別の原則に反している。ウクライナ政府は紛争地帯に対し人権の補償や、多くの国際条約の義務を放棄している。
https://www.ohchr.org/Documents/Countries/UA/Ukraine_14th_HRMMU_Report.pdf
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(以下略)
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配信元)
 
 
 

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