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画像の出典: Author:首相官邸 [CC BY]

［ニコニコ動画］鹿先生が岸田首相の３回目接種のフェイクを見破る！

, / ＊政治経済, ライター・読者からの情報, 政治経済, 日本国内
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読者の方からの情報です。
名探偵・鹿先生が岸田首相の３回目接種のフェイクを見破る！
岸田首相、ここまで喝破されたのですから、
ぜひもう一回、今度は腕のドアップで、
ワクチンのロット数もカメラに映し出して、
注射針もちゃんと着けて、
４回目にチャンレンジしてください！

[付記]
読者の方からの情報で、接種シーンの改ざん、、いや訂正が指摘されていました。
お気の毒な岸田首相、ま・さ・か、打ってらしたの！
（まのじ）
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削除動画。3月10日岸田首相が3回目を打っていないように見える件　首相官邸Twitter画像付き
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ニコニコ動画 22/3/10
画像の出典: 経口生ポリオワクチン Author:N509FZ [CC BY-SA]

かつてビル・ゲイツのポリオ・ワクチンで甚大な薬害を受けたインドは使用を中止した / 今、日本はお金よりも地位よりも子ども達を守れるか

, / ＊陰謀, アジア, ライター・読者からの情報, 政治経済
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読者の方からの情報です。
これまでインドでのポリオワクチンについて、聞いたことがありましたが詳しくは知りませんでした。
ロシア公共放送で流されたらしいですが、こんな事が行われた事実を日本では全く知られていないのが悔しいです。
（せせり）
　11日の記事で、医薬、メディアを牛耳る者の中心にビル＆メリンダ・ゲイツ財団があると確認しました。連中のワクチン計画に背くことはマネーの流れからは不可能な世界で、ロシア公共放送がこうした番組を放映したのは象徴的です。時事ブログでは2020年9月に記事に取り上げましたが、YouTubeはあっさり削除されていました。字幕の要約は残っています。
　ビル・ゲイツは、インドの5歳以下の子ども達に50種類ものポリオ混合ワクチンを受けさせ、凄まじい薬害を起こしました。インド政府はゲイツのワクチンの使用を中止し、国立の諮問機関からゲイツの息のかかった会員を追放しました。WHOは子ども達がポリオに感染したのはワクチンが原因であったことを報告しています。インド政府は、お金よりも子ども達の命を守りました。
　今、日本で子ども達が危機に晒されています。日本の大人達はインドのようにワクチンを追い出すことができるでしょうか。
（まのじ）
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配信元）
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画像の出典: サポロジエ原発 Author:Ralf1969 [CC BY-SA]

10日RTが「サポロジエ原発は現時点で６基全て安全」と報道、攻撃された建物内にあったのは大量の武器、兵器だった / ウクライナ兵士数百人は無事に投降

, , / ＊軍事・戦争, ライター・読者からの情報, ロシア, 世界全体, 陰謀
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読者の方からの情報です。
　11日早朝、おそらくリリースされて即、DFR様が情報を送って下さいました。心配されていたロシアの原発攻撃のニュースです。
チェルノブイリは電源も戻り平常運転と伝えられていましたが、4日にサポロジエ原子力発電所の攻撃映像が流れ、ゼレンスキー大統領の「核テロ」という糾弾が、ますますロシアへの非難を加速させていました。「大事故が起きれば欧州全体を危険にさらしかねないザポロジエ原発を人質にして、ロシアが世界を恫喝する構図」との感情論ばかりが幅を利かせていました。
　そこに入ったRTの報道です。攻撃を受けたとされる建物から遠く離れたサポロジエの全部で６基の原発を映し出し、原発は無事であることを確認させました。では、攻撃があった建物には何があったのか？「ウクライナからの潜入者たちは、原子炉施設の外れにあるこの建物に侵入し、戦闘になったそうです。」とレポーターが焼け焦げた建物に入っていきました。工場の中にあったのは大量の武器や弾薬、アメリカからの兵器。ウクライナ軍は実戦に備えていたと言います。武器に詳しい方が映像をご覧になればその充実ぶりが分かるのではないかと思われます。投降したウクライナ軍数百人の兵士は武器を捨て、２度と戦闘に参加しないという約束の後、家族の元に帰ったそうです。現時点でサポロジエ原発は安全だと報じつつ、現地のウクライナの人々を気遣う優れたレポートでした。誰かを悪者にする報道にはない視野を共有できました。未だにキエフで「市民への無差別攻撃」を煽る報道は、根拠となるロシア側のメリットを示してほしいものだ。
　ネット上の方々も切り返しが鋭くなり、NHKの「マウリポリの産科病院がロシアに爆撃された」というケッタイなニュースには、すぐにフェイク！の判定をされていて、可笑しかったです。

（まのじ）
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🇺🇦 これも主要メディアの報道とは違いますね
配信元）
Facebook 22/3/11
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配信元）
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画像の出典: photo-ac

ほとんどの国や地域は、ロシア制裁に関係していないという事実 ～現在、世界的に農業を取り囲む状況は深刻

, / ＊政治経済, 世界全体, 社会, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　先の記事の関連ですが、In Deepさんの非常に説得力のある記事を紹介します。この記事を読んで、“日本の場合はコロナ、ワクチンよりも餓死の可能性の方が高いのかも？”と思ったりしました。
　対ロシア制裁を正式に「拒否した国」と「加わっている国」のリストを見比べれば、“ほとんどの国や地域は、ロシア制裁に関係していない”ことが分かります。このことは、「アメリカと西側諸国の時代の終わり」を意味するのです。
　“続きはこちらから”を見ると、「日本の食糧生産の実力」が分かるのですが、“現在、世界的に農業を取り囲む状況は深刻”なのです。肥料の生産には天然ガスが必要で、天然ガスの価格が高騰したため肥料の価格も高騰しています。２月１７日の記事で、「食糧備蓄は大切です！」という動画を紹介しました。動画の中で、“食糧不足が遅くとも２、３年以内には起きるかな。…生産物資、肥料とか農薬とかハウスの資材、燃料（軽油、ガソリン）は、昨年爆上がりしました。30％以上あがっている。…仮に肥料がそこまで高騰したら野菜の生産は出来なくなります。”と言っていました。In Deepさんも、“「肥料」がなければ絶対に商業的な農業はできません”と言っています。
　「コロナ危機の次は食料危機」という優れた記事も参照してください。無農薬・無肥料・不耕起でお米や野菜を作っている「自然農法」しか生き残れないかも知れない。
　「公益財団法人自然農法国際研究開発センター」のこちらの記事「無施肥・不耕起の草生栽培」をご覧になると、なぜ無肥料で野菜が作れるのかが分かると思います。「無農薬・無肥料・不耕起でお米ができるのはなぜ？」という動画も参考になります。
（竹下雅敏）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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アメリカの異常な孤立を見て思う、日本を含めた「対ロシア制裁国」の劇的な人口減少の原因は、戦争よりも凍死や餓死によるものになっていくのではという懸念
転載元）
In Deep 22/3/10
（前略）
今のウクライナの戦争でとてもはっきりしたことは「アメリカと西側諸国の時代は本当に終わるんだ」ということでした。
（中略）
「ロシアへの制裁に加わったかどうか」を見ますと、報道レベルだけでも、以下の国は「ロシアへの制裁を明確に拒否」しています。

　対ロシア制裁を正式に「拒否」した国の一部
・ブラジル （報道）
・インド （報道）
・中国 （報道）
・メキシコ （報道）
・サウジアラビア （報道）
・アラブ首長国連邦 （報道）
・ベネズエラ （報道）
・トルコ （報道）
・エジプト （報道）
・イラン（報道）
・ドイツ（報道）
・ハンガリー（報道）
・セルビア（報道）
・アルゼンチン（報道）
・ボリビア（報道）
・エルサルバドル（報道）
・ウルグアイ（報道）

他にもたくさんあるのだと思いますけれど、これらは態度が曖昧なのではなく、「明確に拒否」した国です。
 
この中で比較的大きな国の食糧生産力、エネルギー生産力を書きますと、以下のようになります。小麦生産量とトウモロコシ生産量は 2019年のデータ、石油は 2020年のデータです。

　対ロシア制裁を拒否した国の人口と食糧生産力とエネルギー生産力
・ブラジル　人口 2億1000万人　トウモロコシ生産量世界第３位　原油産出量世界第８位
・インド　　人口 13億8000万人　小麦生産量世界第２位　トウモロコシ生産量世界第７位
・中国　　　人口 14億2000万人　小麦生産量世界第１位　トウモロコシ生産量世界第２位
・メキシコ　人口 1億2000万人　トウモロコシ生産量世界第８位
・サウジアラビア　　人口 3400万人　原油産出量世界第２位
・アラブ首長国連邦　人口 1000万人　原油産出量世界第７位
・アルゼンチン　　　人口 4500万人　小麦生産量世界第10位　トウモロコシ生産量世界第４位

などとなっています。
なお、ロシアは以下のようになっていました。

　・ロシア　人口 1億4000万人　小麦生産量世界第３位　トウモロコシ生産量世界第10位　原油産出量世界第３位

人口にしても食糧にしてもエネルギーにしても、対ロシア制裁を拒否している国々は、このグループだけで十分生きのびられることがわかります。
 
ちなみに、制裁に加わっている国は正確にはどこなのか、と調べてみましたら、カタールのアルジャジーラが「制裁に加わっている国のリスト」とその説明を報じていました。

　対ロシア制裁に加わっている国のリスト
・アメリカ
・欧州連合
・スイス
・イギリス
・カナダ
・チェコ共和国
・オーストラリア
・ニュージーランド
・日本
・韓国
・台湾
aljazeera.com

これが全部のようです。
 
ということは、先ほどの「拒否した国のリスト」以外でも、この地球のほとんどの国や地域は、ロシア制裁に関係していないようです。
 
「なんだか、これを見ているだけでも勝敗は決まってる感じだなあ」とは思いますが、それでも、日本のメディアでは「ロシアの孤立化」とかいう言葉が見られることもあります。
 
実際には、地球で孤立化しているのは、西側諸国であり、そして最も孤立化して、無視されているのはアメリカのようです。
（中略）

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画像の出典: photo-ac

「今回の戦争をきっかけにドルが暴落したらどうなるのでしょう？」 ～ドルの暴落となる可能性が高く、そうなると日本の外貨準備高は紙切れになり、日本に住む庶民の生活もこれからとても苦しくなる可能性

, , / ＊政治経済, 世界全体, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　「今回の戦争をきっかけにドルが暴落したらどうなるのでしょう？」という非常に興味深いツイートです。
　３月７日の記事で、“ロシアは経済を救うために金本位制に移行することになり、ミハイル・ミシュスティン首相は、金への投資は良い方法であり、ドルやユーロに代わるものであると述べた”とのことでした。
　「アメリカが世界で唯一無比なパワー」をもつのは、何の裏付けもない「基軸通貨ドル」が国際取引には必要だという理由です。「基軸通貨ドル」は、米国の中央銀行にあたるFRB（米連邦準備制度理事会）を支配する者たちのパワーの源泉なのですが、ただの紙切れなのです。
　ロシアが金本位制に向けて舵を切ったことで、「不換紙幣でありながら基軸通貨と言う矛盾を抱えた米ドルが沈む」ことになります。“現在アメリカはインフレがたいへんですが、ドルの暴落”となる可能性が高く、そうなると日本の外貨準備高は紙切れになり、「日本に住む庶民の生活もこれからとても苦しくなる可能性は大きい」のです。
　“そのとき、欧米の政府は「ソリューション（解決策）」を提示します。あなたの生活と思考をコントロールできるデジタル通貨です。”という流れです。
　私の感覚では、世界経済フォーラム（WEF）のグレートリセットで導入される「デジタル通貨」は、これまでの「基軸通貨ドル」と同じく裏付けのない不換紙幣だと思います。しかし、BRICs（ブラジル、ロシア、インド、中国）を中心とする国々は「金本位制」であり、ロマーナ女王の発言を考慮すると、デジタル通貨と紙幣の両方が使えるらしい。
　もしもこの方向で進むなら欧米は没落、すなわちロスチャイルド家は終わりです。ただし、ロシア制裁に加担している日本は、一旦地獄を見ることになる可能性は否定できません。
（竹下雅敏）
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配信元）
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