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日本は世界中の核ミサイルを発射前に無力化できる「無敵の兵器」を開発していた ～量子通信と音響技術であらゆる電子兵器までも無力化

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竹下雅敏氏からの情報です。
　動画の内容はフィクションです。“2024年10月、深夜3時42分（41秒）…北朝鮮とロシアの核は確実に発射体制にあった。…そして発射2秒前に全てが停止した（5分26秒）。…核ミサイルを発射する際、必ず電磁波が発生します。発射の0.3秒前に。…日本のシステムは、この0.3秒を捉えます。そして相手の通信システムに特殊な周波数を送り込む。結果、全ての電子機器が機能停止する。…つまり日本は世界中の核ミサイルを、発射前に無力化できる。（6分52秒）”という想定になっています。
　核兵器の無力化については、2017年に『核兵器の無力化が可能に？ アメリカ「敵基地無力化」作戦の全貌』という記事が出ています。記事では「ニュートリノを使用した核無力化」について触れています。
　また、こちらの「核兵器の無力化」という記事には、“核兵器を消滅させるプランは本当に存在する。日本の素粒子物理学の総本山、高エネルギー加速器研究機構（茨城県つくば市）のトップを10年以上勤めた菅原寛孝が素粒子理論を駆使して描いた核消滅構想である。…地球の裏側にある核兵器に向けて巨大な加速器から超高エネルギーのニュートリノを発射すれば深刻な被害なしに核を無力にできる”とあります。
　ところが動画の想定はニュートリノではなく、「量子通信と音響技術を組み合わせた全く新しいシステム（6分43秒）」で、核だけでなくあらゆる電子兵器を無力化できる（8分34秒）ことになっています。
　驚いたことに、板垣英憲氏が『8月15日、世界の軍事バランスが大きく変わった。世界は驚愕し、新たな記念日となった。…』という記事を、今年の8月25日に出しているのです。記事の有料部分では、動画の想定とほとんど同じ兵器を日本が開発したことが記されています。
　また、8月28日には『いまや日本はカネも資源もあり、「無敵の兵器」も持ってしまった。…』という記事を出しています。さらに9月12日にも「無敵の兵器」について触れています。“続きはこちらから”をご覧ください。
　どうやら日本は「無敵の兵器」を本当に持っているようなのです。動画では素晴らしいこととして描かれているのですが、“現在、曲がりなりにも平和であるかのように見えているのは、核抑止の効果である…核兵器がなくなれば、平和になるわけではなくて、従来の兵器プラス、細菌兵器、ウイルス兵器、毒ガスなどが前面に出てくる”という意見もあります。
　それに加えて、日本は「大量移民」で滅ぼされる可能性も考慮しなければなりません。
（竹下雅敏）
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【海外の反応】「わが国は核に対する最終兵器がある」露・北の核兵器を一瞬で無力化する日本の技術…その圧倒的技術にアメリカも愕然
配信元）
YouTube 25/7/22


@gingahirohiro4518
以前、宇野正美氏の講演の中で、「日本は敵国の核兵器ミサイルを無力化できる兵器をすでに持っている、発射しても無力化されて自国に落ちていく! 」そういうものができていると述べていた。そんなことできるのか？と思っていたがまさかこれのこと？

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画像の出典: Author:663highland [CC BY]

[大西つねき氏]「戦争の悲惨さを語り継ぐだけでは戦争は無くならない」戦争に向かう時、個々人は何を言い、何を言わなかったか、どう加担したのか 〜 まさしく新型コロナ禍で「命が大事」プロパガンダに口をつぐんだ

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　沖縄から発信された大西つねき氏の語りに釘付けになりました。
今年は戦後80年の節目にあたり、沖縄では戦争を風化させないために、8月15日に向けて戦争体験者による戦争の悲惨さを伝える報道や番組や映画が例年以上に増えると見られます。
　そのような風潮に対して大西つねき氏は「ずっと違和感があった」「本当に大事なことが伝えられていない」「戦争の悲惨さを伝えたところで戦争は無くならない。そこではない。」「なぜ戦争が起きるのか、その政治的なメカニズムとか、利権、ビジネスの構造そのもの、そこにしっかりとメスを入れないと戦争は無くならない。」と述べました。
　「戦争体験を語り継ぐことを否定はしないが、戦争の悲惨さや恐怖は、プロパガンダの格好の餌食になりやすい。」「我々が本当に振り返らないといけないのは、戦争という空気が醸成された時に個々人がどう反応したか、何を言ったか、何を言わなかったか。要するに、その時代はみんなが加担していたはずだ、その時代をみんなが作っていたはずだ。」と指摘しました。
　「それはまさに新型コロナの時と同じではないか」「あの時『命が大切』『命を守らなければならない』という言説で多くの人が口をつぐまざるを得なかった。」「新型コロナも戦争も、なす術もなく翻弄される中で、自分たちがどうすべきか選択できるのに『命を守る』とか大義を振りかざされると、『おかしい』と思っても『おかしい』と言えなくなる。」
　「命が大事」と言われると、言い返せずに固まりますが、大西氏は「命が大事じゃないと思っている人はほとんどいないだろう」「命の時間を延ばすことだけが『命を守る』ことではなくて、生きている間全てが命で、その間にどんな行動をするか、思い通りに生きられるかどうかも命。命を伸ばすために死なないために、自由が束縛されて、思うように生きられないまま時間だけが流れるということは『命を守っている』のか。」　
　「戦争に向かう時は『愛するものを守る』ために内と外の境界を作って争い、『愛するものを失う恨みや怒り』が連鎖する、それが一番利用されやすい。本当の愛は境界を作らない。感情をフラットにするのが人類の課題だと思う。」ここにも丸腰宣言につながる死生観がありました。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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平和への道／2025.7.30 パイレーツラジオ
配信元）
YouTube 25/7/30


【要点を書き出し】
今日は、沖縄からの配信。

戦後80年の沖縄、8月15日を迎えるにあたって「戦争の体験者に語ってもらって戦争の悲惨さを伝えよう」という報道や作品がどんどん増えるだろう。
そこにずっと違和感があった。
本当に大事なことが伝えられていない。それが何かと言うと、戦争の悲惨さを伝えたところで戦争は無くならない。
そこではない。なぜ戦争が起きるのか、その政治的なメカニズムとか、金、ビジネスの構造そのもの、そこにしっかりとメスを入れないと戦争は無くならない。そこに対する報道や振り返りは本当に少ない。これが一番の問題ではないか。

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画像の出典: Author:Awalin [CC BY-SA] & silhouette-ac

日本被団協がノーベル平和賞を受賞、驚きと喜びの声が上がる一方、 ロシアに「核兵器を使わせない」ために日本が政治利用された疑念 / ロシアの核の脅威を誘発しているのは誰か

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　10月11日、日本原水爆被害者団体協議会（被団協）がノーベル平和賞を受賞したと発表されました。被団協の方々や広島や長崎の市井の人々からも驚きと喜びの声が上がりました。ノーベル委員会からは「広島と長崎の原爆を生き抜いた被爆者は核のない世界の実現に向けた運動や、目撃者の証言を通じて“核兵器が二度と使われてはならない”と訴えてきました」「身体的な苦痛や、つらい思い出にもかかわらず被爆者全員が犠牲を伴った経験を生かして、平和への希望と誓いを醸成してくれたことをたたえます」と賛辞が送られました。その表明には強く同意するものの、違和感もありました。
　少し前、スウェーデンのストックホルム国際平和研究所が「ノーベル委員会は今年の平和賞授与を見送るべきだ」と提案していました。世界でかつてない激しい戦闘や殺人が続いている中、「該当者なし」の判断は「現在の世界政治の欠陥」への「非常に強いメッセージになる」との理由からでした。
　しかし大方の予想に反して日本の被団協が受賞し、米エマニュエル駐日大使は、すぐさま「核兵器は二度と使われてはならない」とSNSで祝意を述べ、ウクライナ外務省は「ロシアは核の脅しをやめなければならない」とコメントしました。
　これに先立つ9月25日、プーチン大統領が世界情勢の急速な変化を受けて、核兵器使用に関するドクトリン（基本原則）の改定を発表し「ロシアが通常兵器による攻撃を受けた場合、核兵器を使用する可能性がある」と西側諸国に対し警告していました。この時さらに日本を念頭に置いたものと思われる「非核保有国による、核保有国の参加または支援を受けたロシアへの侵略は、ロシアへの共同攻撃と見なす」とも述べています。この流れを受けて西側メディアは「核の脅威を仕掛けるロシアのプーチン大統領」と言い募り、これに対する牽制にノーベル平和賞が政治利用されたのではないかという疑念がネット上でも散見されました。被爆者の願いを愚弄するだけでなく、日本とロシアを無益な敵対に巻き込むものです。ロシアの核攻撃を誘発させているのは誰かを伝えないのは、西側メディアのいつもの手口です。
（まのじ）
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画像の出典: photo-ac & Wikipedia [Public Domain]

[広島サミット] ロシア・中国への敵視を強調し、同盟国の核抑止を容認し、ウクライナへの武器供与の機会を与えた３日間 / サミット反対デモを伝えない日本のメディア

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　広島サミットが閉幕しました。このメンツで平和に寄与するとは思っていませんでしたが、想像以上にケッタイな結果となりました。アメリカに原爆投下への謝罪を求めるでもなく、ロシアの核使用を許さず、ロシアに核兵器削減を求め、中国の核戦力の増強も懸念するという徹底したロシア・中国敵視を貫き、しかもゼレンスキー大統領を招いて、ウクライナへF16戦闘機を供与する機会まで与えています。平和都市・広島の地にロシアとウクライナの両国首脳を招いてこそ初めて平和外交が可能になるはずでしたが、なんと同盟国の「核抑止」つまり核の脅しを容認すると再確認しています。
　広島市内では、サミットに反対する大きなデモ行進があったようです。それどころかかなり激しい弾圧も動画に撮られていますが、海外メディアやSNSでしか伝わりません。日本のメディアにはサミット向けの豪華な食事が「タダで」振る舞われたようで、なるほど立派な政府の広報屋になり下がっていました。
驚いたのは、日本の警察のパトカーをアメリカ様がチェックしていたことでした。「国家間の基本的礼節であり、受け入れ国の主権に対する最低限の尊重」すらも奪われていた広島サミットでした。
　岸田首相よりも、幼い子ども達の方がはるかに平和に貢献している日本。
（まのじ）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元）
Twitter
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G7、核軍縮の「広島ビジョン」を発表　保有国に戦力公表を要求
引用元）
毎日新聞 23/5/20
（前略）
「広島ビジョン」の骨子

・77年間に及ぶ核兵器不使用の重要性を強調

・ロシアのウクライナ侵略における核の威嚇、使用は許されないと改めて表明

・世界の核兵器数の減少は継続しなければならず、逆行させてはならない

・ロシアに新戦略兵器削減条約（新START）の履行に戻るよう要求

・中国の透明性や対話を欠いた核戦力の増強は、世界および地域の安定にとっての懸念

（以下略）

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日米首脳会談のポイント　改めて「核抑止」を容認　「核のない世界へ」メッセージ発出では一致　
引用元）
YAHOO!JAPANニュース 23/5/19 テレビ新広島
（前略）
改めて日米首脳会談のポイントを見てみましょう。
まず、日米安全保障協力についてです。
両首脳は拡大抑止と日本の防衛力強化が地域の平和と安定確保に不可欠だとの認識で一致しました。
この「拡大抑止」とはアメリカなどが同盟国への攻撃を自国への攻撃とみなして報復の意図を示すことで第三国に攻撃をためらわせようとする安全保障上の考え方で、日本が入っているアメリカの「核の傘」もその一例です。
今回の認識の一致は改めて「核抑止」を容認していることになります。
（以下略）


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画像の出典: 戦車に搭載する劣化ウラン弾頭を扱う兵士
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3/28参院・山本太郎議員 〜 岸田政権は劣化ウラン弾を「核兵器」ではなく「通常兵器」と認識している / いまだ死文化していない敵国条項の下での長射程ミサイル保有・製造は日本の自殺行為

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　Alzhackerさんが「イラクの子どもたちに劣化ウランが与える影響を示す研究結果2019年」という記事を紹介されていました。アメリカのイラクへの攻撃を振り返り、「劣化ウラン弾の使用は、違法な戦争の一部であり、その全体が国連憲章とケロッグ・ブリアンド条約（不戦条約）の両方に違反している。このような戦争の各要素は違法である。さらに、このような兵器の使用は、ジュネーブ条約の集団処罰の禁止、およびジェノサイドの罪の防止と処罰に関する条約に違反する。」と厳しく糾弾しています。どんな理由をこじつけても絶対に使用してはいけないものです。ところが岸田政権は、劣化ウラン弾を「核兵器」ではなく「通常兵器」だと認識しています。山本太郎議員の質疑でそれが分かりました。
　3/28参院予算委員会で「核の軍事利用を世界から無くすことは政治家岸田文雄の理念と言って良いか」と山本太郎議員に質問され、岸田首相は「核兵器のない世界を目指す政治家を理念としている」と答えました。
「この先、G7が間違った方向に進みそうになった時、日本がブレーキをかける覚悟があるか」と問われ、「G7広島サミットでは国連憲章をはじめとする国際法に従って行動することを訴えたい。」と答えました。
　イギリスが劣化ウラン弾をウクライナに提供することについて、劣化ウラン弾が「国連の環境計画ではガンの増加リスクを指摘、2008年欧州議会は致命的な健康影響に関する多くの証言があると指摘、加盟国に劣化ウランを兵器利用しないように決議している」と説明した上で、「イギリスに対して供与しないように求めるか」と質問すると、岸田首相は劣化ウラン弾について「人体や環境への影響は確定的な結論はない。特定通常兵器使用禁止制限条約（CCW）の規制の対象となっていないし、他の規制する国際法規もない。」だから問題ないかのような答弁をしました。呆れたことに広島出身の岸田総理は劣化ウラン弾を「核兵器」とは思っていないのです。山本太郎議員は「通常兵器と言っているのは戦争屋だけですよ。」と返しました。
　そしてここから日本の平和が崖っぷちにあることを暴きます。
　国連憲章の敵国条項は「日本が不穏な動き、重武装化などに走れば、安保理抜きで日本を攻撃しても許される、国際法違反にならない」というものですが、日本の（対地攻撃ができる）長射程ミサイルの保有・製造は、敵国条項に照らせば自殺行為に等しいことが分かります。「常任理事国が反対、もしくは常任理事国が国内で批准しない場合、敵国条項は削除できないということで良いか。イエスかノーかで答えよ」という質問に対して、外務省は敵国条項がすでに死文化（有名無実化）しているという政府の認識を延々と述べ、削除の要件には触れません。再質問、再々質問にも答えません。
　山本太郎議員は「ここが一番のネック、言われたくないところだから、ごまかし続ける」と指摘し、敵国条項はいまだ削除されず、しかも死文化もしていないと訴えました。
「ここ数年、日本は国連憲章を守るよう常任理事国2カ国から言われている。日本はいまだ世界から保護観察の立場に置かれている。それを棚上げして、国民に知らせず、軍備を拡大、30年の不況に、コロナ、物価高でも人々を救おうとしない。一部の資本家と軍事産業、お仲間だけで旨味を分け合う国家の私物化だ。この国に生きる人々と国を危険にさらす、異次元の売国棄民予算に全身全霊で反対する。日本経済を立て直すことこそが最強の安全保障だ。」
（まのじ）
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