「第五福竜丸」被爆の実情
＊ 1945（昭和20）年：
第2次世界大戦終了。日本はGHQの統治下に。
＊ 1947（昭和22）年：
米ソ冷戦が始まる。
＊ 1948（昭和23）年：
韓国と北朝鮮が建国。イスラエル建国宣言、中東戦争に。
＊ 1949（昭和24）年：
共産中国が建国。中国国民党は台湾へ。
＊ 1950（昭和25）年：
朝鮮戦争が始まる。1953年まで激しい戦闘。
＊ 1951（昭和26）年：
サンフランシスコ講和条約・日米安保条約。日本は形式上独立。
＊ 1953（昭和28）年：
スターリン暗殺。
＊ 1954（昭和29）年：
ビキニでの米水爆実験で「第五福竜丸」被爆。統一教会創設。
＊ 1955（昭和30）年：
自民党結党（CIAの手引による）。
1954年、 統一教会が創設された同年の
3月から、ビキニ環礁にて米国による連続の水爆実験が行われました。
VIDEO
アメリカによるビキニ環礁での水爆実験の様子
米軍はこの水爆実験の爆弾の威力を低く見積もり、危険地域を狭く設定したため、安全とされた区域で操業していた多くの船舶が被爆 することになりました。
その中に「第五福竜丸」があり、船員たちが「死の灰」を浴び、久保山愛吉無線長は、被爆した3月1日から約半年後の9月23日に死亡するという事件となりました。
ウィキペディアの「
第五福竜丸 」記事には、「第五福竜丸が浴びた放射性物質とその被害は、1954年の映画『ゴジラ』が制作される動機にもなった。」との記述と共に、
第五福竜丸は救難信号 (SOS) を発することなく、ほかの数百隻の漁船同様に自力で焼津漁港に帰港した。これは船員が、実験海域での被爆の事実を隠蔽しようとする米軍に撃沈されることを恐れていたためであるともいわれている。
ともあります。米ソ冷戦・東西対立の深刻化、米ソはそれぞれ宇宙開発と核兵器開発競争を激化させている途上での事件でした。
この世界潮流の中で、コントロールが全く不能で翻弄されるしかなかった日本の姿が「ゴジラ」「米軍に撃沈されることを恐れていた」との表記に見て取れます。 1951年のサンフランシスコ講和条約にて日本は形式上独立となりますが、同日に結ばれた日米安保条約で、日本の米軍による軍事占領は継続されていたのです。
「第五福竜丸」事件にて、日本では原水爆禁止の運動が本格化する反面、米国から原子力の平和利用が謳われており、日本では「第五福竜丸」事件と同時期に、原子力発電所が次々に建設される動きが本格化 していました。 ウィキペディアの「
日本の原子力発電所 」に次にある通りです。
日本における原子力発電は、1954年（昭和29年）3月に当時改進党に所属していた中曽根康弘、稲葉修、齋藤憲三、川崎秀二により原子力研究開発予算が国会に提出されたことがその起点とされている。
中曽根康弘
正力松太郎
日本の原子力の父とされるのが、中曽根康弘と読売新聞の正力松太郎 です。共にCIA工作員であったのには間違いなく、正力松太郎にはポダム（podam）なるコードネームもあります。言うまでもなく、日本の原発にはCIAの思惑があったのです。
それと
黒龍会の3代目総裁であった中曽根康弘 同様に、正力松太郎も裏天皇の部下であったでしょう。つまり、日本の原発乱立はCIAの思惑もありますが、「核兵器を保持したい」という裏天皇グループの動きもあった と見て間違いないのです。 地震国日本での原発乱立、これがやがて2011年のフクシマ事故に繋がります。
☝ お・さ・ら・い
VIDEO
【ガンダーセン教授が指摘する3号機の核爆発について】
何が３号機の爆発を引き起こしたか？
明らかに３号機は爆発であり、その二つの理由があります。
一つは、噴煙が上方に立ち昇っている大きさ。
二つ目は、赤い閃光が建屋の側面で光ったこと。
（中略）
① 水素・酸素の化学反応が始まり（水蒸気爆発が起こり）、
② それによって燃料棒が激しく動いて変形するような衝撃波が生じた。
③ 使用済み燃料プールでの燃料棒が変形し（集約したことで）、即発臨界による核反応を引き起こした。
④ その反応が、プールから燃料棒・燃料棒集合体などを吹き飛ばし、噴煙を浮き上げる爆発のエネルギーと３号機での劇的な場面を作り出した。
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少し前、スウェーデンのストックホルム国際平和研究所が「ノーベル委員会は今年の平和賞授与を見送るべきだ」と提案していました。世界でかつてない激しい戦闘や殺人が続いている中、「該当者なし」の判断は「現在の世界政治の欠陥」への「非常に強いメッセージになる」との理由からでした。
しかし大方の予想に反して日本の被団協が受賞し、米エマニュエル駐日大使は、すぐさま「核兵器は二度と使われてはならない」とSNSで祝意を述べ、ウクライナ外務省は「ロシアは核の脅しをやめなければならない」とコメントしました。
これに先立つ9月25日、プーチン大統領が世界情勢の急速な変化を受けて、核兵器使用に関するドクトリン（基本原則）の改定を発表し「ロシアが通常兵器による攻撃を受けた場合、核兵器を使用する可能性がある」と西側諸国に対し警告していました。この時さらに日本を念頭に置いたものと思われる「非核保有国による、核保有国の参加または支援を受けたロシアへの侵略は、ロシアへの共同攻撃と見なす」とも述べています。この流れを受けて西側メディアは「核の脅威を仕掛けるロシアのプーチン大統領」と言い募り、これに対する牽制にノーベル平和賞が政治利用されたのではないかという疑念がネット上でも散見されました。被爆者の願いを愚弄するだけでなく、日本とロシアを無益な敵対に巻き込むものです。ロシアの核攻撃を誘発させているのは誰かを伝えないのは、西側メディアのいつもの手口です。