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中国政府のハニトラ専門部隊、世界最大の喜び組=歓楽組が存在する!〜「(裏の)イルミナティ」にコントロールされ、イルミナティ超国家の基礎を築く政策を実施していた中国共産党!

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョー・バイデンの息子ハンター・バイデンの破廉恥画像が出回っているのですが、10月19日の記事で、ジュリアーニ氏は「写真も動画も全て中国が手にしている…それで、米国の副大統領を揺すったり、脅したり、搾取したり、賄賂をあげたりできます」と言っていて、“中国の外交がいかなるものかが、この事件からはっきりと分かります。これは完全にCIA、モサド、イルミナティのやり方です”とコメントしました。
 「メイカさんからの続報」によると、“中国は世界最大の喜び組=歓楽組(北朝鮮と同じ)が存在する”とのことで、納得です。動画のコメント欄には、“はぁ~、秘書を定期的に交代でとなれば、そりゃ日本に帰らないよね”とか、“トヨタ? いまだ引き上げない日本企業? あと二階、美味しい思いを充てにしてた学術会議のメンバーだな”とか、“トランプ政権の自国回帰勧告にも拘らず、7割のアメリカの会社がC国に残留を決めたという理由がハッキリしました!?”とか、“トヨタやパナソニックが中共に莫大投資するのは幹部がハニートラップで篭絡されている為か?”など、皆さん良い感覚をしていると思います。
 パソナグループの迎賓館「仁風林」は、「各業界のトップ20〜30人が出席する豪華なパーティで、対応するのは南部代表お気に入りのパソナ関係者の女性約10人。一部で“喜び組”と呼ばれる美人接待係」ということですが、こちらの方はどうなんでしょう。
 “続きはこちらから”は、ヘンリー・メイコウ氏のブログ記事の機械翻訳です。記事で、“共産主義はイルミナティの創作であり、中国共産党は、イルミナティ超国家の基礎を築く政策を実施…現代の中国がイルミナティの創造物であることは明らかです”と言っていますが、これは状況から見てほぼ間違いないでしょう。
 何度も指摘していますが、中国をコントロールしていたのは「(裏の)イルミナティ」であり、彼らは「光の銀河連邦」の指示で動いていたのです。GESARA/ NESARAは新世界秩序(NWO)を実現するための道具なのです。ほとんどのチャネリング信奉者は、このクズのような宇宙人たちに見事に騙されているのです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米・民主党、日本企業を籠絡!中国「喜び組」の驚くべき実態/中国・米不足でミャンマーから輸入
配信元)
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メイカさんからの続報
引用元)
(前略)
中国は世界最大の喜び組=歓楽組(北朝鮮と同じ)が存在する。(中略)... 中国各地に人民解放軍の音楽団(小学生の少女が選ばれる)があるが、中共は全国から少女を音楽団に募集する。
(中略)
喜び組には階級がある。1級の喜び組は習近平など中国のトップ用。2級は共産党や人民軍の幹部用。3級は地方政府の幹部用。4級は、海外の企業のCEO用。
(中略)
喜び組の美人女性は日系企業の会長、社長を接待している。ナイトクラブやスナックには美人ばかり。一晩、一人の女性と飲むと20万円かかる。ホテルで一夜過ごすと50万円かかる。喜び組やナイトクラブで働いている女性は政府が管理する外国人専用水商売。これにより中国政府は大儲けをしている。彼女たちを警察が守っている。(中略)... 彼女たちは中国政府のハニトラ専門部隊。

ハンター・バイデンは何度も中国に行き、喜び組(少女たち)とみだらな行為をしている。その現場の画像がネット上に次々にUpされている。これにより、中共は外国人に対してどのように少女と遊ばせるかが明らかになった。(中略)... ハンターが中国政府との合弁会社を設立させた後に中共はハンターがほしい女性を全員あてがう。中共の女性の扱い方はご飯を食べるのと同じように扱う。
(以下略)

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ユダヤ問題のポイント(日本 大正編) ― 第2話 ― 大日本皇道立教会の設立目的

 「ハルマゲドン計画」とは、地上レベルでは基本としては最終戦争ハルマゲドンを勃発させ、その大艱難の中で救世主(マイトレーヤ)が降臨し、新エルサレムを構築。そのエルサレムの城内から絶対世界王とともにその世界を統治するのはイスラエル・ユダヤの12氏族。こういったもので「ヨハネの黙示録」の内容です。
 そして、その計画には天界レベルのものがあり、それは唯一神サナト・クマーラが天界の天照政権を転覆して絶対神として全天に君臨するというものです。これら全体を「大計画」としていたのです。
 地上レベルでの「ハルマゲドン計画」は、時代とともに変遷したり、幾つかのヴァージョンがありました。八咫烏が進めてきたのが日本を中心とするハルマゲドン計画でした。
 明治維新はそのステップであり、「大政奉還」の日は、地上に降臨していた神団の中心である大君の色上姫浅子様から、タケミカヅチ尊がその大君の座を奪取した天界のクーデターと重なります。
 また、日本では長年に渡り、有名神社から各神社まで多くの神社の祭神が、ホツマの神からハイアラーキへの入れ替えがあったと竹下さんは指摘されています。これなども「大計画」成就の準備であり、「大計画」成就の際には、民衆には「大計画」がクーデターであることを隠し、「本来より唯一神であるサナト・クマーラがホツマの神々の上位にあった。」と説明し、信じさせるつもりであったと思えます。
 八咫烏が本格的にアジアを再編し、ハルマゲドン計画を進めていくため組織されたのが大日本皇道立教会でしょう。大日本皇道立教会の名称にその目的と活動の内容が込められています。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 大正編) ― 第2話 ― 大日本皇道立教会の設立目的

アジアでもハルマゲドン計画が 〜太平天国の乱は明治維新遠因


前回、八咫烏と客家が秘密結社ネットワークで古くから繋がってきた密接な関係(おそらくは古代イスラエル出身の同根)にあったと指摘しました。

客家の関連で日本にも極めて強い影響を与えた中国での大事件がありました。「太平天国の乱」です。日本と中国はともに同時期に「英領」にさせられています。それはアロー戦争が原因となっています。

イギリスが清朝に対して1856年にでっち上げのいちゃもんにて卑劣に仕掛けた戦争が「第2次アヘン戦争」のアロー戦争でした。イギリス軍を率いる司令官はテンプル騎士団末裔のジェイムズ・ブルース(エルギン伯爵)、清朝を蹂躙し1858年に清朝にとって屈辱の天津条約を締結。これで英領中国が成立です。

北京に入城するエルギン伯
Wikimedia Commons [Public Domain]

この締結直後にジェイムズ・ブルース(エルギン伯爵)が返す刀で艦隊を率いて江戸に襲来し、日本側に締結させた条約がいわゆる日英修好通商条約だったのです。

ところが、実はこの条約は本当は日英修好通商「講和」条約でした。つまり「英領日本」の条約だったのです。

アロー戦争が「英領中国」「英領日本」を成立させる直接的原因となったのです。このアロー戦争には前段があり、それが「太平天国の乱」だったのです。

太平天国の乱 ➡ アロー戦争(第2次アヘン戦争)➡ 天津条約( = 英領中国)➡ 日英修好通商講和条約( = 英領日本

「太平天国の乱」は明治編第12話で見ましたが 、洪秀全という青年がキリスト教系の「拝上帝会」を組織したのを始めに、大農民反乱の蜂起から1851年には「太平天国」の国号で独立国家を樹立させたのです。1853年には南京を占領して首都としています。

清朝にとっては致命的な痛手となった大事件で、イギリスはこの「太平天国の乱」による清朝の弱体化を絶好の機会と捉え、アロー戦争を仕掛けたのです。

さて、この「太平天国の乱」の洪秀全ですが、ウィキペディアの「客家人の一覧」には“いの一番”に次の名が上がっています。

  • 洪秀全 - 太平天国の天王。
  • 楊秀清 - 太平天国の東王。
  • 石達開 – 太平天国の翼王。

  • つまりは、「太平天国の乱」は客家のグループが起こさせた大事件で、これがアロー戦争、英領中国、英領日本へと繋がっていったのです。言うなれば「太平天国の乱」は明治維新の遠因でもあり、辛亥革命にも繋がってもいっているのです。

    これらの全てのベースにあったのは「ハルマゲドン計画」で、その流れの中でアジアの再編が図られ、それに伴って八咫烏は朝鮮へ、満洲へ、中国へと進出していったわけです。

    こういった八咫烏の動きは日本の裏天皇を世界天皇へと君臨させることを見据えたものだったでしょう。日本を中心としたハルマゲドン計画です。


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    バイデン親子が「米国でChinaに一帯一路の手引きをしていた」ことがあきらかになった! ~中国に国を売る役割を果たしていたオバマ政権

    竹下雅敏氏からの情報です。
     先の記事に続いて、meiさんの一連のツイートから、中国共産党の世界征服の野望がハッキリとします。この世界征服計画は「一帯一路」と呼ばれているものですが、バイデン親子が「米国でChinaに一帯一路の手引きをしていた」ことがあきらかになったということです。日本にもたくさんいますが、売国奴は何処にでもいるということが良く分かります。
     冒頭のツイートのリンク先の記事は、“「一帯一路」構想は世界的なインフラプロジェクトで、主なライバルであるアメリカを打ち負かすために、中国はアメリカを地上でコントロールしたいと考えており、アメリカのインフラをコントロールすることでそれを実現している”というマウラ・モイニハン氏(アジア専門家)の言葉を引用しています。
     元バイデン家のビジネスパートナーであったトニー・ボブリンスキー氏は、FBIに、“前副大統領の兄であり息子でもあるジェームズ・バイデン、ハンター・バイデンとのビジネス上のやり取りの記録を提供”したようです。
     こちらの動画で、トニー・ボブリンスキー氏は、“ジョー・バイデンは10%の出資比率を持つ「親分」であり、ハンターの中国とのビジネスについては最初から知っていた”と証言しています。
     動画の1分35秒~2分5秒の所でトニー・ボブリンスキー氏は、“先週の日曜日、以前関与していた方に言われたのですが、この情報を開示した場合、バイデン家を含めた我々全員を葬り去ることになる…しかし、私は愛国者であり退役軍人です。私の家族の名誉と私のビジネスの評判を維持するために、真実が明らかになるようにしなければならない”と言っています。
     3分20秒~45秒で、“2017年5月2日、ジョー・バイデンがミルケン会議に出席した前夜に、ジム・バイデンとハンター・バイデンの紹介で、ジョー・バイデンに知り合った。その夜はジョーとのほぼ1時間に及ぶ会議で、バイデン家の歴史についての話とバイデン一家と中国共産党の間での事業計画について、ジョーは明らかにこの事業計画を知り、少なくともそれを熟知していた”との爆弾発言です。
     こうした一連の情報から、ディープステートが寄生先を米国から中国へと乗り換え、中国支配のNWO(新世界秩序)を実現しようとする過程で、“オバマ政権は中国に国を売る役割を果たしていた”ということが分かるのです。
    (竹下雅敏)

    注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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    配信元)
     
     
     

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    中国政府と国連が、中国・杭州市にビッグデータ研究所を設置する協力意向書に調印 ~世界征服を目指す中国共産党の野望をディープステートが後押し

    竹下雅敏氏からの情報です。
     中国政府と国連が、中国・杭州市にビッグデータ研究所を設置する協力意向書に調印したとのことです。国連は、“持続可能な開発目標の測定、監視、管理に役立つだけでなく、人々の生活を改善し、地球を守ることができる ”と言っているようですが、中国共産党(CCP)のハイテク専制政治を世界に拡大するためのもので、世界征服を目指す中国共産党の野望をディープステートが後押ししているということでしょう。いわば国連お墨付きの「中国による世界的な諜報ネットワーク」を杭州市に作るということなのです。
     杭州市には中国の電子商取引大手アリババの本社があります。創業者のジャック・マー氏とメリンダ・ゲイツ氏は、2019年6月に「デジタル協力に関するハイレベル・パネル」の共同議長を務め、アントニオ・グテーレス国連事務総長に報告書「The Age of Digital Interdependence(デジタル相互依存の時代)」を提出しています。
     「ニューヨークの国連事務局はトランプ政権に逆らい北京と協力してこの計画を決済」したわけですが、米ピュー・リサーチ・センターが10月6日に発表した調査によると、オーストラリア、イギリス、ドイツ、オランダ、スウェーデン、米国、韓国、スペイン、フランス、カナダ、イタリア、日本などの民主主義国の圧倒的多数が中国に対して否定的な見方をしています。“これらの先進国では、7~8割以上の人が習近平国家主席に対する信頼を失っている”ようです。
     こうした中で引用元の大紀元では、「民主主義国家は国連以外の新たな同盟を構築する必要性が強まっている」という主張を掲載していますが、トランプ大統領が再選されれば、この方向に向かうかもしれません。
    (竹下雅敏)

    注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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    中国、杭州に国連ビッグデータ研究所設立 グローバル監視網拡大との懸念も
    引用元)
    (前略)
    中国政府と国連が先日、中国の電子商取引大手アリババの本社からほど近い中国・杭州市に、国連初のビッグデータ研究所を設置する協力意向書に調印した。
    (中略)
    同計画は国連の「持続可能な開発のための2030アジェンダ」の一環。国連加盟諸国のデータを分析するための研究センターや、中国の偵察衛星を利用する地理空間情報の研究センターの設立を含む。

    2019年6月に、中国国家発展改革委員会副主任の寧吉喆氏と国連の劉振民事務次長らが上海で同計画の「協力意向書」に署名した。中国の元外交副大臣だった劉氏は現在、国連経済社会局の局長を務めている。2007年以降、中国政府の高官が同局の局長の座についている。
    (中略)
    ハドソン研究所のロゼット研究員(中略)… はさらに、「アントニオ・グテーレス国連事務総長は昨年、中国の一帯一路構想を、国連の持続可能な開発目標と『本質的につながっているもの』と称賛した。また、世界銀行、国際通貨基金(IMF)を含む、何十もの国連関連機関が同構想を支援するための合意書に調印しており、うち4つの機構は現在、中国人トップによって運営されている」と国連は中国によってすでに取り込まれていると指摘した。
    (以下略)
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    配信元)
     
     
     
     
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    20/10/19 フルフォード情報英語版:非協力的な世界的指導者らは、早ければ11月にも挿げ替えへ

     集団ワクチン接種と5Gを積極的に進めている世界的指導者たちが、11月に大きく方向転換するかもしれません。そうあって欲しいものです。
     そっくりさんな替え玉と交代するだけだと見分けにくいですし、一般人が蚊帳の外なのは如何なものかと思いますが、ワクチン強制と5Gの電磁波が何とかなるなら目をつぶりましょう。最悪、ワシントンD.C.を爆破する覚悟だそうです。お手並み拝見です。
     アフリカは、コロナウイルスの魔の手から多少は逃れているのかと思いきや、ロシアを使ってカバールが再び蹂躙しようとしています。エイズやエボラ出血熱など、様々な実験場にされてきた大陸です。更に遡れば欧米列強の植民地となり、奴隷を大量輸出させられました。エリート層の欲は尽きるところがありません。
     世界の命運を握っているのは、やはりアメリカ大統領選。11月3日です。ブッシュ対ゴアのように最高裁にもつれ込まずに、気持ちよく年末を迎えたいものです。
    (Yutika)

    注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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    非協力的な世界的指導者らは、早ければ11月にも挿げ替えへ
    投稿者:フルフォード

    世界中でエセ指導層の首の挿げ替えか


    現在、世界権力の最高峰で猛威を振るう紛争が激しさを増している兆候として、舞台裏で重大な動きが起こっている、11月に主要な世界的指導者らを挿げ替えることを目指す、とロシアのFSB筋やアジアの秘密結社筋やペンタゴン筋は言う。

    これらの情報源によると、それぞれの【国の】場合により、後任を務めるのは新たな台本を読む新たな替え玉だったり、あるいは全く別の人物が関与する形となるのでは、とのことだ。

    MI6筋曰く:

    「英国の首相は失敗した、退任すべきだ、という総意が形成されつつあります。昨夜とある人物から、私たちの元にコメントが寄せられました。私たちが大変注意深く耳を傾けている人物です。」

    ツイートはシャンティ・フーラが挿入
    【※「とある人物」が誰かは不明。こちらはイメージ画像です。】

    計画されたこの【指導層挿げ替えの】動きの理由の一つとなったのが、現在進行中のコロナウイルス詐欺を巡る情報の拡散で、イギリスとフランスの諜報機関が入手した。これらの(そして其の他の)指導者がこぞって当該詐欺を推し進めているということは、彼らが真の指導者ではなく、むしろロスチャイルド家とロックフェラー家の雇われ人なのだと示している。


    前々から準備していたコロナウイルスで管理社会へ


    フランスの諜報機関の報告書によると:

    COVID支配の全体が狂言であり、シミュレーションなのである。世界銀行、IMF、ロスチャイルド家、そして奴らの命令に唯々諾々と従う連中がロックフェラー家と協力して、かなり前から準備していたのだ。」

    (※このフランスからの報告書は、【当サイトの】「投書欄」のページにて掲載予定である。英訳版だ。)

    証拠として、フランス側は2015年に登録された公的な特許を複数提示してきた。2020年9月になるまで公開されなかったものだ。「これらの特許だけでも、連中が2015年の時点で2020年に何が起こるか知っていた証拠になる」と、同筋は言う。

    例えば、「イギリス、ロンドンのリチャード・A・ロスチャイルド」によって登録された特許は、モバイル端末を介して個人の詳細な生体情報を計算する方法を詳述していた。こういったモバイル端末は人の心拍数を測定することができる【上に】、それを他の情報(例えば、体重や年齢など)と組み合わせて、様々なことを計算することが可能だ。

    ツイートはシャンティ・フーラが挿入

    こうして1日の消費カロリー、血圧、心拍数、呼吸や睡眠習慣、血中アルコール濃度などといったものを計算できてしまう。これにより、例えば警察は、誰かが飲酒運転をしていたかどうかを遠隔で検知できるようになる。このデータは、個々の呼吸や心臓のパターンを介して各個人を識別することだって可能になる。

    データを取得するには、携帯電話を手に持つか、Bluetoothイヤホンで接続しているか、健康状態をクラウドに送信する腕時計を着用している必要がある。

    顔認識は、5G監視で人々が最低でも5フィート以上離されるとあって向上した。“ソーシャル・ディスタンシング【=社会的距離】”だの、マスク着用だのを推進するキャンペーンが展開されたのもこのためだ。“新しい日常”となった人口削減ワクチン計画に従わない個人を特定するのが容易になるという訣だ。

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