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「感染開始から 6ヵ月でウイルスは世界のすべての地域に広がり、1年後には、6500万人の人たちが亡くなる」というWHOとビル・ゲイツによるシミュレーション!〜 果たして今後は?

竹下雅敏氏からの情報です。
 昨日の記事で、“3か月前に米国のジョンズ・ホプキンズ・センターの科学者が…シミュレーションを行った。シミュレーションに資金を提供していたのがWHOとビル・ゲイツ”だったというツイートを紹介しましたが、In Deepさんが、その詳しい内容を記事にしてくれていました。
 彼らのシミュレーションでは、「感染開始から6ヵ月でウイルスは世界のすべての地域に広がり、1年後には、6500万人の人たちが亡くなる」ということのようです。今の所、彼らの想定通りに事は進んでいるように見えますが、さて今後はどうなるのでしょう。
 彼らとしては、人々がパニックになって、新型コロナウイルスのワクチンを誰もが喜んで接種する状況に持ち込みたいのでしょう。インフルエンザが流行っているとテレビで報じると、利きもしないワクチン(単に利かないだけなら、まだ良いのですが…)を打ちに行く人が、結構な割合で居ます。
 子宮頸がんワクチンの後遺症で苦しむ人がたくさん居ても、ほとんどの人が見向きもしないのであれば、新型コロナウイルスのワクチン接種でどんな後遺症が出ても、誰も問題にしないでしょう。新型コロナウイルスをばら撒いた連中には、笑いが止まらない状況ですね。
 さて、これをひっくり返せるでしょうか。 
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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武漢ウイルスが出現する2ヵ月前、アメリカの科学者が「次に発生するコロナウイルスのパンデミックは《地球上の6500万人を殺す》」というシミュレーションを公表していた
転載元)
画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

(中略)

米国の科学者がビル・ゲイツ財団と共にパンデミックのシミュレーションを発表したのは武漢ウイルス発生の2ヵ月前


(中略)

武漢のウイルスの最初の感染者が確認されたのは、昨年12月のことでしたが、それから2ヵ月ほど前の2019年10月に、アメリカのジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター(Johns Hopkins Center for Health Security)の科学者が、「次に起きるパンデミックはコロナウイルスによるもの」だと想定した上で、
「コロナウイルスのパンデミックの想定シミュレーションを公開していた」
のでした。

それは、当時の以下の日本語の報道などでも知ることができます。

ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センター、世界経済フォーラム、ビル&メリンダ・ゲイツ財団が広域流行病シミュレーション・ライブ配信を主催
Business Wire 2019/10/19

ジョンズ・ホプキンス健康安全保障センターは、世界経済フォーラムおよびビル&メリンダ・ゲイツ財団と共に、2019年10月18日(金曜)にニューヨーク市で開催される世界的広域流行病マルチメディアシミュレーションの「イベント201」を主催します。

本演習は、深刻な広域流行病が経済・社会に及ぼす影響の緩和に向けた世界規模での官民協力の必要性を浮き彫りにするものです。

ビル・ゲイツ先生が絡んでいるのですが、それはともかく、問題は「そのシミュレーションの内容」です。
大ざっぱに書きますと、以下のような内容なのです。

感染開始から6ヵ月でウイルスは世界のすべての地域に広がり、1年後には、6500万人の人たちが亡くなる。

というものなのです。6500「万」人ですよ。このシミュレーションを発表した2ヵ月後に武漢で新型のコロナウイルスが発生するというのは・・・まあ、タイミングがいいというのか何というのか。

(中略)

シミュレーションでは、例えば以下のようなことも計算されています。

シミュレーションでの集団感染の発生は小規模に始まった。養豚場の何人かの農民たちにインフルエンザや肺炎と似た症状が見られ始めた。そこから、このウイルスは南米の貧困地域に広がっていった。

各地で航空便はキャンセルされ、旅行の予約は 45%減少した。そして、ソーシャルメディアではさまざまな噂や偽情報が出回り始めた。

その後、ウイルスの流行は世界的な金融危機を引き起こした。株式市場は 20%から 40%下落し、世界の国内総生産は 11%急落した。

(中略)

このシミュレーションから連想することは、「航空機の飛行停止などの移動の制限をしても、感染の拡大が止まらない」ように響く部分です。

(中略)

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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第16話 ― 偽旗作戦

 ウィキペディアは「偽旗作戦」について次のように記しています。

「平たく言えば、敵になりすまして行動し、結果の責任を相手側になすりつける行為である。名称は自国以外の国旗、つまり偽の国旗を掲げて敵方をあざむくという軍の構想に由来する。」

 ここでは「敵になりすます」とありますが「味方になりすます」場合もあります。「なりすまし」によって相手に被害・損害を与え、その被害・損害の責任を相手になすりつけるのが「偽旗作戦」です。明治維新でもこの手法は取られています。
 中学生時分だったか、不可解ではあったのです。何が?といえば、明治維新で「尊皇攘夷」を叫んでいたはずの志士が、いつの間にか「日本の開国近代化」の英傑になっていたことにです。
 「攘夷」とは外国勢力を蛮族として日本から排除する思想です。「開国」は言うまでもなく外国勢力に日本を開いて受け入れ、協調することです。「攘夷」と「開国」は方向が真逆でこの2つが両立することはありえません。あるとすれば「なりすまし」をしていた場合です。
 つまり、外国勢力に通じていた、もっと言えば外国勢力を日本に招き入れようとしていた勢力が、逆に反外国勢力に「なりすましていた」場合です。
 強硬な急進攘夷派で「攘夷」を実行していた長州勢は、明らかに外国勢力と通じ利していました。公家では、維新後は太政大臣として新政府の頂点に立った三条実美は、長州勢と同じく急進攘夷派で密接な関係であったのですが、彼も「反外国なりすまし」が強く疑われます。
 「尊皇」を叫ぶ彼らが孝明天皇を苦しめてもいたのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(日本 明治編) ― 第16話 ― 偽旗作戦


大政奉還の意味 〜英領日本でクーデター


邨田丹陵筆「大政奉還図」
Wikimedia Commons [Public Domain]

「大政奉還」の日、地上に降臨した神団の中心である大君の色上姫様は幽閉され、タケミカヅチ尊がその大君の座を奪取しました。軍神でおそらく神団の軍部のトップであったであろうタケミカヅチ尊が、「大政奉還」を色上姫様の大失政として「もう大君としての治世は認められない」と、色上姫様を幽閉したと見ています。

「大政奉還」がなぜ大失政だと咎められるのか? 天皇は稀な例外はありますが、代々父系を通して天照大神の血統を受け継いでいます。この正統な天皇が北朝天皇です。大君を交代で勤めてきた天照大神の后のヒメミコ様が、北朝勢力の最大守護者であると見受けられます。

一般に知られているように、「大政奉還」によって日本の実権が徳川将軍から天皇に奉還されたならば…、これは天皇を守護する北朝勢力の頭であろう色上姫様の失政ではありえません。むしろ逆に賞賛されることになるでしょう。

また通史が伝えるように、旧暦の1867年1月に北朝天皇の孝明天皇が崩御され、孝明天皇の血を分けた睦仁親王が明治天皇としてその皇位を引き継いで明治天皇になっていたのならば、色上姫様に何らの失政はないです。


ようは通史や歴史教科書が伝えるように、睦仁親王が孝明天皇の血を分けた皇太子で、即位して明治天皇となり、「大政奉還」で日本を差配する実権を握った。これならば色上姫様が幽閉されるという事態は起こり得ないのです。

ところが「大政奉還」で大君が幽閉される天界のクーデターが起きたのです。これは通史や歴史教科書で語られるものは表層の見せかけの物語に過ぎず、実体は全く違っていることを意味します。

幾度も1874年8月11日の英国官報ガゼット紙の「英国女王陛下は、中国皇帝と日本の帝の領土における権限と管轄権を過去も現在も持っている。」を取り上げました。これは日本が英領になっていたことを意味しています。

「英領日本」は英国女王を代表に立てた悪魔崇拝海賊団の300人委員会が突きつけてきたものです。そしてそれを成立させるには以下の2つの要件が必要でした。

①日本全土を天皇の領土にすること。
②日本天皇は英国女王のしもべとなること。


「大政奉還」とはこの①②の要件を飲み、「英領日本」が成立したことを意味するでしょう。

また明治天皇が従来の天皇から見れば全く異質で北朝天皇ではありえないことも見てきました。

1,「日本天皇は英国女王のしもべとなる」
2,「日本天皇が天照大神の血統を引く北朝天皇ではなくなる」


この2つは表沙汰にできないやはり途轍もないことで、このような結果をもたらす治世を行ったと、タケミカヅチ尊から厳しく咎められ色上姫様は幽閉されたと見えます。

しかしこれはクーデターの結果です。クーデターは数年程度の準備で成立するものではありません。タケミカヅチ尊のグループは狙いを定め、長い時間をかけて準備して来たでしょう。地上の動きでいうと300人委員会はタケミカヅチ尊が通じていた闇組織に属するのです。


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[フルフォード・レポート日本語版] “(新型コロナ)ウイルスよりも、今後展開されるワクチンや治療薬の投与キャンペーンの方が、よっぽど危険だ” ~こうしたキャンペーンの背後に「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日のフルフォード・レポート日本語版に、「新型コロナウイルス」に関する興味深い情報が有りました。“ウイルスよりも、今後展開されるワクチンや治療薬の投与キャンペーンの方が、よっぽど危険だ”というのです。また、こうしたキャンペーンの背後に、「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」がいるということです。
 ツイートによれば、「シミュレーションに資金を提供していたのがWHOとビル・ゲイツ」とのことで、妙に納得しました。というのはWHOの動きが変で、わざわざ感染者数が増えるように誘導しているかに見えるからです。「2009年新型インフルエンザの世界的流行」の時のWHOの不自然な動きを思い出します。この時の、“新型インフルエンザ大流行の陰謀説”は、こちらの記事をご覧ください。
 最後のビル・ゲイツの動画は2分30秒以降をご覧ください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新型ウイルスと「ダボス会議・ビルゲイツ」の動き
転載元)
現在、ハザールマフィアらはウイルス(生物兵器)をばら撒き、パニックと憎悪を煽って何とか生き残りを図ろうとしている。その動きの急先鋒に立っているのが「新型コロナウイルス」について無責任な報道を発信している企業プロパガンダマスコミだ。それと同時に今、僕のサイトを含め、真実を報道する独立系メディアが一斉に攻撃を受けている。
 
【 新型コロナウイルス騒動 】
現在、マスコミが発信している無責任な報道の1つは「新型コロナウイルス」という言葉そのものだ。コロナウイルスは一般的な風邪の病原体の1つで、全くもって珍しいものではない。毎年のように新たな型のウイルスが出現し、持病のある人、また体が虚弱な状態で免疫力が低下している一部の人々が、それにより重症化もしくは死亡している。今回の「新型コロナウィルス」の場合も、死亡率はそれと大して変わらない。

欧米の医療マフィアに詳しい論客らによると、そのウイルスよりも心配なのは今後「新型コロナウィルス対策」として展開されるワクチンや治療薬の投与キャンペーンだ。「それらの方が、よっぽど危険だ」と彼らは警鐘を鳴らしている。
 
ここで、マイクロソフトの創業者ビル・ゲイツの動きをフォローしておきたい。
まず、ビル・ゲイツが会長を務める「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」と先週も...(以下有料部分)
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中国で、新型コロナウィルスのワクチンが開発
転載元)
中国の衛生部が、声明の中で、新型コロナウィルスのワクチンを開発したことを明らかにしました。

IRIB通信が25日土曜、報じたところによりますと、中国の衛生大臣はこの声明において、「今回開発されたワクチンは、実験の最終段階にあるとし、数時間後に、新型コロナウィルスのワクチンや医療薬が感染者に無償で提供される」と語りました。

中国の衛生部は26日、「抗HIV薬が新型コロナウイルスに効果があったとし、現在のところは、抗HIVの治療薬の使用は北京市内の病院で実施されている」と発表しました。
(以下略)
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配信元)
 
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20/01/20 ソルカ・ファール情報:米軍がバージニア州に対して「能動的戦闘地帯」を宣言し、爆撃の予行演習を開始し、全てのGPS信号を通信妨害し、戦闘員全員に停止するよう命じる事態に

 木曜日にお伝えしたバージニア州の銃規制問題の続報です。
 銃を合法的に所有する市民は州政府の銃規制法案に反対しており、州都で平和裏なデモ行進を計画しました。これを挑発して、バージニア州から一気にアメリカ全土を内戦の渦中に落とし込もうとしているのがディープ・ステート民主党です。
 米軍は事態の悪化を避けるため、いつでも防止措置に出れるよう、具体的な準備段階に入りました。支持を表明した他州の人間がバージニア州に押しかけた場合は、あらゆる交通網を爆撃機で破壊してでも、バージニア州の動乱を孤立させる覚悟のようです。
 銃を持つ権利を保障する修正第2条の規制がアメリカ国民にとって如何ほどナーバスな問題か、木曜日と今日の記事でお伝えできればと思います。
 何せ、いつもでしたら左派リベラルを徹底的に扱き下ろすソルカ・ファール女史の記事ですら、同じ左派でも民主党支配層と一般市民を切り離して、後者には多少なりとも肯定的。左派・右派に関わらず、市民が一致団結してきている様子を報じています。
 アンティファなどのテロ団体は、メキシコ側から兇悪犯を難民として入れてくるのかと思っていましたが、CIAがカナダにもネオナチ不穏分子を潜伏させていました。迎え撃つバージニア州民も先祖代々めっさ物騒な戦闘集団だし、左派マルクス主義者もゲリラ戦大好き。
 皆を思い止まらせる手段として、「戦闘機による空爆」という過激な選択肢に辿り着いた米軍ですが、なんだか責められない気がしてきました。拳(コブシ)どころか銃で語り合う国民性、コワイんですけど!
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:米軍がバージニア州に対して「能動的戦闘地帯」を宣言し、爆撃の予行演習を開始し、全てのGPS信号を通信妨害し、戦闘員全員に停止するよう命じる事態に
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

■この記事のまとめ■
✅アメリカで物騒な動き
✅プーチン大統領にも事前通知:
ペンタゴンがバージニア州を「能動的戦闘地帯」の可能性ありと宣言
✅続いて航空業界にはノータムで「国防空域」設置の警告
✅米海軍の空母打撃群がバージニア州および近隣諸州周辺で全てのGPS信号をジャミングすると警告
➡目的:海軍の爆撃機をいつでも飛ばせるようにするため
※爆撃機自体も国内で実弾訓練を終えたばかり

✅「能動的戦闘地帯」の事前通告の本来の目的:
免責条項を発動させて、賠償責任を回避するため
✅今回のアメリカ:
バージニア州政府の市民に対する宣戦布告が原因
✅同州では銃を合法所有する人間が急増中
✅その数、世界最大規模の中国陸軍の約2倍

✅民主党の狂った銃規制のせいで、左派マルクス主義者までもが激怒
✅カール・マルクスは労働者から武器を取り上げることに断固反対
✅マルクス主義者はこの指針に従って、この200年間ゲリラ戦を世界各地で展開
✅一般市民が独裁政府に叛旗を翻せば、自分たちが率いる気満々

✅バージニア州の一般市民は大半が山岳地帯に居住
✅ゲリラ戦にぴったりな地形
✅ゲリラ兵士を匿いそうな氏族の団結力
✅独立戦争や南北戦争で敵を殲滅した血筋
➡米軍も一目置くほどのバーサーカー(狂戦士)揃い

✅州政府の非常事態宣言も米軍の能動的戦闘地帯宣言も原因は:
➡銃賛成派が計画した本日の州都での大規模デモ行進
✅市民:デモ行進の前に、各自治体で銃規制に反対する「修正第2条の聖域」の立ち上げ
✅州政府:軍隊化した警察をデモ行進の現場に集結
✅トランプさん率いる共和党の州議員:ワナだと警告
➡根拠①:デモ行進に参加予定のネオナチを、トランプ派のFBIが逮捕
➡根拠②:大手プロパガンダ・メディアは「リーダーがロシアに住んでいる」とCIA情報を垂れ流し
✅実際にはロシアではなく、CIA子飼いのテロ集団
➡デモ行進の一般市民を挑発して内戦に持ち込もうという、毎度お馴染みのCIAの手法
✅現実になれば……
✅米軍は交通網を空爆で遮断、事態の悪化を阻止
✅バージニア州民は銃を手に立ち上がり、それに乗じたマルクス主義者がゲリラ戦へと激化


バージニア州を巡って次々と物騒な警告が


本日クレムリンに出回っている【ロシア】国防省MoD)の新報告書は、大いに不安を掻き立てられる内容でした。

――ドナルド・トランプ大統領2017年の就任のほぼ直後、「予期せぬ事態を回避する」ために「強化版の情報交換の手段」を立ち上げるよう命じていたのですが、それが本日、安全保障会議【SC】の議長であるウラジーミル・プーチン大統領と連絡を取るべく作動した、と記しています。

――アメリカ国防総省DoDバージニア州を取り巻く諸々の地域を「能動的戦闘地帯」の潜在性あり、と宣言した旨を伝えるためでした。

――この宣言に続いて世界規模で発信されたのは、【緊急】航空情報(ノータム)による警告です:


――このノータムに加え、アメリカ海軍第4空母打撃群CSG4も警告を発し、1月19日から24日までアメリカ南西部のバージニア州および近隣諸州周辺で全てのGPS信号を通信妨害すると宣言しました。

――どれもアメリカ海軍の戦闘爆撃機F/A-18を守るために取られた、戦闘時の防衛手段です。【海軍は】アメリカ合衆国【本土】の国内の標的を迎撃するための準備を進めており、このほどフロリダで実弾爆撃訓練を完了させました

【中略】


【※バージニア州の州知事命令(※大統領令の州知事版)のスクショ。】
「バージニア州議事堂(周辺)で市民の暴動の可能性があるため、緊急事態を宣言
緊急事態宣言がなされて以来、バージニア州に住むアメリカ市民は事実上の戒厳令下に置かれています

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グーグルが大統領選挙に介入か ~グーグルのシニア・ソフトウェア・エンジニアであるザック・ヴォーヒース氏が選挙介入活動を内部告発

竹下雅敏氏からの情報です。
 Eriさんのツイッターで、リツイートされていた動画です。大変興味深い内容で、「2016年の大統領選挙において、Googleによる操作によりヒラリー・クリントンに少なくとも260万票が追加された」(1/3の40秒の所)と言っています。“Google、フェイスブック、ツイッターで、密かに選挙の票を1500万票も付け替えることができる”という所は、1/3の1分33秒以降をご覧ください。
 また、3/3の36秒で、「彼らは検索エンジンに手を加えその詐欺的操作手法によりヒラリーへ260万票を付け替えた」との発言に、エプスタイン博士は 「260万というのは、あくまで最低値です。付け替え可能な票数は260~1400万票です」(3/3の1分5秒の所)と注意しています。
 ただし、これは不正選挙での票の操作を言っているのではありません。Googleは、検索エンジンのバイアスによって特定の情報を隠すことが出来ます。あくまでも、“2016年の選挙においてGoogleが組織的なバイアスによってヒラリー・クリントンの醜聞を隠し、少なくとも240万票、最大で1050万票をヒラリー側に誘導した”と言っているのです。2/3の1分23秒の所で、エプスタイン博士は「彼らの使用している手法は見えません。それらはサブリミナルです」と言っています。
 こうした事柄が公聴会で証言されていたわけですが、“続きはこちらから”をご覧になると、グーグルのシニア・ソフトウェア・エンジニアであるザック・ヴォーヒース氏は、Googleのそうした選挙介入活動を内部告発し、グーグルの内部文書950点以上を一般公開しています。
 日本では、未だに不正選挙があるかないかのレベルで議論していますが、アメリカの場合は既に不正選挙の質が違うという感じです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)




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