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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝42 ― ロスチャイルド金融帝国の実現

 「ハゲタカが日本に飛来」、このフレーズが日本に踊っていた時期がありました。バブル崩壊後の2000年代の初め頃でしょうか、外国ファンドがバブル崩壊で株価の暴落した日本企業をさらに買いたたきに殺到したのです。
 こういったハゲタカファンドを呼び寄せたのが、当時小泉政権下で経済財政政策担当大臣、金融担当大臣などを歴任した“政商納言”竹中平蔵氏といって間違いないでしょう。
 国際金融団や英国秘密スパイ団が国家中枢に代理人を送りこみ、内部から破壊させる手口を常套手段にしてきた事実は、これまでこのシリーズで見てきたとおりです。
 さて、ハゲタカファンドの本家がネイサン・マイヤー・ロスチャイルドです。彼は暴落したイギリス公債(コンソル債)を買い占めることでイングランド銀行を手中にし、次の有名な発言をしています。

「イングランドの王座に座って、日の没すること無き帝国を統治する傀儡など、誰でも構わない。イギリスの貨幣供給を掌握する者が大英帝国を支配するのだ。そしてイギリスの貨幣供給を掌握しているのは、この私だ」

 しかもネイサンは「ワーテルローの戦い」を通したあの有名な「逆売り」によって、本来は高騰するコンソル債を逆に大暴落させた上で、代理人にそのコンソル債を買い占めさせたのです。これで逆転高騰したコンソル債を一手に引き受けたネイサンは、やがて英国のみならず、欧州に金融帝国を築きあげたのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝42 ― ロスチャイルド金融帝国の実現

主人の資金を横領、ロスチャイルド初代 ~ネイサン“シティ”の盟主へ


ネイサン・ロスチャイルドの意向によって1812年に始められた米英戦争これはアメリカの第二の独立戦争とも呼ばれています。この米英戦争について『ユダヤ・ロスチャイルド 世界冷酷支配年表』の54頁は次のように記しています。

ロスチャイルド家の計画では、この戦争によってアメリカに多額の債務を負わせ、アメリカはイギリスに降伏して、ロスチャイルド家が所有する第一合衆国銀行の認可更新を認めざるを得なくなる予定だった。しかしながら、イギリスはまだナポレオンとの戦争に忙しく、大規模な攻撃をしかけることができなかったので、アメリカを打ち負かすことができないまま、この戦争は1814年に終結を迎える。」

ここでは、戦闘としては米国側の敗北とならなかったとしています。しかし本来の通貨戦争としての米英戦争の意味では、やはりネイサンが勝利しています。1816年に第二合衆国銀行が発足しているからです。

ツイート:1816年に、(第4代)マディソン大統領は、第二合衆国銀行設立法案に署名しました。

このようにロスチャイルド一族は着々と金融帝国を築いていきます。ロスチャイルド一族が金融帝国を築く決定的な“種銭”を手に入れたのは、1806年のことのようです。

複数の情報によると、ナポレオンが軍を率いて攻めてくるとの情報に、ヘッセン=カッセル方伯はドイツからデンマークへと逃れます。その際に自らの資産運用を任せていたマネージャーのロスチャイルド初代に、60万ポンド約(300万ドル)の資産の管理を委ねます。ところがこの巨大な資産はヘッセン=カッセル方伯に返却されることは無く、ロスチャイルド一族によって金融帝国構築の資産として運用されます。

ヘッセン=カッセル方伯
ヴィルヘルム9世
Wikimedia Commons [Public Domain]
マイアー・アムシェル
・ロスチャイルド
Wikimedia Commons [Public Domain]

ようは、主人であったヘッセン=カッセル方伯からロスチャイルド初代が巨大資産を“横領”したようなのです。この横領金を最大限に効率的に運用したのがネイサンです。

ロンドンに移住していたネイサンは、1810年に世界金融中心地となるシティの盟主の座を築きつつありました。幸運にもこの年、シティを支配していたベアリング社のフランシス・ベアリングが、またシティの大物エイブラハム・ゴールドシュミットも死去していたのです。

シティの支配者となったネイサンは、ナポレオンの動きも逐次捉えながらコントロールしていた様子です。ナポレオンはその軍内部の裏切り者(ロスチャイルドの配下)によって、1812年のロシア遠征に失敗し、年末にはモスクワから撤退、その後皇帝の座から退位を余儀なくされ、エルバ島に送られます。

しかしナポレオンは復権を目指していました。このナポレオンの動きをもネイサンは最大限に利用するのです。ネイサンは「ワーテルローの戦い」が起こることを予想?し(ネイサンがそのように戦争を導いたのが真相のような気がしますが)東インド会社の金に投資し、莫大な資産を形成していくのです。

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19/5/6 フルフォード情報英語版:新時代の幕開けで日本銀行国有化へ

 いよいよアメリカの破産が隠せなくなってきたようです。そしてハザール転覆の王手として、日本銀行が国有化されるのは非常に喜ばしいことかと思われます。
 ただ、なーして日本は満州王朝と共に、中国を牽制する欧米側の同盟にデフォルトで組み込まれているんでせう? 個人的には、金塊史で描かれた戦前・戦中の蛮行を関係各所の皆々様にひたすらお詫びして、東洋の一員と認めてもらえるよう頑張ってほしいのですが。
 明治の「文明開化」のような西洋礼賛だの、南アフリカのアパルトヘイト時代みたいな「名誉白人」扱いだのは恥ずかしいことだと、いい加減学習しませんかねぇ。どこまで行ってもアメポチ奴隷人生って、なんだか切ない。そして、とっても美しくない!
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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新時代の幕開けで日本銀行国有化へ
投稿者:フルフォード

日本の新時代


新たな天皇が即位した日本では今後、日本銀行が国有化され、【同国は】ハザールマフィアから解放されるようになる、というのが天皇に近い日本右翼筋の情報だ。この動きはワシントンD.C.の政界の既成勢力を【連邦倒産法】第11章型の破産に追い込み、アメリカ合衆共和国の再建への道を整えるだろう、とペンタゴン筋は言う。日本の解放は、現在進行中かつ【表向きは】未宣言の地球のための秘密戦争において、人類にとって決定的な勝利となる、とアジアの秘密結社筋やCIA筋も同意していた。

これが如何に重要なことかを理解するためにも、ワシントンD.C.の既成勢力や【彼らを従える】ハザールマフィアの御主人様連中が何故そりゃもう確実に命運尽きているのか、から手始めに見ていこう。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入


米中の貿易戦争


中国とドナルド・トランプ率いる米国政権の間の貿易交渉が先週決裂したが、これはワシントンD.C.破産の引き金に直結する可能性が高い。というのも、約束されていた“数兆ドル”規模の中国による米国製品の購入なしには、米国には【借金を】返済するあてなど残されていないのだ。
https://www.ccn.com/bye-bye-trade-war-china-plans-1-trillion-buying-spree-to-reduce-us-trade-deficit

米国政府は、連邦準備制度理事会の資金を用いて【同国の】株式市場を【力技で】つり上げたり、偽の失業率を出したりといった手法でもって、あたかも万事順調であるかの如く装おうと努めてきた。だが、現実を否定したところでどうにもなるまい。以下のマイケル・スナイダーによる素晴らしい記事では、“万事順調”という筋書きを木っ端微塵にする19の事実をリストアップしている。
https://www.zerohedge.com/news/2019-05-03/try-claiming-america-booming-after-reading-these-19-facts-about-our-current

米国財務省は還付金をくすめとり、公的年金を奪うことで今年初めの35日間の政府閉鎖を終わらせることが出来たが、そういった【小手先の】技は7月までやり過ごす時間稼ぎとなっただけだ。「財務省としては、2019年下半期中には例外措置が使い尽くされると見ている」と、ブライアン・スミス財務省次官補代理も発言している。
https://www.reuters.com/article/us-usa-treasury-refunding/u-s-may-have-to-stop-borrowing-later-this-year-treasury-idUSKCN1S73U4

彼らはその頃になったら中国の金(かね)が大量に注入されるのではないかと期待しているようだが、アジアの秘密結社筋曰く、戦争狂いのシオニストが支配するワシントンD.C.の政治体制に【これ以上の】融資をするのはやめるよう決断が下されたらしい。

日本の新政権【※今のところ相変わらずの安倍政権ですが、「新」天皇の下でのいつものアメポチ政権、という意味だと思います】は支出可能な上限まで、アメリカ財務省証券を買い占め続けてくれるだろうが(何故なら彼ら【日本勢】は中国が世界の覇権を握ることを望んでいないため)、それでも【アメリカの破産を食い止めるには】充分とはなるまい、というのが【先ほどの】日本の右翼筋の言い分だ。

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19/5/5 ソルカ・ファール情報:クビになったイギリス国防相が第三次世界大戦を始めようとしていたとの確認が取れ、NATO加盟国のトルコは米国に対する攻撃にロシアも参加するよう要請

 “アメリカ”に祖国を蹂躙され続け我慢の限界、トルコの反撃話です。ただし、最後にどんでん返し。「ああ、“アメリカ”ってそっちの方だったのね」と納得する国際ウラ情勢でした。相変わらずの多方面3Dチェスで、トランプさんは大変そうです。

 さて皆様方の堪忍袋の緒を切り落としたのは、英国のギャヴィン・ ウィリアムソン国防相。軍隊経験もなく、前々から能力的にすこぶる疑問視されていたのですが、好戦的過ぎて、とうとうクビになりました。
 メイ首相周辺や国防省職員らの告発によると、平和維持を口実にイギリス海軍を南シナ海の中国海域へ、イギリス陸軍はジンバブエ・ナイジェリア・ケニア・エジプトなど最適でも5箇国以上のアフリカ諸国へ送り込んで侵略しようとしたそうです。
 ちなみにロシアに対しても過激発言を繰り返し、ラブロフ外相からは「イギリスの戦争大臣――じゃなかったかな失敬、国防大臣の」と揶揄される始末。
メイ首相もカバールの一員と言われているのに、何故身内にかばってもらえなかったかといいますと、ウィリアムソンが慾を出し過ぎて、あの健康状態では首相の職は無理なんじゃないかと宣い始めたからなようです。アホです、アホ過ぎます。

 そいで何故彼がここまで錯乱状態かといいますと、5月3日のソルカ・ファール女史の記事曰く、ウィリアムソンはスクリパリ父娘の毒殺計画に直接加担していたらしいのです。
 父セルゲイ・スクリパリは英露の二重スパイだったのが発覚し、ロシアを追放されていました。母国へ帰りたい一心で、プーチン大統領に「ロシア疑惑の真相をお話しします、だから赦して!」って持ちかけちゃったんですな。
 スクリパリは、トランプさん激オコの米国政府クーデター計画で拠り所となった偽文書を、イギリスの元MI6工作員クリストファー・スティールがでっち上げる際にお手伝いした張本人。
 しかも黒幕はクリントン一家です。こうなると後は、「口封じのちゃんとした暗殺か、いわゆる“事故”という名の暗殺か、はたまた“自殺”という形の暗殺か」しか選択肢がなくなるのは確実じゃないですか。だってクリントン一家ですもん。
 ウィリアムソンは、どういう末路なんでしょうねー。ま、頑張れ。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:クビになったイギリス国防相が第三次世界大戦を始めようとしていたとの確認が取れ、NATO加盟国のトルコは米国に対する攻撃にロシアも参加するよう要請
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

追い詰められたイギリスが常軌を逸しています


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】安全保障会議SC)の考えるのも恐ろしくなる新報告書には、NATO加盟国トルコが進めているシリアアメリカに支援された勢力に対する攻撃準備に、ロシアの戦闘部隊も加わって欲しいと要請してきたという、驚くべき内容が記載されていました。

――この動きは、イギリステリーザ・メイ首相ギャヴィン・ ウィリアムソン国防相をクビにし、彼の解雇【原因となった情報漏洩】に対する刑事捜査を即座に阻んだことで、西側の軍事同盟全体がかき乱されたのと同じ週に起こったことです。

――そしてウィリアムソンがクビになったのは、イギリスで核【弾頭搭載の】弾道ミサイル、トライデントを運ぶ4隻の潜水艦の一つヴィジラントに彼が乗船したほんの数日後のことでした。

――【乗船時のウィリアムソンは】士官や乗組員から見て、「殆ど躁状態ともいえる【はしゃぎっぷり】」だったそうです。彼らを前に「自国が直面している無名かつ未知の安全保障上の脅威」について警告し、「我々は常に攻撃に曝されているとの推定の下で、いつも動いているのだ」と宣言したとか。

【※「無名かつ未知」:問題になるからはっきりとは名指しできないし、知らない人も多いかもしんないけど、ロシアや中国其の他諸々は超~危険でイギリスに既に攻撃を仕掛けているのだから、戦闘態勢に入っとけよ、と鼓舞したかったのでは。……頭、おかしいです。】

――この精神不安定な行動を巡り、【ロシア】国防省MoD)はトランプ大統領に対するクーデター計画で自身が犯した罪を隠蔽すべく、ウィリアムソンロシアに核の先制攻撃を開始しようと試みたのではないか、と警鐘を鳴らしています。

――数時間前に【出された】分析によって発覚し、裏付けられたことですが、メイはまさに、ウィリアムソン戦争を始めるつもりではないかと懸念して、彼をクビにしたのです。メイは、核兵器が搭載された自国の潜水艦を動かす許可をウィリアムソンに与えるのを拒否しています。それが【クビの】原因でした

――どう見てもまともじゃないウィリアムソンは、【動員を】拒絶されたことで「首相なんざ糞くらえだ」と公文書に書くに至っています。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

メイ首相:「あたし、めっさ頭おかしいの」
ウィリアムソン元国防省:「確かにね! ちなみにだけど、
僕もめっさ頭おかしかったりするんだな」
まともじゃないギャヴィン・ ウィリアムソン国防相(左)は、同じくらいまともじゃない英国首相のテリーザ・メイにクビにされました

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝41 ― 通貨発行戦争再び

 米国の歴史はその舞台裏では通貨発行権を巡る戦争、暗闘の歴史だった、と断じても間違いはないでしょう。1913年のFRB設立で、この戦争は完全決着となったように見えていましたが、実はこの戦争は米国内で現在も継続中です。
 そもそも米革命戦争は、この通貨発行権が真因で勃発したのです。この通貨発行を巡る戦争は一旦はその終結を見ます。一つの明確な結果が出たのです。ロスチャイルド初代の采配によって、1791年に第一合衆国銀行が設立されたのです。
 彼の前年の言葉「私に一国の通貨発行権と管理権を与えよ。そうすれば誰が法律を作ろうとも構いはしない」。これをロスチャイルド初代は実現したのです。
 しかしこれで終わりではありません。米国大統領が反撃にでます。「米国独立宣言」を起草したトーマス・ジェファーソンが大統領に就任したのです。
 彼は国家にとって中央銀行制度がいかに危険な代物であったかを知っていました。彼にとり銀行は軍隊以上に危険だったのです。ジェファーソンは第一合衆国銀行の設立に本来から反対しており、その特許更新の阻止に動きます。
 これに対し米国を分割して完全支配を目論んでいたロスチャイルドたちカバール側は、ジェファーソン政権に刺客を送りこみ、国家転覆を試みます。
 その刺客が「厄介者」となっていたアレグサンダー・ハミルトンを「始末」したアーロン・バーでした。彼は実際に大逆罪を起こしていたのです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝41 ― 通貨発行戦争再び


「米国独立宣言」の意味 ~銀行の危険を熟知する大統領


ロスチャイルド初代は、念願の中央銀行を米国に設立させることに成功。1791年の第一合衆国銀行です。

第一合衆国銀行
Wikimedia Commons [Public Domain]

ロスチャイルド一族は、欧州ではフランス革命、そして引き続きナポレオンを操作しての戦争で、王政とカソリック教会を破壊、三男ネイサン・ロスチャイルドの台頭もあって、金融帝国を着々と築いていきます。

しかし、新国家米国はそう一筋縄で思い通りになったわけでもありません。欧州でも飼い慣らしていたはずのナポレオンが牙を向けてきたことが、金融帝国完成の障害となった部分もあります。

ロスチャイルドを中心とする国際金融団、そして英国秘密スパイ団のバックにはカナン族の「黒い貴族」、カバールがいたのですが、彼らが1600年代を通して完全にイギリスを掌握したようにはアメリカの場合は行かなかったのです。

アメリカを共和国として建国に導いたのがアメリカン・フリーメーソンです。アメリカが国家として成立していくルーツを辿ると、1398年のヘンリー・シンクレアの一団がアメリカ大陸に上陸し、入植を始めたところに遡ります。

彼らは、マグダラのマリアや洗礼者ヨハネ、ナザレのイエスが所属していたクムラン宗団の「秘密文献」が「星の指し示すメリカ」とする地で、彼らなりの理想国家建設を目指していたのです。彼らは悪魔崇拝でないポジティブなテンプル騎士団で、この末裔がアメリカン・フリーメーソンになっていたのです。


彼らの理想国家建設の思想が「米国独立宣言」に現れているのです。テンプル騎士団は、カナン族の「黒い貴族」と協働して地中海を中心に国債金融業を営んでいたのです。テンプル騎士団員であったシンクレア一族は当然ながら、そして彼らの末裔であるアメリカン・フリーメーソンも国際金融団の手口はよく分かっていたはずです。

米国に中央銀行を設立した上で国を分割してその国力を割くことによって、米国の完全支配を目論んでいたロスチャイルドを中心とする国際金融団、そしてシェルバーン卿をボスとする英国秘密スパイ団たちにとって厄介な人物が米国大統領に就任したのです。

1801年就任から8年間の米国大統領を勤めたのが「米国独立宣言」を起草したトーマス・ジェファーソンです。ジェファーソンは第一合衆国銀行設立に反対して、ハミルトンたちと激しく対立していたのです。彼は、駐フランス公使も勤め、欧州の歴史と実態からも銀行の正体をよく知っていた模様です。後に次のような言葉を残しています。

「銀行は軍隊よりも危険である。アメリカ人が一度でも私営銀行に貨幣発行の支配を許したのなら・・・銀行や企業は、私たちの資産を奪い成長するだろう。祖先たちが打ち勝った大陸で、子供たちがホームレスになるまで・・・」

米国で再び通貨発行権を巡る戦争が再燃していたのです。


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19/4/29 フルフォード情報英語版:シオニスト連中、イスラム教徒とキリスト教徒の戦いを始めさせようと試みるも裏目に出る

 今回は、中央銀行制を採用せずに頑張っているシンガポールの例が紹介されていて、興味深かったです。ロスチャイルドに国を潰されることなく実現させたのは、流石です。裏取引もせざるを得なかったのかもしれませんが、やっぱり華僑の皆さんは凄いな~と素直に感心してしまいます。
 石油が豊富なシリアやベネズエラを見ると、小国で天然資源がそれほどなかったのも幸いしたのかもしれません。
 インドの哲学者サーカーによる経済システム「プラウト」といい、良案は既に世に出ているのです。世界を変えるのは本当は簡単なことだからこそ、カバール側は衣食住の全般に渡って毒を投入しては一般大衆を愚民化し、おまけに幼少期からの3S政策で洗脳しようと必死なのでしょう。おまけにリスキーな生贄儀式まで繰り返して。
 ようは、「そこまでしないと皆の意識の力には、勝てない」。

 ちなみに時事ブログの読者の皆様でしたら、イスラエルの正体についての記述は「何を今更」と呆れかえるのではないでしょうか。
 でも欧米、とくにアメリカで“反ユダヤ”とレッテルを貼られるのは致命傷。「ホロコーストで苦しまれた、あの不幸な方々を未だに差別するだなんてヒトデナシだ!」と非難囂囂になります。「この人、良さげだなー、なかなか目覚めてるじゃん」と思わせるオルタナ系のメディアでも見かけます。これも洗脳の賜物ですな。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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シオニスト連中、イスラム教徒とキリスト教徒の戦いを始めさせようと試みるも裏目に出る
投稿者:フルフォード

皆に知れ渡りつつあるイスラエルの正体


スリランカのキリスト教徒に対するこの前の虐殺に加え、【様々な】モスクと【キリスト教の】教会への攻撃。こういったものがシオニスト勢力にとって、致命的なミスと化すようになった、と複数の情報源が裏付けてきた。

【というのも】その結果として、イスラエルとの二重国籍市民や工作員やアセット【※情報提供者。諜報機関の正規職員ではない】やサヤニム(「協力者」を意味するヘブライ語)を根絶すべく、アメリカ国防総省が身元調査を担当するようになった、とペンタゴン筋は言う。

イスラム圏中のアラビア系やイラン系のテレビ局ならば、ISISとは「I(イスラエリ)・S(シークレット)・I(インテリジェンス)・S(サービス)」の略称だと言ってる筆者を始めとする人々のことを引用したことだろう。「アラブ人ならほぼ全員が、ISISはイスラエルと【この】地域の諸政府が作り出したと思っている」と、有名なアラブのテレビタレントの一人も同意していた。

【※SISとはイギリスの「秘密情報部」、すなわちMI6のことなので、それのもじり。「イスラエル秘密情報部」といった感じ。多分、モサド辺りを揶揄してます。】

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

つまり、“ISIS”とやらが最近起こった様々な攻撃は自分たちがやったと名乗り上げる度、ベンヤミン・ネタニヤフが率いる悪魔主義のイスラエル政権は国際的に自爆して、地域一体からの支持、とりわけユダヤ人(ユダヤ人のフリした悪魔主義者とは別)からの支持をごっそり失っているということだ。

ペンタゴン筋が言っていたが、 “ジューヨーク・タイムズ紙”は以下のような諷刺漫画を出すよう強要された:
【※「ニューヨーク・タイムズ紙」を揶揄って、「ジュー(ユダヤ系)」と呼んでいます。ただしこの新聞は昔からバリバリの左派で、反ユダヤ主義として知られています。
それでもユダヤ勢力が幅を利かせているお国ですから、通常の編集者なら「やり過ぎ」だと掲載を見送るレベルです。案の定あちこちからバッシングを受け、後日、謝罪文を複数回出す羽目に陥っています。】

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

【※ネタニヤフの顔をして、イスラエル国旗にも描かれたダビデの星を首にぶら下げたドイツ原産のダックスフント(この名称もドイツ語)。実際に盲導犬として採用されるのは稀だと思いますが、ダックスフントは第一次世界大戦や第二次世界大戦のポスターや諷刺画でもドイツの象徴でした。
盲人トランプさんはキッパ(ユダヤ教徒の帽子)を被っています。

つまり「ナチスドイツのようなイスラエル政府に、盲目的に付き従うユダヤ仲間のトランプ」という諷刺。】

国際版のニューヨーク・タイムズ紙でドイツ【原産】のダックスフンドという【組み合わせ】は、スリランカ以降、ヨーロッパやアジアや其の他の世界にとって、シオニズムはテロリズムと同義だという再度の新たな犬笛【※分かる人にだけ分かるサイン】なのだ」、とペンタゴン筋は説明する。

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