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[小太郎ぶろぐ]人も建物もみんな小さい。フランス、パリの街並みを撮影した逆ティルト微速度撮影映像

竹下雅敏氏からの情報です。
 まるで虫を観察しているみたいな面白い映像です。
(竹下雅敏)
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人も建物もみんな小さい。フランス、パリの街並みを撮影した逆ティルト微速度撮影映像
記事配信元)
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[日本や世界や宇宙の動向]スイスフラン・ショックによりドミノ式に金融市場全体に影響が出ています。

竹下雅敏氏からの情報です。
 スイスの金融核爆弾の炸裂は、相当な影響を引き起こしているようです。
 2つ目の記事では、“欧州中央銀行の金融緩和策は…ヨーロッパの銀行を救うことは出来ない…ユーロ圏は、その存続は困難になるほど非常に危険な状態となります”とあり、私が当初感じたのと同様の見解になっています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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スイスフラン・ショックによりドミノ式に金融市場全体に影響が出ています。
転載元より抜粋)
http://beforeitsnews.com/economy/2015/01/the-newest-dominoes-to-fall-from-the-swiss-franc-revaluation-2693626.html
(概要)
1月21日付け:
スイスフランの急騰により金融市場全体にドミノ式に影響が出ています。
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スイス中央銀行がヨーロッパに金融核爆弾を落としてから1週間が経ちました。そして既に金融市場全体に大きな被害が出ています。最初に被害に遭ったのが、スイスフランをショート(売る)してしまった大手銀行と外為ブローカーです。

スイスフランをショートした外為ブローカーや銀行の損失額は以下の通りです。

電子取引ブローカー             1億2千万ドル
アルパリUK                2億2千5百万ドル
バークレイ銀行               数千万ドル
シティグループ               1億5千~2億ドル
ドイツ銀行                 1億5千万ドル
FXCM             最低3億ドル(既に受け取っていた救済額と同じ)
コマックキャピタル             未公開だが莫大な損失
ディスカバー・キャピタル・マネージメント  未公開だが莫大な損失
クレジット・スイス・グループ        未公開だが莫大な損失
サクソバンク                未公開だが莫大な損失
エベレストキャピタルのグローバルファンド  8億3千万ドルのファンドを損失


上記の通り、損失を認めたところだけでも、総額20億ドル(約2400億円)の損失額となっています。
しかし上記以外にもまだまだ多くの金融機関やブローカーが巨額の損失を出したと思われます。その中には大きくて潰せない銀行やヘッジファンド(デリバティブも)なども含まれています。

数十億ドルもの損失を出した銀行もありますが、それは微々たる金額です。このような巨額の損失が発生したのは過去にもありました。今後、住宅ローンもドミノ式に崩壊するでしょう。
ヨーロッパの住宅市場はアメリカと同様に大きな問題を抱えています。

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スイスフランの急騰により、ヨーロッパの住宅ローン返済に大きな影響を与えています。特に、ポーランドの住宅市場はスイスフランの平価切上げにより、最も大きな被害を受けています。ポーランドではスイスフラン建てで住宅ローンを組んでいる人が50万人以上いますが、スイスフランが20%も急騰したために、住宅ローンの返済が難しくなっているのです。
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[アンソニー・ハザード氏]「大西洋奴隷貿易」教科書では教えてくれない事

 こういった問題の根本にあるのは差別意識だと思うのですが、最後の赤字部分に奴隷制を正当化するためにあらゆる手段をとってきたのが「世界宗教」だとあります。自責の念に駆られたり、疑問を抱く人間がいたとしても宗教によって差別意識を植え付け解決してきたのですね。宗教に幻想を抱いていれば、自分の良心に従うことより、権威の言うことに従うようになるのだと思います。日々の生活の中で、騙されないだけの知性を養い、心の闇に光をあて、差別意識を無くしていきたいものです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「大西洋奴隷貿易」教科書では教えてくれない事/アンソニー・ハザード
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[Now Creation 他]地球惑星の最新情報 / スイス・我々はこの列車を降りる / それでも資本主義は終わらない

 3つとも個性が全然違う記事ですが、それぞれ参考になり興味深いです。一番上の記事の執筆者は、以前時事ブログで紹介されていたコブラのようです。
(編集長)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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地球惑星の最新情報
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[マスコミに載らない海外記事]ロシアは欧米による侮辱を終わらせて当然だ 〜 ガス停止はEUへのとどめの一撃

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロシアがウクライナ経由のガスを停止したことに対する非難は当たらない、ということを明快に論じています。これほど大きな事件なのに、スイス中央銀行のペッグ停止の混乱の影響か、はたまた、さらにユーロが下がることを恐れた政治的配慮なのかわかりませんが、今のところほとんどニュースで取り上げられていません。逆に不気味な感じがします。ひょっとすると、プーチン大統領はEUにとどめの一撃を与えた可能性があります。もはや欧米が反撃する余力は無いとみたのかも知れません。
 記事内容はまったくもっともで、ロシアからの視点というよりは、良識ある人からの共通の視点だと思います。全文を元記事でご覧になってください。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ガス泥棒とアウシュヴィッツ式典爪弾き… ロシアは侮辱を終わらせて当然だ
転載元より抜粋)
Finian CUNNINGHAM
2015年1月17日| 00:00

欧州連合は一体いつまで、 何ら影響を受けることなく、ロシアを侮辱し続けられると思っているのだろう? ブリュッセルが支援するキエフ政権による、ロシア人の民族浄化、ロシアに避難する難民の危機、ロシア社会を傷つけている根拠の無い非難に基づく経済制裁、そして今や、昨年CIAの支援を得て、ウクライナで権力を掌握したネオナチ徒党が、ロシアのEU向け天然ガス輸出を抜き取る罪を繰り返し犯している。

今週ロシアは、EUへの供給の約40-50パーセントを占める、ウクライナ経由の全てのガス供給を停止する予定であると通告をして、キエフ政権の手に負えない山賊行為にとうとう反撃した。温度が急落している冬のさなか、ロシア国営企業ガスプロムの動きは、ブリュッセル当局をパニック状態にしたと言われている。

ガスプロムのアレックセイ・ミラー社長は、今週、ロシアは、過去40年間、ヨーロッパに対し、欧米の攻撃的な冷戦中でさえも、信頼できる天然ガス供給業者だったと、国際マスコミにくぎを刺した。

しかも、ロシアによる最近のガス停止の狙いは、ヨーロッパとの貿易を終わらせることではない。ロシアは、トルコ経由ルートで、EUへの将来の供給を計画しているのだ。ミラーが指摘している通り、トルコ国境からギリシャへの以降、ガス供給を入手するのに必要なインフラを構築するのはEU次第なのだ。

ロシアの狙いは単にこういうものだ。ヨーロッパ向けロシア・ガス輸出のキエフ政権による事実上の窃盗を終わらせる為だ。これ以上合理的な方法があるだろうか?

EU当局者や政府が、いまさらロシアを“エネルギーによる恫喝だ”といって非難するのは馬鹿げた苦情だ。結局、昨年ロシアの黒海経由のサウス・ストリーム・ガス・プロジェクトを阻止し、事実上、ロシアに、ウクライナ経由ルートに頼らざるを得なくさせたのはブリュッセルなのだ。そのルートは、上述の通り、キエフ政権が、ロシアからの輸出を絶えず違法に、吸い出してしまうので、実行不可能となってしまった。

すると、EUはロシアに一体何をさせたがっているのだろう? 自国へのガス供給への対価支払いを拒否し、ウクライナ東部地域のロシア人を爆撃し、殺害しているキエフ・マフィア政権にガスを献上しつづけろというのだろうか?

確かに、トルコ・ルートが稼働するまでは、EUにとって、この冬、深刻な供給問題がもたらされる。だがそれはロシアの問題ではない。それはサウス・ストリーム・プロジェクト建設を妨害しつづけ、あらゆる犯罪行為をするキエフ政権を執拗に欲しいままにさせてきたブリュッセルの問題だ。

いずれにせよ、ロシアは、国際的なエネルギー供給業者としての評判を損なっているというEUの主張は、うつろにひびく。昨年、ウラジーミル・プーチンと習近平が、記録的な4000億ドル契約調印した後、ロシアは既に中国というガス輸出の代替市場を得ている。ロシアの巨大なエネルギー資源にとって、アジア市場は、EU市場を見劣りさせるものとなると予想されている。更に、モスクワ-北京提携は、ルーブルと元を財源とする予定で、ロシアと中国は、アメリカ・ドルやユーロへの人為的依存をせずに済む

ウクライナへの干渉という根拠の無い非難を巡って、ヨーロッパは、モスクワにいわれのない禁輸を課しているのに、ロシアに貿易倫理を説くなど、ヨーロッパのうぬぼれの極みとしか思われない。組織的にウクライナに介入し、東部地域で侵略戦争を挑発し、昨年中約5,000人もの死亡者数と、百万人もの難民を生み出しているのは、EUエリートと、ワシントンの同盟者連中なのだ。もし国際法と、道義をきちんと守るのであれば、連中がキエフ政権という形で解き放った犯罪行為で告訴されないまでも、経済制裁されるべきは、ブリュッセルとワシントンだ。

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