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モンサントの除草剤「ラウンドアップ」がガン発生の原因だったことを、カリフォルニアの地方裁判所が認めた! ~この訴訟の結果を受けて、モンサントを買収したバイエルの株価は急落!

竹下雅敏氏からの情報です。
 モンサントの除草剤「ラウンドアップ」がガン発生の原因だったことを、カリフォルニアの地方裁判所が認めたとのことです。
 記事には、昨年8月にモンサント側に約320億円の賠償命令が出された裁判があったとあります。“米国内では現在、同様の訴訟が数多く進められている”とのことで、この訴訟の結果を受けて、モンサントを買収したバイエルの株価は急落しています。
 米国内だけではなく世界中で訴訟が起こって、こうした闇企業が消えてくれるとありがたい。
 そのためにも、雑草対策として安易に除草剤を使うのではなく、地球環境の保全が何より大切だということを、私たちが自覚しなければならないでしょう。
 何度もコメントしていますが、地球環境に配慮した作物や製品は減税をするなり補助金を与えるなりして、政治的に環境保全の方向に人々の意識が向かうように誘導しなければならないと思います。しかし、こうした政策は、中小零細企業に有利で、大企業の利益にはなりません。
 グローバリズムが、地球環境を破壊する悪であり、中小零細企業が元気になる循環型の地産地消の社会を目指すべきだということに、人々が早く気付かなければならないでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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モンサントの除草剤、がん発生の「事実上の要因」 米で陪審評決
引用元)
【3月20日 AFP】米農薬大手モンサント(Monsanto)の除草剤「ラウンドアップ(Roundup)」を長年使用し、喉に悪性リンパ腫を患った男性がモンサント側を相手取って訴えていた裁判で、米カリフォルニア州地方裁判所の陪審は19日、ラウンドアップががんを発生させた「事実上の要因」だったとの評決を下した。
(中略)
 連邦裁でラウンドアップの発がん性について争われた裁判はこれが最初で、米国内では現在、同様の訴訟が数多く進められている。

 カリフォルニア州では昨年8月、末期がんと診断された男性ががん発症はラウンドアップが原因だと訴えていた裁判で、モンサント側に2億8900万ドル(約320億円)の賠償命令が出された。しかし、賠償額は後に7800万ドル(約87億円)に減額された。(c)AFP/Julie CHARPENTRAT
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配信元)
 
 
 

ゲノム編集食品が早ければ今夏にも国への届け出だけで販売可能になってしまう!〜米国ではゲノム編集された大豆油が、Non-GMOとしてとうとう販売開始される〜

 厚労省が4月にも"ゲノム編集を遺伝子組み換えとする規制"は不要だとして解禁する方針です。このままではゲノム編集作物が、早ければ今夏にも、国への届け出だけで販売できるようになってしまいます。
 そして米国では、すでにゲノム編集による遺伝子操作は遺伝子組み換えに当たらないとして解禁されていましたが、とうとうゲノム編集された大豆油がNon-GMOとして販売が開始されたようです。
 ゲノム編集することにより、健康に良いとされるオレイン酸を大量に含み、害あるトランス脂肪酸は含まない大豆となるため、その成分だけを見ると健康に良いようですが、安全が懸念される遺伝子操作(抗生物質耐性遺伝子問題やオフターゲット問題など)をしていることに変わりはありません。
 EUやNZではGMOであるとして販売が禁止されているゲノム編集食品が、米国と日本ではNon-GMOとして販売されてしまうわけです。
 今までは、消費者はNon-GMO表示にて遺伝子組み換えがされていない食品を選ぶことができましたが、今後はNon-GMO表示が安全とは言えなくなります。(日本ではNon-GMO表示ですら、事実上できなくさせる方針ですが)
 厚労省は先月、「ゲノム編集技術を利用して得られた食品等の食品衛生上の取扱い(案)」についてのパブリックコメントを募集しました。パブコメに寄せられた多くの声、"安全性への疑念"は早急に検討すべき重要な案件ですが、現政権には国民を守る気はあるのでしょうか?3/18の予算委員会における川田龍平議員の「すでに出回っているかもしれない!どう把握しているのか?予防原則をどうとらえているのか?」との質問(3/18、川田龍平、で検索。4:31:40~4:45:15)では、政府が何も対策をしていないことが判明しました。はなからやる気がないわけです。川田龍平議員の渾身の質疑に対して、安倍首相らの表面的で空虚な答弁には、不誠実さだけが漂っています。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ゲノム編集食品 早ければ夏にも国への届け出だけで販売可能に
引用元)
「ゲノム編集」と呼ばれる最新の遺伝子操作技術を使った食品について、厚生労働省の専門家会議は18日、流通させる際の新しいルールの最終報告書をまとめる見込みです。この技術で開発が進められているほとんどの農水産物は、早ければ夏にも、国への届け出だけで販売できるようになるとみられています。(中略)

その結果、今、開発が進むほとんどの農水産物で行われている、新たな遺伝子は組み込まずに遺伝子の変異を起こさせる方法を使った食品は、毒性や発がん性などを調べる安全性の審査は必要なく、事業者、国への事前の届け出だけが求められることになる見通しです。(中略)

ゲノム編集で変異を起こさせて新しい品種を作り出した場合、自然の中で突然変異で生まれたものと分析して比較しても、今の技術では区別することができないとされています。
(以下略)
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トランプ大統領、ポンペオ米国務長官、ジョン・ボルトン補佐官はカバール撲滅のために動いており、一連の過激な発言は、あくまでも意図的な狂人外交を演じていることによるもの

竹下雅敏氏からの情報です。
 ポンペオ米国務長官は、イランとイラクの良好な関係に憤慨したとのことです。記事によると、「イランは、イラク政府を朝貢国にしようとしている」というのです。そのようなことは米国だけの特権だ、ということなのでしょう。
 “続きはこちらから”は、米政府がホワイトヘルメットへの支援金を倍増するとのことで、「CIAは、シリア北部の複数のキャンプにおいて、ISISの戦闘員…140人に偽造旅券を提供した」とのことです。
 最後のツイートは、非常に面白い。まだ彼らは使い道がある大切な米国の資産だということで、CIAはISISをホワイトヘルメットに進化させようとしているのでしょうか。米軍はトランプ大統領の意向に従わず、今日のソルカ・ファール情報を見ると、軍部の命令に従わず怪しい動きを取る部隊があるようです。こうなると、何が起こっているのかを理解するのは困難になります。
 ただ、波動の観点からはっきり言えるのは、トランプ大統領、ポンペオ米国務長官、ジョン・ボルトン補佐官はカバール撲滅のために動いており、一連の過激な発言は、あくまでも意図的な狂人外交を演じていることによるものです。
 彼らは、本音では、例えばイラン、ベネズエラ、北朝鮮などの国と最終的には平和条約を結びたいと思っているのです。
 しかし、ペンス副大統領、マルコ・ルビオ米上院議員らのように、本気でベネズエラのマドゥロ政権を崩壊させようとしている人物は、そうではありません。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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米国務長官が、イラン・イラクの良好な関係に憤慨
転載元)
イラン大統領の最近のイラク訪問と時を同じくして、アメリカの政府関係者が次々にイランとイラクの良子な関係に怒りをあらわにしました。

ファールス通信によりますと、アメリカのポンペオ国務長官は13日水曜、同国のほかの政府関係者と同様の主張において、イランとイラクの関係の良好に不満を示し、「イランは、イラク政府を朝貢国にしようとしている」と語っています。

2日前にも、アメリカ国務省のフック・イラン担当特別代表が、ローハーニー大統領のバグダッド訪問に反応し、イラク国民に対する侮辱発言の中で、「イランはイラクを自国の一州にしようとしている」と主張しました。

アメリカは、イランの近隣国や貿易相手国の多くに対し、イランとの経済協力の縮小を迫っています。
イラクは、イランからのエネルギー輸入の中止や同国との通商関係の縮小をめぐり、アメリカから公然とした圧力を受けている国の1つです。

しかし、イラク政府はこれまでにこうした圧力に抵抗し、最近のローハーニー大統領のイラク訪問においても再度、イランとの関係拡大の意向を表明しています。
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19/3/10 ソルカ・ファール情報:爆弾を持ったCIA工作員がロシアで拘束され、世界中のイスラム教徒を根絶するアメリカ製“人種兵器”への恐怖が再燃

 米軍のカバール配下が、再び最っ低なことをやらかしております。米軍の人体実験なんて全然目新しい話ではないですし、自軍の兵士にだって秘密裡にしょっちゅう実施していますが、一つの人種まるごと根絶しようとか、もうホント頭おかしい。
 ホワイトヘルメットが偽旗騒動を起こしていた裏で、シリア難民の間に、そしてシリアにとどまらず中東一帯で「サラセミア」という血液疾患が大量発生しています(現在進行形で)。
 遺伝子の異常で正常な赤血球が作られなくなって貧血症状に陥り、重症者の場合は心不全などで死に至るそうです。対症療法は輸血で、重症の場合は骨髄移植……薬剤を服用したら助かる云々のレベルの話ではないようです。
 光が注ぐようになって悪事が明るみに出た、という流れならまだいいのですが、未だに何やってんだ、と心底思います。んな頭脳と財源があるなら、頼むから治療法を考える方向で使って頂きたい。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:爆弾を持ったCIA工作員がロシアで拘束され、世界中のイスラム教徒を根絶するアメリカ製“人種兵器”への恐怖が再燃
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

“外交官”に何故そんな研究成果が必要なの


本日クレムリンに出回っている【ロシア連邦】外務省MoFA)による驚天動地の新報告書には、昨日アメリカの外交官を装ったCIA工作員一名が、火薬類なしとはいえ信管付き爆弾の入った荷物を所持したままモスクワ発の便に搭乗しようとして、拘束された旨が記載されていました。

【ロシア連邦】保安庁FSB)がこの人物の持っていたノートパソコンを調べたところ、「サラセミア」という血液疾患に関して入手可能なあらゆるロシアの科学的研究結果10ギガバイト分が含まれていることが判明したのです。

――この発見に、【ロシア】国防省MoD)はすぐさま懸念を抱きました。というのも、つい最近国連が「石器時代へ逆戻り」していると警鐘を鳴らしていたアメリカ【軍】の支配するシリアの難民キャンプ、ルクバンから逃げ出した難民の間で、突如としてこの血液疾患が天文学的に高い確率で発生し始めた、と国防省の医療専門家たちが報告するようになったからです。

――原因究明のため、この一週間ルクバン難民キャンプへ到達しようと試みていたロシアシリアの医療支援専門家たちは、米軍によって阻まれた、とその報告では更に記してありました。

――その直後には、【ロシア】国防省の複数の衛星が、ルクバン難民キャンプ内で米軍が集団埋葬する箇所を掘っては【遺体を投入して】埋めているのを察知し、撮影しました
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
2019年3月10日ロシア国防省の衛星は、シリアのルクバン難民キャンプで集団墓地が米軍によって掘られていく様子を撮影するようになりました(上)

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いよいよ始まった、アメリカでの大量逮捕! ~「人気女優ら50人、裏口入学関与で訴追」は始まりに過ぎない~

竹下雅敏氏からの情報です。
 いよいよ始まりました。Qは、“3週間以内に事が起こると宣言”していました。ネット情報を見る限り、15日前後には何か起こるのではないかという感じでした。Q情報からは、実名が公表されて起訴される人たちがかなり出てくるのではないかと予想をされていましたが、冒頭の記事によると、“人気女優ら50人、裏口入学関与で訴追”とあります。おそらく、これは始まりに過ぎないと思われます。
 Qのツイートを見る限り、オバマ元大統領は、標的の1人のようです。オバマ、ヒラリーが逮捕されなければ、人々は納得しないでしょう。
 冒頭の記事で訴追された人気女優の写真があるので、少し遊んでみましょう。あなたが男性なら自分の男性器を意識した状態で、女性なら自分に男性器があると想像した状態で、ツイートのオバマ大統領の写真を見てください。次に、どちらかの女優の写真を見てください。違いが感じ取れるでしょうか。
 女優を見た時には、あたかも男性器が消失したような感覚がわかるでしょうか。これがわかる人は、その人が男性か女性かを判定できることになります。
 次に、同じように男性器を感じるか想像して、心の中で、オバマ大統領を思い浮かべてください。あるいは、心の中で「オバマ大統領」と声に出してみてください。同様にどちらかの女優の名前を使って同じことを行ってみてください。違いを感じることができるでしょうか。
 写真の場合でも、言葉を使った場合でも、同じ結果が得られるのです。さて、同じようにして、心の中で「ミシェル・オバマ」と唱えてみてください。何が起こるでしょう。どうやら彼女は、彼女ではないようです。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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人気女優ら50人、裏口入学関与で訴追 米
引用元)

【AFP=時事】米検察当局は12日、子どもを名門大学に裏口入学させるための総額数千万ドル(数十億円)の詐欺行為に関与した疑いで、米ドラマ「デスパレートな妻たち(Desperate Housewives)」のフェリシティ・ハフマン(Felicity Huffman)さん(56)と「フルハウス( FULL HOUSE)」のロリ・ロックリン(Lori Loughlin)さん(54)の人気女優2人を含む50人を訴追したと発表した。
 
 訴追された人々には企業幹部、資産家、ワイン醸造業者やファッションデザイナーも含まれ、自身の子どもをエール大学(Yale University)、スタンフォード大学(Stanford University)、ジョージタウン大学(Georgetown University)、南カリフォルニア大学(USC)などの名門大学に入学させるため、入学試験での不正や贈収賄を行った疑いが掛けられている。
(以下略)
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配信元)

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