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19/6/9 ソルカ・ファール情報:木星を巡る懸念が広がる中、ヒラリー・クリントンの弟とNASAトップの専門家が同じ日に自殺させられる

 ヒラリー・クリントンの弟が“スイサイド(自殺)”させられました。お馴染みの「アーカンサイドさせられる」ってやつですね(※某犯罪一家の拠点がアーカンソー州でして、どこのファミリーかだなんて訊かないでくださいませ。ロックフェラーの私生児だと噂の旦那さんが大統領のときに研修生と浮気して、奥さんは女秘書と一緒に少女の顔を生きたまま剥いでいたとこですよ)。
 NASAの元専門家の方は、正確には心中で夫に殺害されたと報道されています。ただ英語では心中も「スイサイド」の一つなので、今回は「自殺」で統一して訳しています。

 本文は少し分かりにくいですが、登場する暗殺部隊は2種類。一応CIA所属なんだけれども上からのコントロールが効かなくなって勝手に動き回っている暗殺部隊が、クリントンの弟と専門家を消した模様。そしてこの暗殺部隊を追いかけているのが、トランプさん直属の暗殺部隊です。

 死んだ専門家の女性は、ロシア側に何かを警告しようとしていました。カバールさんは天体の動きに合わせて偽旗や生贄儀式を実行するのがお好きなので、木星やら月やら水星やら、只今色々と変だということだけでも押さえておいて頂けますれば。
 ま、これまで隠そうとしてきたUFOの存在がディスクロージャー間近って話かもしれませんケド。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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木星を巡る懸念が広がる中、ヒラリー・クリントンの弟とNASAトップの専門家が同じ日に自殺させられる
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

“自殺”させられた政府関係者2人と木星と西海岸地震


本日クレムリンに出回っている【ロシア】対外情報庁(SVR)の「特に重要な」極秘情報として指定された新報告書は非常に憂慮すべき内容なのですが、大部分が黒塗りされています。どうやら6月7日に起こったヒラリー・クリントンの弟トニー・ローダムと【元】NASAの専門家ローラ・グロモーヴァの自殺を、CIAの統制から外れた暗殺部隊に結び付けているようなのです。しかもアメリカ海軍スコット・スターニー中将第三次世界大戦を開始するよりも前に、彼を“自殺”させるため、2018年12月ドナルド・トランプ大統領が雇ったまさにその精鋭の暗殺者らが【このならず者部隊を】現在追っているというのです。

――ローダムが自殺させられたのは、ジョン・ダーラム連邦検事から大陪審への召喚状を出されたせいだと見られています。

――グロモーヴァの自殺はもっと厄介です。彼女はNASAが秘匿していた木星の「大赤斑」【を形成している巨大嵐の渦が】「ほどけかけている不可思議な現象に関連した情報をロシア側に渡そうとしていたところでした。【そして木星といえば】地球に接近中で、その衛星が双眼鏡でも見ることが可能になるのです

――しかも北米西海岸地域一帯で地震が増加しているのと時を同じくしており、ロサンゼルスだけでも、この水曜日以来700以上の【群発地震が】記録されています

――そして米軍はこの2週間というもの、彼らが言うところの「デカいやつ」に備えて、オレゴン州ワシントン州の海岸へ押し寄せるようになりました。

【※「デカイやつ」とは、西海岸の「カスカディア沈み込み帯」で発生するかもしれない大地震のことを指しています。】

[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

ツイッター:
「トニー・ローダムが関わった汚職の量ときたら異常だ。奴は姉が国務長官だった当時、廃虚となったハイチで金(きん)を略奪するのを手伝った。誰かが亡くなったときに真相を語るのは気が引けるが、トニー・ローダムの実態は以下の記事の通り。」

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19/6/8 ソルカ・ファール情報:ロシアはアメリカの“ハートランド黙示録”から世界を救おうと準備を進めており、プーチンが戦争【の危機】を警告

 「ハートランド(心臓部)」とは北米大陸で海に面していない中央部分、アメリカ合衆国中西部一帯のことです。
 英語版のウィキペディアには、「重労働、田舎の小さな町、地方の伝統、素朴さ、正直さなどといった思想価値を含有した文化的概念でもある。ハートランドの住民は……しばしば肉体労働者階級として見做される」と冒頭から指摘しており、まさにアメリカの「ハート」を形成する地帯。
 3月末のソルカ・ファール女史の記事でも、米国のエリート層というのは東か西の海岸沿いの大都市に暮らし、本当は大切な食糧供給源である中央部に充分な関心が払われていないと訴えています。しかも田舎の地方メディアは昨今次々と大手に買収されており、ハートランド内部ですら地元のニュースが取り上げられにくくなり、カバールの大本営発表に曝されるように。

 こうした国内外の無関心の中、アメリカの食糧事情が危機に瀕しています。今回の記事は大豆やトウモロコシ、小麦といった主要穀物に焦点が当てられていますが、上記の3月末時点で例えばネブラスカ州だけでも百万頭もの子牛が失われたとのこと。農作物に加え、動物の被害も甚大です。
 そしてここ数十年で最悪と言われた洪水は現在も続いており、数十年どころか史上最悪の事態となることが懸念されています。
 トランプさんは必死の舵取りをしているものの、果たして乗り切れるでしょうか。食糧自給率の低い日本も他人事ではありません。今の内からアメリカ以外とも仲良くしておいて頂きたいのですが、最近の日本の商社の情報力って……不安の一言に尽きます。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ソルカ・ファール情報:ロシアはアメリカの“ハートランド黙示録”から世界を救おうと準備を進めており、プーチンが戦争【の危機】を警告
転載元)
投稿者:ソルカ・ファールより、西洋の読者へ

Sister Maria Theresa


【※記事内には貼っていませんが、同サイト自己紹介頁からシスター・マリア・テリーサの写真です。】

今年のアメリカの食糧事情はかなり不安


本日クレムリンに出回っている【通称ロシア】非常事態省EMERCOM)の不吉極まる新報告書には、このほどプーチン大統領が【国際経済フォーラムで】世界の経済関係は益々危機に曝されていると警告し、アメリカ合衆国の「経済エゴイズム」は貿易戦争や、更には本物の戦争を招くと直接【名指し】した旨、記してありました。

――この現実と深刻に直面することになったのが、反ロシア制裁による損失の出始めているヨーロッパ諸国です

――ですが最悪の事態はこれからです。現在アメリカでは“ハートランド黙示録”ともいうべき事態が進行中で、過去最多雨量【を記録する】作付けシーズンとなっているのです。

――ロシアは他国への食糧輸出量を倍増して対応しようと準備を進めていますが、その恩恵を主に受けるのは中国となりそうです

――ロシアの穀類は、2019年度【も】記録的な収穫量を見込まれているとはいえ、国際法違反の不当な経済制裁のせいで、ヨーロッパアメリカの人々がそれを口にし、恩恵を受けることは無理なようです。
[註:この【英文】リポートで引用されている【ロシア語の】一部の単語およびまたは言い回しは、完全に対応するものが【英語に】存在しないため、そのロシア語に相当するおおよその英語【訳】となっております。]

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

「アメリカ海洋大気庁:2019年のアメリカ春の洪水見通し」
【※3月から5月までの洪水予測を地図にしたもの。3月21日発表で、ピンクが著しい被害、黄色が小規模な被害、赤がその中間。】

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え

「アメリカ海洋大気庁:4月から6月の降雨量見通し」
【※濃い緑色が「平年以上」、黄緑が「平年並みに近いか少し上」、左上茶色が「平年以下」、残りが「平年通り」。】
アメリカのハートランドが黙示録的な水浸しの荒れ地と化しつつある中、ロシアは他国への食糧輸出を倍にする準備を進めています

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イージス・アショア秋田市配備の候補地調査で防衛省がウルトラ「初歩的ミス」、しかし「防衛白書」には以前から誤った地図を掲載し続けていた“前科”あり

 陸上配備型迎撃ミサイル「イージス・アショア」の秋田市への配備は現在、新屋演習場が候補地になっています。しかし地元住民の要望を受け、防衛省は新屋に代わる候補地がないか19カ所の調査を行なっていました。その結果、周囲の山々がレーダーの障害になるなどの理由で、結局「新屋演習場が最適」との結論を出しました。
 ところが、その調査そのものがずさんで誤っていることが発覚しました。
障害とされた山の仰角データ全てが現実のものと大きく異なり、中には仰角4度の山が15度と報告され、どこにそんな高い山があるのかとウソがバレたようです。ミスの理由がスゴイ。防衛省は実地調査など行わず、グーグルアースで得た地形断面図のデータをそのまま印刷し、三角定規で角度を出したという信じられない方法を取り、その際データの水平距離と山の高さの縮尺が異なっていることに気づかなかった「初歩的なミス」との釈明です。なぜパソコン上で計算せずに、わざわざ印刷して三角定規を当てる必要があったのか。意図的なものでないとすると、この調査能力でイージス配備をするなど地元住民でなくとも震えてきます。当然のごとく秋田県知事は配備への協議を白紙に戻すと発表しました。新屋演習場ありきの辻褄合わせの調査をする防衛省の姿勢は、沖縄辺野古を見るようです。
 本当は、本当は、正確無比な調査結果を出す実力があるのに、わざと誤った結果を出した防衛省、と思ってしまいますよね。
 が、、。案外そうでもなかったりして。
ロジの大前提とも言える地図で、防衛省はずっと昔からミスをしていたという驚愕の記事がありました。地図の専門家による爆笑しつつも凍りつく内容で、防衛省の公式年次報告書である「防衛白書」に採用される地図によもや1ミリのズレもあるわけないとの期待を裏切ってくれます。1997年から2017年までずーっと竹島、尖閣諸島は実際の位置から100kmもずれた地図、2018年にやっとこっそり修正が入ったかと思うと屋久島、種子島の位置は間違ったままで反省の色無し。PKOで注目された南スーダンに至っては「防衛白書」の南スーダンPKO特集の地図で、なんと南スーダンの国自体を抹消した地図を掲載している「トンデモぶり」です。
 大丈夫かな、安倍政権防衛省。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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防衛省 定規で測って適地判断 秋田市のイージス・アショア配備計画で発覚
転載元)
防衛省がおこなった地上配備型ミサイルシステム「イージス・アショア」の調査報告書に、事実とまったく異なるデータが記されていたことが物議を醸している。

 防衛省は陸自新屋演習場(秋田市)以外に、青森、秋田、山形各県の国有地と陸自弘前演習場の計19カ所を調べた結果、どこも「不適」になったため「新屋演習場が東日本で唯一の適地だ」と主張してきた

ところがレーダーの妨げとなる山があるかどうかを調べた9カ所すべてで、実際にある山の高さより数倍高い数値を記し「不適」としていたことが発覚した。適地選定の恣意性とともに、あまりにずさんな調査姿勢が表面化している。

(中略)

 ところがこの「仰角」データがすべて誤っていたことが明らかになった。このうちもっとも誤差が大きかったのは秋田県男鹿市の秋田国家石油備蓄基地を候補地とした例だった。候補地からの「仰角」は候補地と対象の山を結んだ「水平距離」と「山の高さ」を基に三角関数で算出する。

秋田国家石油備蓄基地の場合は、同基地から男鹿の本山まで水平距離は約9600㍍で、本山の標高は715㍍である。従って「仰角」は「約4度」とならなければおかしい。だが調査結果に記していた「仰角」は「約15度」だった。この「仰角」から男鹿の本山の高さを算出すると約2600㍍になる。この男鹿半島に実在しない巨大な山がレーダーを遮ることをもって「秋田国家石油備蓄基地はイージス・アショア配備地として不適」としていた。ところが男鹿半島に2600㍍級の山などない。地元住民の指摘ですぐにデータの誤りが表面化することになった

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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝46 ― 戦争の主体者は“誰”か?

 「常識がない、非常識だ」、これらは「社会人として欠陥がある」との非難の言葉になります。しかし、常識とされているものが正しくない場合は結構よくあります。
 これは一般人を従わせるのに支配層に都合の良い知識や情報、思考パターンなどを「常識だ」として押し付けているのです。歴史教科書やマスメディアを使って、明らかに誤った事柄でも、それが「正しい、常識だ」と思い込ませるパターンはよくあるのです。
 さて、「内戦」を「一国内における、同じ国民どうしの戦い」と定義づけると、フランス革命以降、世界で行われてきた「内戦」とされるものの多くが、見た目はともかく、内実は「内戦」の定義から外れるでしょう。
 2011年から始まったシリアでの戦乱の報道などひどいものでした。シリアへの外国軍隊の介入を報道しながら、枕詞で「内戦の続くシリアでは」と必ず前置きをしていたのですから。
 シリアは「侵略戦争」であってシリア国民同士の「内戦」などでは決してありませんでした。しかしNHKなどは恥知らずにも誤った報道を繰り返しているのです。
 戦争など大きな事件は、“誰”が“何の目的で”それを起こしたのかを把握していくことが大事になってきます。そうでないと容易にマスコミなどの意図的な誤報道に乗せられてしまいます。
 “誰”が?の犯人を捜すのに手っ取り早いのは、その戦争などで大きな利益を得たのは“誰”か?を探ることです。
(seiryuu)
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ユダヤ問題のポイント(近・現代編) ― 外伝46 ― 戦争の主体者は“誰”か?

戦争や革命の構造 ~南北戦争は内戦か? 【閲覧注意】ツイート中に遺体の写真あり


1861年3月、エイブラハム・リンカーンが第16代大統領に就任しました。その一か月後、サムター要塞(サウスカロライナ)に南軍からの砲撃がなされ、南北戦争の戦端が開かれました。

サムター要塞を砲撃する南軍
Wikimedia Commons [Public Domain]

さて、南北戦争の概要や解説等に目を通すと幾つかの不可解な部分があります。その一つがウィキペディアの同記事に「南北戦争が勃発した時点では、北部も南部も戦争の準備は全くできていなかった。」とある点です。

南北戦争は南北合わせてアメリカ人の死者が60万人以上という、アメリカ史上最大のアメリカ人犠牲者を出した戦闘です。しかし、アメリカに在住の市民が南北に分かれて互いに憎悪し、自分たちの利益を確保するため戦争を行うこともやむなし、こういった戦争を起こすことに対する主体的・能動的な姿勢があったならば、「戦争の準備は全くできていなかった。」などということはありえないでしょう。

これは前回見たように、南北戦争はその裏にロスチャイルド家を中心とした国際金融団や英国秘密スパイ団の存在があって、その密かで綿密な準備と計画があっての戦争だったことの傍証となるでしょう。

一般アメリカ市民たちは騙され踊らされて、戦争に誘導されて膨大な犠牲者を出してしまった、こう見るのが妥当でしょう。


また、南北戦争は「内戦」と歴史教科書は教えています。しかし本当に「内戦」だったのか?

確かに地域の点からすると南北戦争は「アメリカの内部の戦争」です。しかし南北戦争は単なるアメリカ人同士の大規模抗争などではありません。表層に見える部分でも、フランスと英国が干渉していますので、この点から「内戦」などと矮小化できない国際問題で、「侵略戦争」の部分があるのも否定できないでしょう。

この南北戦争の形態、「内戦」とされるが、実際は外国勢力が勝手に関与・干渉し「侵略」を進めていた戦争形態、これは現代までもそのまま継承されてきました。

マスコミの報道では「内戦」とされる2011年に開始の「リビア内戦」と「シリア内戦」、少なくともこの二つ(実際にはアフリカでの「内戦」などもそうなるでしょう。)は「内戦」の名の「侵略戦争」です。欧米等の外国軍隊が戦闘に参加しているのですから。

そして米国、英国、フランスといった国家の背後には、その国家を動かす支配者の国際金融団や秘密スパイ団の存在があるのです。アメリカ独立の革命戦争、フランス革命以降から現在に至るほぼ全ての戦争や革命は、どういう名称であれ、この構造になっているのです。

戦争とは国家間で行われるもので、自国の利益と勢力の拡大を目的としている、私たちはこのように教えられ、これが常識とされます。しかしこの常識は実質を全く外したもので、洗脳による「思い込まされ」です。その戦争や革命で“誰が”利益を得たのか? この視点で見るべきなのです。

そうやって戦争や革命で伝えられていることの表層の一枚を剥いでみると、そこには悪魔崇拝のグループが、一般人の生き血を啜る姿がいつでも出てくるのです。

ベネディクト・アーノルドジェファーソン・デイヴィスが地獄にいる様子を描いた風刺漫画(1865年)
Wikimedia Commons [Public Domain]

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19/6/3 フルフォード情報英語版:インドネシアが全ての銀行と質屋を9日間閉鎖し、マレーシアが国際的な金(きん)に裏打ちされた通貨を呼び掛ける中、通貨リセットの噂が飛び交う

 世界規模での金融リセットは、ちっとも表面化しません。それでも背後では色々と進んでいるようです。
 今回は、このほど来日されたマレーシア首相が登場します。以前、竹下氏が「マハティール氏は偉大な指導者で、アジア通貨危機の折にも、マハティール氏の指導によってマレーシアは難局を乗り切っています。」とコメントされていました。
 ちなみに本文の中に貼った動画では、フルフォード氏が直接質問している様子を見ることが出来ます。首相は言葉を選びながらも、「マレーシア航空の真相をしっかり理解しているぞ」とカバールに対してアピールされているような雰囲気でした。
 ということでビルダーバーグ創設者のオランダ王室、いよいよ詰んだみたいです。ナチスは白人至上主義ですから、マレーシアを含めて東洋人なんてチョロいと思っていたでしょうに。最近はカルマが返って来るのが早い早い。
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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インドネシアが全ての銀行と質屋を9日間閉鎖し、マレーシアが国際的な金(きん)に裏打ちされた通貨を呼び掛ける中、通貨リセットの噂が飛び交う
投稿者:フルフォード

米国株式会社の終焉


現実世界の諜報関係者と連絡を取り合っている人たちは皆、何かデカイものが崩壊しそうだと感じ取って、しきりに噂している。

「私の勘ですが、米国株式会社はいよいよ終わり間近という感じがします。私がこう言えるのは、ここ【アジア】で起こっている出来事にも繋がっていることだからです。何かが変わっていく気配がするのです。腐敗した【あちこちの国の】政府は正体を暴かれ、退陣するか“人民”によって取り除かれるでしょう」と、アジアにいるCIA筋はこの雰囲気を表現してみせた。

一見繋がっていないかのような出来事の多くが、どれもこのこと【=米国ディープ・ステートの終わり】を指し示している。


東南アジアの金(きん)をめぐる動き


東アジアの状況から【見て】いこう。インドネシアでは今週から9日間、全ての銀行と質屋が閉鎖させられる。この動きは、全ての金(きん)取引と国際銀行業を閉鎖するということだが、マレーシアのマハティール首相が米国ドルを金(きん)に裏打ちされた貿易通貨に置き換えようと呼び掛けた直後に起こった【出来事だった】。

世界最大の金の埋蔵地の一つであるパプアニューギニアでは、ジェイムズ・マラペを首相に選出したところだ。マラペは自国の鉱物およびエネルギー資源を実質的に国有化したいと望んでいる。[以下のアドレスをコピペされたし]
https://www.sbs.com.au/news/who-is-james-marape-8th-pm-of-png

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

世界最大の金鉱パングナを事実上支配している、パパーラおよびメッカムイの双子王国(ブーゲンビル【島】)の国王デイヴィッド・ペイイ二世がホワイト・ドラゴン・ソサエティに語ったところによると、【国王は】マラペと親しいのだそうだ:

「興味深いことに、彼は私と同じ学校に通っていたんです。友人であり、U-Vistract[※デイヴィッド王が作った金(きん)に裏付けされている通貨のこと]の顧客でもあります。

彼には【首相となった】お祝いのメッセージを送ったところです。定めし時が来れば、主は全ての扉を開けてくださるのですよ」

【※国王をはじめ、ブーゲンビルの人々の大半はキリスト教徒なので、最後の文のような言い回しとなります。】

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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