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ワクチン後遺症に効果的なミネラル・サプリメント「MMS」や二酸化塩素

竹下雅敏氏からの情報です。
 時事ブログでは、2020年2月9日の記事で、ジム・ハンブル氏が発見したミネラル・サプリメント「MMS」を紹介し、「0.1~2ppmの濃度であれば、驚異的な免疫機能を呼び起こし、嫌気性のバクテリア、ウィルス、寄生虫、菌、カビ、イーストなど病原菌を攻撃する」「MMSで用いる二酸化塩素の濃度は体細胞や善玉菌に無害です。体内に入った二酸化塩素は悪玉菌や有害物質の酸化殺菌のために働き、約1-2時間で塩、水、二酸化炭素として体外へ悪玉菌の毒素とともに排出されます。」という情報をお伝えしました。
 また、2020年5月2日の記事では、ドイツの生物物理学者アンドレアス・ルートヴィヒ・カルカー氏が、二酸化塩素(MMSそのものではなく、純化したもの)を静脈注射することで(新型コロナウイルスの)肺炎が劇的に改良されることを、ホワイトハウスに手紙を書いて知らせた。トランプ大統領が、「コロナ対策に、消毒薬のようなものを注射してみたりしたらいいんじゃないの」と発言していたのは、間違いなく「二酸化塩素」の事のようだ、という話をお伝えしました。
 このとき、「MMSや二酸化塩素、ビタミンC、ヒドロキシクロロキンの話題がメディアで取り上げられることは、当分の間無いでしょう。メディアはディープステートの道具であり、真実を人々から遠ざけるために使われているのです」とコメントしたわけですが、こうした状況は今でも変わっていません。しかし、二酸化塩素が効果的であることは、少しずつ知られるようになってきたみたいです。
 冒頭の動画の2分10秒で、「私はワクチン後遺症を完全に克服しました。今は打つ前の身体より元気なんです。食事改善、サプリ等での栄養摂取は必須ですが、二酸化塩素水飲用を始めてからみるみる改善しました。現在、二酸化塩素での治療は、有志医師の会の中でも広がりをみせています。」というツイートを紹介しています。
 “続きはこちらから”の動画で、二酸化塩素の効果についてキャリー・マディ博士は、「私も使ってみたけど助かってます。…私の場合は、本当に奇妙な症状が出たときで、ツアー(公演集会)にたくさん行っていたときです。神経症状が出ていましたが、それは私の通常の病気ではなかった。…私は一回以上それをしました、自分のために。私はそれが好きです。」と言っています。
 シェリー・テンペニー博士は、ミツバチに二酸化塩素を噴霧するという記事を読んだとして、「ミツバチたち、みんな方向感覚を失って、ちょっとよろよろしているんです。かなり病気に見えます。…スプレーするだけで、ミツバチが再び元気になるみたいです。」と言っています。
 元海軍軍医のリー・メリット博士は、「私はMMS(亜塩素酸ナトリウム溶液)を使っているだけです。活性化剤は使いません。なぜなら、私の胃酸は正常です。活性化剤はただの塩酸、それは胃の中にあります。」と言って、動画の中で詳しい説明をしています。
(竹下雅敏)
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すべての病院から匙を投げられ絶望するワクチン後遺症の被害者たち。治らない。二酸化塩素が効果的という意見もあるが、健康な未接種者には必要ない
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2022年度末には海外パビリオンの8割が脱落して危機が明らかだった万博、それを知っていながら府民に黙って選挙を戦った吉村知事

 まゆ様から、最初のツイートの「夢洲のマヨ地盤」を歌った秀逸な替え歌が届きました。そもそも軟弱地盤の夢洲にIRやカジノの施設、交通インフラを敷くことは至難で、専門家は早くから「無限支出」を警告されていました。現時点で海外パビリオンが集まらないことに吉村知事はお手上げのようで、政府に「国として対策を要望した」と、責任転嫁の姿勢です。
 しかし、この吉村知事の当初からの「おかしな点」を指摘された「個人事業主」さんのツイートがありました。
今ごろ海外パビリオンの建設申請がゼロだと騒がれ始めたわけですが、問題となっている建築申請の前に出されるはずの「基本設計書」は9ヶ国しかなかったそうです。50ヶ国中の9ヶ国です。基本設計書は2022年度までに完了するスケジュールですから「海外の8割以上は申請前にとっくに脱落していた」状況があったのです。万博協会も吉村知事もこのことを知らないはずはなかったのに「でも、吉村知事は黙っていた。」しかもその吉村知事は、2023年春、統一地方選挙の公約に「万博の成功」を掲げています。万博そのものが危機的なことを知っていながら「でも、吉村さんは、選挙中も黙っていた。」「どうしてもっと早くに府民に知らせなかったのか?去年のうちに国に助けを求めなかったのか?」選挙にマイナスだからでしょうか?府民のお金を使い散らすのに、重要なことを府民に隠したまま選挙を過ごし、今また海外パビリオン建設費用について日本側の負担がないようなコメントを出しましたが、まさか最終的に府民や国民に負担を押し付けるつもりではなかろうな。無能な知事ではすまぬ。
(まのじ)
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[及川幸久氏]シーモア・ハーシュ氏の調査報道の直近内容の解説 ~「バイデン政権はウクライナ戦争の失敗に直面して瀕死の状態になっていると。…さらには、政権内部で大きな権力闘争が起こっているが、バイデンは気づいていない。」 / ポリティカル・コレクトネスを大企業がやるべきだというような、おかしなおかしな人たちが今、アメリカの企業を経営している

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカの伝説のジャーナリスト、シーモア・ハーシュ氏の調査報道の直近の内容を及川幸久氏が解説しています。
 1分50秒~3分35秒で、“この人(シーモア・ハーシュ)が政府の内部の情報源から聞いた言葉をそのまま出してきています。…バイデン政権はウクライナ戦争の失敗に直面して瀕死の状態になっていると。…さらには、政権内部で大きな権力闘争が起こっているが、バイデンは気づいていない。…さらにはウクライナ戦争というと、もともとこのウクライナの戦争を仕掛けたのは、ヴィクトリア・ヌーランド、現時点ではアメリカ国務省の国務次官ですよね。…実は国務省のナンバー2に昇格するはずだったんです。…それ(ウクライナ戦争)がうまくいっていないので、この人の昇格もそのままになっている…ということを言っています。それらを総合して、シーモア・ハーシュの情報源の人はこう言っているそうなんですね。「瀕死の政権のパンくずを奪い合うアリたちのようだ」と。”ということです。
 もう一つ、今のアメリカの状況を理解するのに、ちょうど良い動画を見つけました。
 渡辺惣樹(わたなべそうき)氏はLGBT運動と大企業の関係について、“LGBTの理論的な話というのは、アメリカの大手企業では中堅マネージャーに徹底的に教え込むカリキュラムがあります。…大企業自体がアメリカ国民を教育する義務がある。いわゆる批判的人種理論に目覚めさせるべきだ。つまり、ポリティカル・コレクトネスを大企業がやるべきだというような、おかしなおかしな人たちが今、アメリカの企業を経営しております。ですから、アメリカの大企業はLGBTに代表される少数民族保護、あるいは自由な性指向を認めようというような動きと提携して動いています。(1分15秒~3分)”と説明しています。
 こうした大企業の取り組みの例として、米ビール大手アンハイザー・ブッシュのブランド「バドライト」を挙げています。
 “バドライトというアメリカでナンバーワンの売り上げを誇るビールに、そのトランスジェンダーの元男性を使った途端に、強烈なカウンターパンチが来ました。今、25%から30%の売り上げ減になっています。こんなことは今までありませんでした。…他にもディズニーは、アメリカのそういったLGBT運動に積極的に参加してきました…ディズニーというのは、ポリコレの先頭をいく会社になっています。…行き過ぎたいわゆる同性愛の賛美、それからトランスジェンダーの賛美、そういうことを積極的にやってきたのがディズニーです。それに対しても多くの批判が出ていまして、ディズニー映画が赤字になるということも最近増えております。私がここで何を言いたいかと言いますと、アメリカの国民は、今までサイレントマジョリティー、本当にサイレントだったんです。ところが、このバドワイザー不買運動をきっかけにサイレントではなくなりました。…アメリカという国が今動き出したということを、日本の皆さんは気づいてください。(4分44秒~8分40秒)”と言っています。
 こちらのタマホイさんのツイートによれば、テスラCEOのイーロン・マスクは、「すべての子どもは、人格/アイデンティティが結晶化する前にアイデンティティの危機を経験する」「したがって、少なくとも18歳になるまでは、後悔するかもしれないような、取り返しのつかないような手術や不妊治療薬を許可すべきではない」と発言していたのだが、ついに「親が反撃する時だ!」とツイートし、トランスジェンダー政治に対して、子供たちをイデオロギーから守るよう呼びかけた、ということです。
(竹下雅敏)
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2023.7.15【米国】シーモア・ハーシュの調査報道: ウクライナの責任論でバイデン政権内部に異変【及川幸久−BREAKING−】
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大手メディアが報道しないアメリカの今|渡辺惣樹
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松戸市議会議員の宇津野史行氏が語る『マイナンバーカードの問題点』 ~「マイナンバーで一つ口座を登録したら、その情報をもとに他の登録していない口座も全部マイナンバーに紐付けようということです。」

竹下雅敏氏からの情報です。
 7月2日に開催された日本共産党松戸市議団による市政学習懇談会で、マイナンバーカードの問題点を、松戸市議会議員の宇津野史行(うつのふみゆき)氏が詳しく講演したものだということです。時間の無い方は、下のツイート動画の方をご覧ください。
 動画『マイナンバーカードの問題点』の一部を要約すると、“マイナ20000ポイントキャンペーンというのが行われました。これを理由にした申請者は全体の7割になりました。2月末に締め切られたキャンペーンの狙いは、マイナンバーカードを作らせるということの他に、健康保険証の情報と公金受取口座として個人の金融口座の紐付けをすること。ポイントを満額受け取るためには、健康保険証の情報と公金受取口座の情報の登録が必要でした。(8分25秒)
…今回の6月2日に成立した法律のポイント3つ目。口座情報への紐付け。給付金等の受け取りがしやすくなると宣伝。口座情報の紐付けは任意にもかかわらず、政府は「年金の口座や自治体が把握している口座を(国が勝手に)自動で紐付け」する方針を打ち出しました。今後、通知が送られてきます。あなたの口座、この口座をマイナンバーに紐付けしますけどいいですか、という通知を送るそうです。その通知が送られてきたら、「ダメです」と言って送り返す。もしそのままにしておいたり、無くしちゃったとか言ったら紐付けられてしまいます。(17分35秒)
…これ何が恐ろしいかと言うとですね、1口座を紐づけるとどうなるか。一つの口座を紐付けちゃうと、これを突破口にして預金保険機構を通じて、その人が持つ他の全ての金融口座に紐付けを行なうという預貯金口座管理法というのも、「2021年デジタル一括法」で通っています。つまり、もしマイナンバーで一つ口座を登録したら、その情報をもとに他の登録していない口座も全部マイナンバーに紐付けようということです。ただし、現状では本人が希望したらです。今は希望制ですが、そのうちお宅の口座全部紐付けますけど、どうですかという通知が送られてきて、「嫌です」と言わない限り全部登録されちゃうかもしれない。(20分14秒)”ということです。
(竹下雅敏)
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マイナンバーカードの問題点
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※動画は「表示」を押してからご覧ください

ウクライナにナチスが居ることをまったく話さないロバート・F・ケネディJr ~ロシアの特別軍事作戦は「無益」ではなく、残忍なのはウクライナ軍の方である

竹下雅敏氏からの情報です。
 ロバート・F・ケネディJrは、ロシア・ウクライナ紛争についてインタビューの冒頭で、“ウラジーミル・プーチンは、ウクライナでの戦争を避けることができたはずです。彼の侵略は違法で、無益で、残忍です”と言っているのですが、この見解には同意できません。
 6月22日の記事で、サンクトペテルブルクでのアフリカの代表団との会議でのプーチン大統領の発言を紹介しました。
 プーチン大統領は、“ロシアは…ルガンスク人民共和国とドネツク人民共和国を認め…友好協力条約を締結することによって、国連憲章に完全に則って、彼らに援助を提供する権利があった。…我々は、国連憲章51条のもと、自衛権条項を発動して、彼らを支援する権利を有していたのです”と話し、ロシアの特別軍事作戦が、“国際法および国連憲章の観点からは欠陥のないもの”であることを示しました。
 ロシアの特別軍事作戦が違法なら、7月8日の記事で紹介した「あべぴょんの論理」を論破しなければなりません。“コソボは独立しようとしました。しかし力が無かった。力が無かったからセルビアに抑えられた。これを良しとせずに、NATO諸国がセルビアを攻撃したわけですよ。…コソボの時には武力でもって現状変更したんですよ。…コソボにNATOがやって独立させたんなら、その論理では、当然ウクライナ問題に適応されてもいいでしょう、ということを安倍さんが言ってるんですよ”という話です。
 ロバート・F・ケネディJrは、ウクライナのナチスから解放されたマリウポリの映像を見たことが無いのだろうか。ロシアの特別軍事作戦は「無益」ではなく、残忍なのはウクライナ軍の方である。
 ロバート・F・ケネディJrは、7分54秒のところで、“私は代理戦争だと思います。ホワイトハウスのネオコンが望んだ戦争です。彼らは20年前からこの戦争を望んでいた。アフガニスタンを利用したのと同じように、ウクライナを米露の代理戦争の駒として利用したいと言ってきた”と説明し、18分35秒では、“ウクライナが戦争でロシアに勝てると考えるのは理解できない…それに、ロシアがこれまでに展開した軍事力はごくわずかです。そして今は大量生産能力を持つ中国がその戦力を支えています。絶望的な状況なのに、私たちは騙されています”と言っています。
 ロバート・F・ケネディJrが非常に頭の良い人であることは、彼のワクチン関連の知識の深さを見てもよく分かります。それなのに、ウクライナ紛争に関しては、ウクライナにナチスが居ることをまったく話さないのです。
 そして、「ウラジーミル・プーチンは、ウクライナでの戦争を避けることができたはずです。」などと平気で言えるのです。このインタビュー動画を見て、“本質的には嘘つきなんだな”と思いました。
 南アフリカのシリル・ラマポーザ大統領の発言を聞いて下さい。
 南アフリカは国際刑事裁判所(ICC)加盟国だから、プーチン大統領が8月に南アフリカに来たら逮捕する義務があると言われ、シリル・ラマポーザ大統領は、“プーチンは国家元首だ。国家元首を、おいそれと逮捕できると思うか? あなたの国はイラクでどれだけの犯罪を犯した? イラクとアフガニスタンで他国が起こした犯罪は何件ある? 彼らを逮捕したのか? してないだろう?…大量破壊兵器はどこにあった? トニー・ブレアはイラクに行き、大量破壊兵器があると主張した。英国でそれに立ち向かった人はいたか? イラクとアフガニスタンでは、100万人以上もの人々が亡くなっているが、大量破壊兵器など存在しなかった。我々は、ロシアとウクライナでの戦争がどういったものなのかを知っている。我々は平和を望む、それが重要なのだ”と答えています。
 こう言う返答は痛快ですね。正直に思っていることを言う人が増えると、世界は良い方向に向かいます。
(竹下雅敏)
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配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください


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