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ジョセフ・マーコラ博士「COVIDワクチンはすべて、ある意味で全く役に立たない。明らかに有用性より害の方が大きい」「(ワクチン接種が原因で)現在では頻繁な病気となり、慢性的な障害を負い、そして超過死亡の主要な原因となっている」

竹下雅敏氏からの情報です。
 ジョセフ・マーコラ博士は、“COVID-19のパンデミックの際、マーコラはソーシャルメディアプラットフォームでウイルスに関する誤った情報と疑似科学的な反ワクチン情報を流した。研究者たちは、彼を「コロナウイルスの誤報をネットで広めた第一人者」と認定しています。彼は、COVID-19の治療法とされるものを含む未承認の健康食品を販売したとして、FDAから何度も警告を受けている。2021年9月29日、マーコラはYouTubeから追放された”とウィキペディアに書かれていることからも分かるように、影響力のある重要人物なのです。
 私がジョセフ・マーコラ博士のことを知ったのは、In Deepさんの2021年8月5日の記事でした。博士は『私が 48時間後にすべてのコンテンツを削除するようになる理由』の中で、“ご存知のように、私は(検閲の)リストの一番上に置かれました。…そこには、私の 25年分の血、汗、涙の内容が含まれます。…ウェブサイトでは、引き続き新しい記事を公開はしますが、今後、公開する各記事は、公開後 48時間しか利用できなくなり、その後サイトから削除されます。…15,000以上の記事が今から削除されます。かつて人々が自由に議論し、尊重し合うことができる時代がありました。その時はもう過ぎました。繰り返しになりますが、25年前に始めたように、日々の記事を書いていきますが、今後は、削除されるまでの 48時間しか利用できません。しかし、今後のコンテンツをダウンロードし、共有し、そして再投稿するのはあなたがた次第です。私の今後の記事が自由に共有されるように、私はこれらの情報に私の著作権を付与しません。長年にわたって私を支えてくれた皆さんに感謝したいと思います”と書かれていました。
 この一文を見た時の印象は、“ま~こら、スゴイ人だわ!”という感じでした。ジョセフ・マーコラ博士は、多くの人がワクチンを打たれた国々で、COVID とは無関係の超過死亡率が急上昇しているにもかかわらず、主流メディアは無知を装って、「理由は誰にもわかりません」という態度を取っていると言っています。
 記事では、“COVIDワクチンはすべて、ある意味で全く役に立たない。明らかに有用性より害の方が大きい”ことを示し、ワクチン接種が原因で「現在では頻繁な病気となり、慢性的な障害を負い、そして超過死亡の主要な原因となっている」と結論づけています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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超過死亡は爆発的に増加、専門家は困惑したまま
転載元)
(前略)

2023年5月11日付の英国『エクスプレス』紙の報道によると、英国人は数万人単位で死亡しており、「しかしその理由は誰も知らない」という。国家統計局(ONS)が発表したデータによると、2022年5月から12月の間だけでも、イングランドとウェールズで32,441人の超過死亡があり、これにはCOVID関連の死亡は含まれていない。エクスプレス紙は次のように報じている。

  「超過死亡」とは、5年間の平均を上回って死亡した人の数である。ただし、COVIDがその年の死亡数を急増させたため、2020年を除いて計算している。... この衝撃的な事実は、医療関係者の間で警鐘を鳴らしている。...

オックスフォード大学の人口統計学の名誉教授であるデビッド・コールマン教授は、昨年を通してこれほど多くの死者を出した原因について、誰も確かなことは分からないとミラー紙に語った。

COVID後、ウイルスによってかなりの割合の高齢者が死亡し、英国の人口が変化したことを彼は指摘する。彼は、「そのような病弱な人たちが亡くなった後、残った人たちはより健康になるはずで、その後、死亡者数が通常より少なくなる時期があるはずなのだが、そうはなっていない。」と説明した。

超過死亡の原因1位は「定義が不明確な状態」

エクスプレス紙によると、超過死亡の主な原因として、虚血性心疾患と認知症の2つが挙げられている。この記事は、肥満と高齢化社会が死亡率超過の原因である可能性を示していると述べている。

しかしながら、コールマン教授が言うように、2020年に高齢者のかなり多くがCOVIDで死亡し、若くて健康とされる人口が残されたことによって人口が変化したとすると、そのパズルのピースは正確にかみ合わないことになる。

しかも、エクスプレス紙は、認知症とアルツハイマーが2022年12月の1カ月間の死亡原因の第1位であることだけを明記していなかったのだ。2022年全体における、超過死亡原因の第1位は「定義が不明確な状態」の徴候や症状だった。

イングランドでは、この不明確な死因は5年平均を36.9%上回り、ウェールズでは30.4%上回った。さて、これを聞いて何を思い浮かべるだろうか。「成人突然死症候群」だろうか。歴史的に稀な死因であるが、COVIDワクチンが登場してから突然急増したものだ。

上の映像にあるように、2021年から2022年にかけて、主流メディアは、ワクチン未接種者は敵であり、COVIDの死はすべて自分たちの手に血が流れていることを意味し、それに応じて罰せられるべきだという、誤った、信じられないほど不快な物語を流し続けた。

そして今、多くの人がワクチンを打たれた国々で、COVIDとは無関係の超過死亡率が急上昇しているにもかかわらず、彼らは呆れたように無知を装っているといえる。

実験的な遺伝子導入注射がワクチンとして導入され、COVIDが消えても死亡率は上がり続けている。なんというミステリー! 誰もが困惑している。科学的な意見の一致は行き詰っている。なぜ人が死んでいくのか、誰にもわからない。

可能性としては、十分な数の人々がワクチンを受けなかったということだ。2023年初頭、BBCはそう主張した。一般市民に対する医療実験が恐ろしいアイデアであったことを、誰も認めたくない。多くの人が有毒なワクチン接種をしたために、超過死亡率が標準よりはるかに高くなってしまったという可能性を、誰も考えたくないのである。

心臓専門医のピーター・マッカロー博士が繰り返し述べているように、我々は2021年2月にずっと明確な安全性シグナル*を持っており、それは時間とともにより顕著になるばかりだ。にもかかわらず、安全性の検証は一度も行われておらず、保健当局は天文学的な死者数に対処することを拒否している。


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23/5/22 フルフォード情報英語版:威勢がいいのに、降参しようとするG7諸国

 発足当時、「世界のGDPの70%を支配」していたG7ですが、現在では「GDPの27%しか支配」していないらしく、“破綻の危機に直面したG7諸国は、「我々の政策アプローチは、中国に害を与えることを意図しておらず、中国の経済的進歩と発展を妨げようとするものでもない」と言って、中国に媚びることを強いられた。”と言っています。また、「ハザール・マフィアは、傀儡政権に資金を供給し続けることと引き換えに、中国に世界征服を持ちかけている」そうです。しかし、“中国政府はまた、アメリカが、「ヨーロッパのアーリア人」や他の人種に対して「遺伝子操作された兵器」を展開する計画を暴露した。”とのことです。
 「東京大学の村上善則教授は、ファイザーのバイアル瓶の中に、人間のガン発症に関連するシミアンウイルス40(SV40)のプロモーターを発見した。彼は、なぜガンウイルスに由来する配列がファイザーのワクチンに存在するのかと疑問を呈している。」ことを紹介していますが、時事ブログでは、東京理科大学名誉教授の村上康文氏が「SV40の配列の一部が入っていた」ことを指摘していることを紹介しています。
 時事ブログでも何度か取り上げているニュースウオッチ9の事件についても、「NHKは、5月16日にTwitterで謝罪に追い込まれた。」として簡単に触れています。
 「81カ国以上が米ドルを放棄し、その中にはイラク、ベネズエラ、ナイジェリア、UAE、イラン、サウジアラビアなどの産油国も含まれている。」ということでアメリカの覇権はだだ下がりのようです。そんな破産状態であることを示すものとして、「米国の現金準備高が6月5日に枯渇することを示すグラフ」、「借金の利息を支払うためだけに借金をしなければならないことが分かるグラフ」などを提供しており、「政府が借金の利息を払うためだけに借金をしなければならないとしたら、それは政府が破産状態である」と言っています。そしてその後、「アメリカが制御不能な破産状態になれば、世界中の800カ所の基地にいる米兵は給料をもらえなくなり、武装強盗に手を染めるか、乞食として路上に出ざるを得なくなる」、「状況が安定するまでは、暴力的な無政府状態が続き、おそらくアメリカはさまざまな国に分裂することになる」と予想しています。
 「テキサス州エルパソの国境警備隊の処理センターにおいて、通常の収容人数の6倍以上となる約750人の移民が収容されている」様子の動画を提供してくれています。そこにいるのは「一人残らず25歳~35歳の男性(軍人年齢)」のようで、このことから、これらの人たちはただの難民ではなく、「彼らはアメリカに潜入して、本当の問題を引き起こすためにここに送られてきた」と主張しています。
 こうした状況の中、白龍会と世界中のホワイトハットが交渉した結果、「それには、カナダとアメリカが北アメリカ合衆国に統一することが必要」であり、「そのようなシナリオでダグラス・マクレガー大佐を軍の責任者にすることを提案している。」とのこと。さらに、「このような変化を起こすには、戒厳令を発動する必要がある。」という見解のようです。
 その戒厳令に合わせて、「40万件以上の封印された起訴状に基づいて、米国にいる推定100万人の悪魔崇拝者を拘束することも必要である。」と言っています。「世界経済フォーラムを通じて人類に戦争を仕掛けている政治家や有名人たちが、脅迫されているからこそ、それが可能なのだ。もし彼らの誰かが言われたとおりにしなければ、子供に対する恐ろしい犯罪で告発されることになるだろう。エプスタインのリストが明らかにされ、小児性愛者たちが告発される必要がある。そうすれば、彼らにとっては終わりなのだ。」との諜報機関モサドの言葉を紹介しています。また、ウォール・ストリート・ジャーナルは、「ドイツ銀行AGは、ジェフリー・エプスタインの性売買組織を援助したとする罪状に対して、7500万ドルの和解金を支払うことになった」と報じているようです。
 “マージョリー・テイラー・グリーン下院議員は、合衆国司法長官メリック・ガーランドに対する弾劾決議案を提出した。「彼は、子供の教育に懸念を抱く親やクリスチャン、プロライフ【wiki】活動家を標的にしており、大統領の自宅を家宅捜索した」”とのことです。
 メディアが変わりつつあるものとして、“CNNのジェイク・タッパーは、ダーラム報告書がFBIに壊滅的な打撃を与え、トランプの容疑を晴らすと述べている。ホワイトハットがCNNを取り込んだようだ。”ことを挙げています。FOXニュースでも、「FBI/DOJ/CIA/主要メディア/DNC/Tech/Pharmaなどが、トランプを阻止するために協力していたという説があった。それは実際に起こったことではないのか?」と報道している。また、「大衆が目を覚まし、メディアの嘘を暴くようになったらどうなるのか?それがデンマークで現在起こっていることだ。デンマークのメディアはTwitterで90~95%のユーザーから荒らされ、その嘘が笑いものにされている」との情報も伝えています。
 WHO【世界保健機関】のトップであるテドロスについては、“WHOの職に就く以前、テドロスは「村全体を壊し、公開処刑を行い、女性や少女をレイプし、嫌がらせをし、軍に拘束されている容疑者を任意に逮捕し、拷問し、時には殺害し、数千人を家から追い出した」ことを主宰したテロリストとして指定されていた。”ことを伝えています。テドロスの正体についてはこちらもご参考ください。
 「ゼレンスキーは、ウクライナに戻れば自分が死ぬことを知っている」からなのか、世界中を転々としており、「彼は隠れているのだ。」とモサドは言っています。また、「ポーランドを筆頭とする東欧の同盟国は、ゼレンスキーには、自ら辞任してウクライナ紛争を終わらせるよう密かに要請をしている。」とのこと。そして、「ゼレンスキーは、殺戮する人手が足りなくなったので、子供たちに戦いの準備をさせている。」という情報も載せています。
 「米国とNATOの最新兵器がロシアによって完全に破壊されつつある」ことを受けてのことなのか、トルコ政府は、「アメリカのF-35戦闘機を待つことなく、14億ドルの返還を要求」しているそうです。
 「5Gの電磁波がマインドコントロールに利用できる」として、MITの報告書の中で「道徳的判断は、磁石によって、特定の領域の脳活動を阻害することによって変えられる」と指摘されていることを最後に紹介しています。
(ぺりどっと)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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フルフォード情報英語版:威勢がいいのに、降参しようとするG7諸国
転載元)

G7が降伏せざるを得ない、彼らの現状


G7 nations trying to surrender despite bluster
By
Benjamin Fulford
May 22, 2023
3 Comments
The G7 group of Khazarian mafia slave countries just finished their love fest in Japan with a false show of confidence. In reality, they are trying to surrender, Asian secret society sources say.
ハザール・マフィアの奴隷国であるG7グループは、偽りの自信の表れとして、日本での愛の祭典を終えたばかりだ。実際には彼らは降伏しようとしている、とアジアの秘密結社筋は言っている。

To understand why the G7 has to surrender, let us look at their reality: なぜG7が降伏せざるを得ないのかを理解するために、彼らの現状を見てみよう。

When the G7 started in 1976 they controlled 70% of world GDP. They also represented democracy, human rights, the rule of law etc. Now they just control 27% of GDP and are under the most horrific form of Babylonian totalitarianism. 1976年にG7が発足したとき、彼らは世界のGDPの70%を支配していた。また、民主主義、人権、法の支配などの代表でもあった。今ではGDPの27%しか支配しておらず、バビロニア的な全体主義という最も恐ろしい形態下にあるのだ。

The “leader” of the once free world is a dead pedophile human trafficker by the name of Joe Biden who was placed in power by a stolen election and is now represented by an actor. かつての自由世界の「リーダー」は、ジョー・バイデンという名の死んだ小児性愛者の人身売買犯で、盗まれた選挙によって権力の座につき、現在は俳優が代表を務めている。

The “president” of France, Emanuelle Macron, was a teenage male prostitute who married his older male client. He is a Rothschild family servant who was also placed in power via a stolen election. フランスの「大統領」エマニュエル・マクロンは、10代の男性売春婦で、年上の男性客と結婚していた。彼もまた、ロスチャイルド家の使用人で、盗まれた選挙によって権力の座に就いた。

Then we have Justin Castrudeau of Canada who almost certainly murdered his brother and was also placed in power via election fraud. His father Pierre Trudeau -who was cuckolded by Fidel Castro- handed over control of the Bank of Canada to the KM. そして、カナダのジャスティン・カストルドーは、ほぼ間違いなく兄を殺害し、選挙詐欺によって権力の座に就いた。フィデル・カストロに寝取られたとされる彼の父ピエール・トルドーは、カナダ銀行の支配権をハザール・マフィアに譲った。

Next, we have Olaf Scholz of Germany who has been described as the worst leader in 1000 years of German history by German expert Colonel Douglas MacGregor. Scholz has devastated German industry by shutting down nuclear power plants and raising energy prices by 45% in order to serve his Rockefeller masters. 次に、ドイツのオラフ・ショルツは、ドイツの専門家ダグラス・マクレガー大佐によって、1000年にわたるドイツの歴史の中で最悪の指導者と評されている。ショルツは、ロックフェラーに仕えるために、原子力発電所を停止させ、エネルギー価格を45%引き上げるなど、ドイツの産業を荒廃させた。

Then we have the World Economic Forum slave Rishi Sunak of the UK who has been using public money to enrich his wife’s company. Mossad sources allege that in order to become Prime Minister, Sunak was forced to allow himself to be videotaped having homosexual sex with Macron and Castrudeau so that he could be blackmailed. そして、世界経済フォーラムの奴隷である英国のリシ・スナックが、妻の会社を潤すために公的資金を利用しているそうだ。モサド【イスラエル政府の情報機関】筋によると、首相になるために、マクロンやカストルドーとの同性愛行為を撮影させられ、それをネタに脅される必要があったのだ。

Following this, we have Gioria Meloni of Italy. She is a fascist who takes orders from Satanists and who supports the ongoing genocide of the Ukrainian people. これに続くのが、イタリアのジョルジャ・メローニだ。彼女は悪魔崇拝者から命令を受けるファシストであり、現在進行中のウクライナ人の大量虐殺を支持している。

Finally, we have Japanese host PM Fumio Kishida, a KM slave actor who reads scripts handed to him by his Satanist handlers and who, like the other G7 leaders, presided over the poisoning of his people with toxic vaccines. 最後に、岸田文雄首相は、悪魔崇拝者から手渡された台本を読むハザール・マフィア奴隷俳優であり、他のG7首脳と同様に、有毒ワクチンで国民を毒殺することを主導している。

This is coming out in public now. Professor Yoshinori Murakami of Tokyo University discovered Simian Virus 40 (SV40) promoters, associated with human cancer development, in Pfizer vials. He asks why a sequence derived from a cancer virus is present in Pfizer’s vaccine. これが今、公に出てきている。東京大学の村上善則教授は、ファイザーのバイアル瓶の中に、人間のガン発症に関連するシミアンウイルス40(SV40)のプロモーターを発見した。彼は、なぜガンウイルスに由来する配列がファイザーのワクチンに存在するのかと疑問を呈している。


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大阪市立大学医学部名誉教授の井上正康氏と立憲民主党の原口一博氏の対談 ~現在の日本における危機的な状況

竹下雅敏氏からの情報です。
 大阪市立大学医学部名誉教授の井上正康氏と立憲民主党の原口一博氏の対談です。
 この動画では、日本版CDC法案(1分40秒)、武漢研究所の機能獲得実験(5分45秒)、WHOに対する幻想(10分40秒)、WHOのパンデミック条約(14分20秒)、mRNAワクチンの生産拠点は日本(16分5秒)、ロバート・F・ケネディJrとトランプ(20分30秒)、日本人はおもてなし・G7は略奪(21分50秒)、NATOオフィスを日本に(23分15秒)、レプリコン型ワクチン(自己増殖ワクチン)(25分)、日本で第1・第2治験と第3相治験まで日本人で行う(25分33秒)、次は日本がウクライナに(27分)、サンプル分析(29分35秒)、ワクチン被害救済法案の用意(31分46秒)、棄民政策(33分45秒)、情報統制とマスク(34分33秒)などの幅広い話題が論じられています。
 二人の対談から、現在の日本における危機的な状況を窺い知ることができます。非常に重要な動画ですので、是非ご覧ください。
 原口一博氏のツイートは、下にある英語のツイートを開くと分かりますが、ロバート・F・ケネディJrに宛てたものです。日本の国会議員がロバート・F・ケネディJrの協力を得られれば、強力な援護射撃になりますね。
(竹下雅敏)
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【本編】レプリコンワクチンのモルモットは日本人ですよ!?棄民政策に気づいてください!
配信元)
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配信元)
※全文はツイッターをクリックしてご覧ください

LGBTを危惧する2つの見解 〜 プーチン大統領のスピーチ「伝統的な価値観の否定をロシアはすでに経験した」、報道カメラマン原田浩司氏「LGBT運動はカルトのオウムと似ている」批判を言論封殺する空気

 LGBTについての興味深い情報が2つありました。
ひとつはロシアのプーチン大統領の2021年10月のスピーチです。「人類に対する犯罪〜欧米のポリティカル・コレクトネス、キャンセル・カルチャーを語る」というタイトルです。
 内容をざっくり要約すると、「今、アメリカやヨーロッパを席巻しているLGBTは、少数派の利益のために多数派を差別するもの。母、 父、家族、そして性別といった伝統的な概念を放棄することを要求している。驚く人もいるかもしれないが、ロシアはすでにそれを経験済みだ。1917年の革命後、ボリシェビキ(レーニンの率いた多数派)はマルクスとエンゲルスの教義に従って、それまでの伝統的なやり方や習慣を変えた。それまでの価値観、宗教、家族を完全に拒絶して人間関係を破壊した。今も同じことが起きている。平等と差別に対する戦いは、不条理に近い攻撃的な独断主義に変わっている。人種差別行為に対抗することは必要かつ崇高な大義だが、新たな「キャンセル・カルチャー」はそれを逆差別、つまり逆人種差別に変えてしまった。ちなみにロシア人の絶対多数は、人の肌の色や性別が重要な問題であるとは考えていない。私たち一人ひとりは人間です。それが重要なのです。
 子供たちが幼い頃から「男の子は簡単に女の子になれるし、その逆もあり得る」と教えられると本当に恐ろしいことが起こる。本来個人が持っているはずの選択肢を、教師が実際に子供たちに押し付けている。しかし親はそのプロセスから締め出され、子供は一生を左右するような決断を迫られる。幼い子供にこのような決断ができるだろうか。ロシアはこれらを避け、健全な保守主義を求める。」至って常識的な、落ち着いたロシア社会の価値観です。

 もうひとつは、LGBTを懸念する日本人のツイートです。報道カメラマンの原田浩司氏は、1980〜90年代、オウム真理教がマスコミにもてはやされていた時から「何か変だ」と直感し、社内外で警鐘を鳴らしておられたそうです。しかし誰も本気にしないうちに地下鉄サリン事件が起きたと言います。「今の勢いのまま、LGBT運動が進むことに対する危惧です。個人的には、オウムの件と近いものを感じざるを得ません」とジャーナリストとして危機感を表明しておられました。ところがそれに対してネット上では「発言は差別的であり、LGBTへの憎悪を助長させるのではないか」との批判が続出し、原田氏は謝罪をした上で「どうしても分からないのは、国内外でLGBT運動が進むにつれ女性や子どもの権利が侵されていくのに、その問題をスルーしたまま立法化を急かしていることです」と重要な指摘をされていました。原田氏のツイートを紹介されている弁護士の滝本太郎氏も「性自認至上主義は、カルト的な思想運動である」と意見を表明すると「MLに書かせるな、脱退せよ、懲戒、訴訟と次々と。 議論拒否ですもん異常至極」という言論状況を伝えておられました。原田氏も滝本氏も差別主義者ではありません。議論そのものが封じ込められる危険を感じておられます。
(まのじ)
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配信元)

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ウクライナ諜報機関 (GUR) のヴァディム・スキビツキー「ロシアのウラジーミル・プーチン大統領はウクライナの殺害リストに載っている」 ~ロシア人の多くがプーチン大統領に不満を持つ理由

竹下雅敏氏からの情報です。
 冒頭の記事の中で、『プーチンを殺したい-ウクライナ情報部副部長』にリンクが貼られています。この記事で、ウクライナ諜報機関 (GUR) ヴァディム・スキビツキーは、「ロシアのウラジーミル・プーチン大統領はウクライナの殺害リストに載っている」ことを明らかにしたとあります。
 また、ワグナーグループの創設者エフゲニー・プリゴジン氏を、ヴァディム・スキビツキーの部下が「殺そうとしている」こと、ロシアのセルゲイ・ショイグ国防相ヴァレリー・ゲラシモフ参謀総長も、ウクライナ諜報機関によって排除のマークが付けられた、と主張したとあります。
 冒頭の記事で、こうしたウクライナの発言に対して、クレムリンのドミトリー・ペスコフ報道官は、“ロシアが2022年2月にウクライナで開始した軍事作戦が「正当化され、必要以上であり、完了させなければならない」ということを示している”と答えています。
 ロシアの立場ではウクライナに宣戦布告はしておらず、あくまでも「特別軍事作戦」を行なっているだけです。しかし、ウクライナ側の上記のような発言と度重なる民間人へのテロ攻撃を理由に、ロシアがウクライナに対して宣戦布告をして、首都キエフの大統領府にミサイルを撃ち込んだとしても、多くの人は「今までミサイルを撃ち込まなかったのはなぜ?」と思うだけではないでしょうか。
 ロシア人の多くがプーチン大統領に不満を持っており、その不満の理由は「プーチンは優しすぎる」というものでした。    
 “続きはこちらから”の記事をご覧になると、ブタノフ、いやキリーロ・ブダノフ少将のような「明白なクズは、世界のどの国でもいずれは罰せられるだろう。そのような行為に対する当然の罰は、排除しかありえない。」と誰もが思うでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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クレムリン、ウクライナのプーチン殺害予告に反応
転載元)
国家元首を警護するロシア軍は自分たちの仕事をよく知っていると大統領報道官が語った

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
Russian President Vladimir Putin ©  AFP / Sergei Bobylov

クレムリンのドミトリー・ペスコフ報道官は、ウクライナの指導者がウラジーミル・プーチン大統領の暗殺を予告したことで、再びその「テロリスト」としての性質を示したと述べ、一方でロシアの指導者は十分に保護されていると保証した。

ペスコフ報道官は木曜日、ロシア24放送に対し、「テロリスト政権は、テロリストの願望を語るものだ」と述べた。

同報道官は、ウクライナ情報局(GUR)のヴァディム・スキビツキー副局長が水曜日にドイツのDie Welt誌に対し、プーチンが同局の殺害リストに載っていると語ったことについてコメントしたものである。

ペスコフ氏は、こうした発言は、ロシアが2022年2月にウクライナで開始した軍事作戦が、「正当化され、必要以上であり、完了させなければならない」ということを示していると述べた。

キエフからの脅威を受け、ロシア大統領の警護が強化されたかと問われ、ペスコフ氏はこう答えている: 「信頼してください、私たちのセキュリティサービスは自分たちの仕事を知っていて、何をしているのかわかっています」


続きを読む:プーチンを殺したい-ウクライナ情報部副部長

スキビツキー氏はインタビューの中で、プーチン大統領は「我々がプーチンにますます近づいていることに気づいている」と主張し、ウクライナの工作員がこれまでプーチンに近づくことができなかったのは、ロシアの指導者が「隠れているため」だと示唆しました。この情報当局者はまた、GURが民間軍事会社ワーグナーのエフゲニー・プリゴジン代表、ロシアのセルゲイ・ショイグ国防相、ヴァレリー・ゲラシモフ参謀総長の「命を狙っている」と述べた。

5月上旬には、モスクワのプーチン大統領のクレムリン邸を攻撃しようとした2機の小型無人機が防空施設によって無効化された。この時、ロシアの指導者は不在で、けが人もなかった。

ウクライナ当局は関与を否定しているが、モスクワはこの事件を「事前に計画されたテロ行為」であり、キエフによって行われたプーチン大統領の命を狙う試みであるとした。

クレムリンは、ロシアが「いつでもどこでも必要と思われる」襲撃に報復すると宣言し、上級議員のヴャチェスラフ・ヴォロディンは、「キエフのテロリスト政権を阻止し破壊できる武器」を使用することを求めた。

ロシアは、ウクライナが核施設や戦略的なクリミア橋などロシアのインフラを標的にしているとした昨年秋以降、ウラジーミル・ゼレンスキー大統領政権が「テロ戦術」に関与していると非難した。この非難に続いて、ウクライナ全土で大規模なミサイル作戦が開始され、同国のエネルギーシステムに深刻な損害を与え、ウクライナの防空能力を枯渇させた。

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