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アーカイブ: ＊陰謀

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19/5/27 フルフォード情報英語版：テリーザ・メイが英国での戦いに敗れ、アメリカ西海岸の成金らは平和を希求

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　CIAと繋がるアマゾン社のベゾスや、情報統制の旗振り役のザッカーバーグ、そして北朝鮮の核武装で暗躍したとされるマスクが白旗だそうです。それで助けてくれと泣きつく先が悪名高きイタリアのP2ロッジって……他になかったんかい、とツッコミましてよ。
　同じアメリカ国内であってもQチームは誰なのかはっきりしませんし、フルフォードさんに連絡しようものならあちこちで曝されると考えたんでしょうか。今回の記事の頭と尻尾で重ねて登場していますから、結果は同じみたいですけど……。
　ホワイト・ドラゴン・ソサエティに守ってもらえるといいですねぇ（棒読み）。

　そんなことより、イスラエルに対するBDS運動をめぐる素晴らしい成果がRTで紹介されていました。毎週金曜放送の諷刺番組『Redacted Tonight』の16分辺りです。
　イタリアのジェノヴァ港で働く労働者の皆さんが、サウジアラビアの船荷を降ろすことを拒否して、ストを敢行しました。理由は、イエメンで無辜の人々が殺されるのに加担したくないから。労働組合によるこの決定を、BDS活動家の皆さんも駆け付けて応援していた模様。
　しかもこのサウジアラビアの船はベルギーで武器を積み込んだのですが、フランスの港でも同様に抗議活動が展開されて、追加の武器を積めなかったとのこと。
　まさにシープルなめんな、ですよ。もう今は光の時代、「仕事だからしょうがない」じゃないんですね。見習わねば！
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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テリーザ・メイが英国での戦いに敗れ、アメリカ西海岸の成金らは平和を希求
転載元）
Weekly geo-political news and analysis 19/5/27
投稿者：フルフォード

英国首相の辞任が決定打


英国首相（でヒットラーの娘である）テリーザ・メイが辞任に追い込まれたのは、地球をめぐる戦いで決定的な分岐点となった、と複数の情報源が口を揃える。

既に彼女の辞任によって、ジェフ・ベゾス、マーク・ザッカーバーグ、イーロン・マスクというハイテク業界の成金連中はホワイト・ドラゴン・ソサエティ（WDS）との和平交渉を求めることを余儀なくされている、というのがP2フリーメイソン筋による情報だ。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

一方、ドナルド・トランプ米国大統領はメモリアル・デー【＝戦没将兵追悼記念日】の週末を日本で過ごしていたが、これはワシントンD.C.の長らく続いた政治的膠着状態を終わらせようという動きが開始されたことから、暗殺を避けるという意味合いもあった、とペンタゴン筋と日本の右翼筋は言う。

多くの方が御存知のように、米国の政治は二年もの間、無限に繰り返すループの中に陥っていた。【なにせ】ヒステリックな民主党勢は彼らの有する企業メディアへの支配力や、あらゆる法的手段を用いてトランプを排除しようとするわ、トランプの方は何度も「魔女狩り」とツイートするわ【という有り様なのである】。

何故メイの辞任が、この政治的膠着状態を打ち破るのに決定的に重要だったのか。これを理解するためには、FISAゲートのスキャンダルをざっと見ておく必要がある。簡単に言うと、2016年に【米国】ロックフェラー【の】クリントン【派閥】の成金どもは、英国側の自分たちに相当する相手【つまり】ロスチャイルドの連中に、トランプをスパイして、彼を弾劾するのにロシアゲートのスキャンダルをでっち上げるべく、米国の法の網を迂回するよう頼んだのだ。

メイの辞任により、ナチス（つまりシオニスト）と手を組み、トランプと敵対していた英国の成金連中は今やこぞって英国の軍隊・諜報機関・政界の権力構造から追放されていっているところだ、というのが英国王室筋からの情報だ。ペンタゴン筋によると、この粛清に合わせて、米国でも同様の動きが展開されるらしい。

「トランプが［米国の司法長官ウィリアム・］バーに機密を公開する権限を付与したことで、9.11や3.11［福島］や其の他の軍事情報に関するファイルが公表される際には、【トランプは】やましいところなくシオニスト勢を終わらせられる」、とペンタゴン筋は請け合った。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

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［ノートルダム大聖堂の火災の真相］カバールの火災テロ計画を事前に察知したトランプ大統領とQグループが、先に大聖堂を燃やしてしまった！

/ ＊事件, ＊陰謀, ヨーロッパ, 政治経済, 竹下氏からの情報
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竹下雅敏氏からの情報です。
　ノートルダム大聖堂の火災は政府の自作自演だと私は思っていたのですが、誤りだったようです。Eriさんが真相を書いてくれていますが、驚くべき内容です。
　マクロン大統領らカバールの連中は、悪魔に捧げる生け贄として、イエローベスト運動で集まった人々やノートルダム大聖堂の信者を火事で焼き殺す計画を立てており、それを事前に察知したトランプ大統領とQグループが、先に大聖堂を燃やしてしまったというのです。驚くべき真相ですが、調べてみると、確かにこの通りのようです。
　5月19日の記事でコメントしましたが、私は、ノートルダム大聖堂の“火災が起こることを事前に知っていた人物”を調べて、マクロン大統領、フランスのロスチャイルド家当主は少なくともそれを知っていたことを直感で突きとめました。このことから政府の自作自演だと結論付けたのですが、これが誤りだったわけです。
　誤った情報を提供してしまったことを、お詫びいたします。
　さて、先の5月19日の記事をもう一度見ると、コーリー・グッド氏は、地球同盟（アライアンス）のメンバーから、ノートルダム大聖堂の火災が“放火によるものだと確認が取れた”と聞かされています。この時の情報から、ディビッド・ウィルコック氏とコーリー・グッド氏は、犯罪組織が摘発されそうになったため、“犯罪の証拠隠滅のために全て燃やしてしまった”と思ったようで、コーリー・グッド氏もそれに同意しています。
　この文脈からは、ノートルダム大聖堂の火災がQグループによるものだとは、読み取れません。しかし、アライアンスからの情報は、何一つ偽情報はないのかも知れません。これらの情報から、ディビッド・ウィルコック氏とコーリー・グッド氏が、私と同じように間違った結論を出してしまったということだと思います。
　だとすると、アライアンス側が意図していたかどうかは別に、結果として攪乱情報が出されていた形になります。なので、これはかなり高度な情報戦だと言えると思います。
　人々をある方向に誘導するために、極めて巧妙に、情報がコーリー・グッド氏らを通して流されているわけです。情報を読み取るのに、さらに一段深い考察が必要になってきたと思います。
（竹下雅敏）
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配信元）
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19/5/22 ニール・キーナン更新情報：アジアの内部関係者その２による報告「適切なタイミングで」

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　2015年末頃から、「アジアの内部関係者」と名乗る匿名の人物がキーナン氏に送ってきた内容を、ごくごくたま～に同氏のサイトで公開していることがあります。大概は過去記事のまとめ＆「キーナン氏は素晴らしい！　応援してます！」的なヨイショ文書なので、今まで訳してきませんでした。
　ただ今回は前回のキーナン・グループによる記事の続報が含まれていたのと、韓国にイギリスとアメリカの大物の盗人が押しかけているのが紹介されていたのでご紹介します。……カバールさんてば、よっぽど切羽詰まっているんですねー（唖然）。

　ちなみにこれまで登場していた「アジアの内部関係者」さんとは別の人物らしく、「The Asian Insider (II)」つまり「その２」なんだそうです。「その１」の方は、西洋で教育を受けたアジア男性で、マハティール首相の知り合いだと語っていました。長老たちとの会合にキーナン氏と共に出席を許され（※こちらの記事末尾の会合のこと）、2016年末の時点では北京在住で、少なくとも数名のアジア諸国の長老と連絡を取れることから、ゴールデン・ドラゴン・ファミリーの上位の一員っぽい雰囲気の方でした。
　今回の「その２」さんは、正体不明です。おそらく初登場ではないかと思います。「内部」なので、やはりアジア各地の掩体壕の最大の所有者ドラゴン・ファミリーの関係者っぽいです。
（Yutika）

注）以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ニール・キーナン更新情報：アジアの内部関係者その２による報告「適切なタイミングで」
転載元）
Kグループ 19/5/22
投稿者：ニール・キーナン＆Kグループ

イルミナティ（光に照らされし者ら）に本物の光を当てると理解不能な脳みそだった


［記事内容を補足する画像を【後からKグループが】追加］


このところの一連の記事では、キーナン氏および彼の率いるキーナン・グループにより、『追いはぎ強盗』と形容する他ない【カバールの】所業に光が当てられました。アジア中で依然として続けられており、（しかも何十年もの間行われてきた）【略奪】行為のことです。この結果、キーナン氏の活動を見守ってきた世界各地の個々人や団体から、氏の元には幾つもの連絡が寄せられたことかと思います。

ある時点に至っては、他の重要な物事に対処するべく「電話の電源を切っておく」のも唯一の方法だっただろうと、納得できようというものです。

こういった最近の出来事の後では、以下の点を思案しない訣にはいきません：
この前暴かれた違法な取引を捜査しようと、一体どこの政府の省庁だの機関云々が、実際にどのような骨折りをしてくれたのでしょう？　と。

【※「取引」：前回の記事で暴かれた、ローという詐欺師による違法なSWIFT送金のこと。翻訳版はこちら。】

確立した権力層【すなわちカバール】というものが（幾つもの国境を越えて【拡がっており】）、凄まじい規模での泥棒行為を世間に知られないよう、実のところ結託して陰謀を企んでいた、としかどうにも結論付けられません。

【そのような中で】縦えほんの一握りの限られた者にせよ、世間に知られるようになった【事実】とは、イルミナティ（ないしは【通称】“カバール”）の内部には沢山の派閥が存在して、一部から「新世界秩序」と呼ばれる【目標】へと向けて、実にとてつもなく長い年月をかけて段階的に働きかけてきたということです。

上記の諸派閥はこの支配を巡って仲間内で争いを繰り広げていたものの、全体【に共通する】ロードマップ【＝行程表】で主要な部分を占めていたのは、世界人口の約９割を根絶するというものでした。

これは多くに人にとっては道徳的に受け入れがたい概念であるため、【そんなことはありえない、と】易々と【思考の外へ】退けられてしまうのでしょう；自分たちは“支配する権利を神から与えられた”エリートだと思い込んでいる連中の心理や信条を理解できるくらい、充分に学習した人間でもない限りは。


ロー氏とセドナの詐欺グループ


話が逸れてしまいました。先だっての膨大な【額の銀行間】取引ですが（【あれ以来、規模が】縮小されるに至り）、結果どうなったかを吟味してまいりましょう。

画像はシャンティ・フーラがツイートに差し替え
再び“グループチャット”を立ち上げようとしたところを押さえられたロー氏

セドナにいるロー氏の子分らが気になりますか？　もしかしたら彼らの活動の証拠となる写真に登場したせいで、片付けられてしまったかもしれません。
【※写真付きで詐欺行為を暴かれた記事の翻訳版はこちら。】

識別力のある有能なプロであれば、【実際に】ロー氏がしたように振る舞う人間をまともに取り合うとは思えないのです。

ということで、【先の記事のタイトルにあった】「新たな保安官」が街にやってきたのでした。笑ってしまう表現かもしれませんが、キーナン氏には【しっかりとした】計画があると読者の皆さんに私は請け負えます。その原動力となっているのは、人民と諸国家を支えるため、一心不乱にその身を捧げたいとの【思い】。彼らがこれまで受けた仕打ちを思えば、絶望的なまでに必要としている【支援計画がある】のです。

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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝44 ― 「銀行は私を殺したいだろうが、私が銀行を殺す」

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　今から190年前の1829年、アメリカで大統領に就任した男が、銀行家へ、もっとはっきり言えばロスチャイルド家に敢然と戦いを挑みました。
　彼は大統領就任早々に、当時米国で設立されていた2番めの中央銀行、第二合衆国銀行廃止に向け、まず内部からの危険分子の排除に取り組みます。なんと政府職員の約2割近くの2000人を解雇したのです。アメリカにとてつもない嵐が吹き荒れたことは想像に固くありません。
　その男の肖像画は現在トランプ大統領の執務室に飾られています。2017年2月20日日本経済新聞電子版に次の記事があります。

「1月20日に就任したトランプ米大統領はホワイトハウスの執務室に、第7代大統領アンドリュー・ジャクソン（在任期間1829～37年）の肖像画を飾った。「庶民のための政治」を唱えて圧倒的な支持を得たが、「アンドリュー1世」と呼ばれるほどの強権ぶりや先住民の強制移住で物議を醸した異端児だ。軍人出身のジャクソンは有名な言葉を残している。「私は嵐を呼ぶために生まれてきた。静寂など似つかわしくない」。」

　アンドリュー・ジャクソンの戦いによって、1836年に第二合衆国銀行は廃止され、その後長く（1913年のFRB設立まで）米国では中央銀行の設立は許されなかったのです。
　ジャクソンは大衆の支持を得ていました。それが故にジャクソンの戦いを通じてアメリカ大衆も中央銀行の危険さを認識できていたと思えます。
　現在、トランプ大統領も戦闘中です。戦いの帰趨は大衆の目覚めにかかっているでしょう。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝44 ― 「銀行は私を殺したいだろうが、私が銀行を殺す」


アンドリュー・ジャクソンの登場 〜銀行家へ宣戦布告


1815年12月、第4代大統領マディソンは中央銀行創設を支持し、1816年に「第二合衆国銀行」が設立されました。無論、第3代大統領トーマス・ジェファーソンは猛烈に反対していました。しかし、米国の債務は米英戦争で膨大に膨らんでいたのです。

『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』63頁では「結局、アメリカ政府の債務は4500万ドルから1兆2700万ドルまで膨らみ、アメリカ政府は1815年に降伏した」としています。

この結果は、米英戦争をしかけたネイサン・ロスチャイルドの思惑通りでした。米国は英国に戦闘の意味では敗北したわけではありませんが、通貨戦争の意味ではロスチャイルド一族に降伏したわけです。

第二合衆国銀行の免許期間は第一合衆国銀行と同様、やはり20年間です。しかしここでも、ロスチャイルドの金融支配に抵抗し反撃する人物がアメリカには登場してきます。その人物は米英戦争で英雄となっていたアンドリュー・ジャクソンです。

アンドリュー・ジャクソン
Wikimedia Commons [Public Domain]

元来アメリカ共和国を形成してきたのはアメリカン・フリーメーソンで、それはポジティブなテンプル騎士団の流れから来ていること、そしてポジティブなテンプル騎士団の拠点がスコットランドにあったことをこれまで見てきました。

アンドリュー・ジャクソンが、テンプル騎士団に関係していたかどうかは文献的には言及がないので不明です。ただし、ウィキペディアの記事を見るとアンドリュー・ジャクソンはスコットランド系移民の家系にあって、13歳にして米革命（独立）戦争（米側はポジティブなテンプル騎士団が中核にあった）に参加していたことが記されています。

彼について「世界史の窓」では次のように記されています。

「アメリカ合衆国の第7代の大統領（在任１８２９～３７年）。サウスカロライナ出身で１４歳で孤児となり、苦学して弁護士となった。さらに上院議員・下院議員として活動し、テネシー州最高裁判事もつとめた。

米英戦争（１８１２年戦争）の司令官として活躍して人気を博し、西部農民層を基盤として、１８２８年の大統領選で当選した。最初の西部の農民出身の大統領としてジャクソニアン＝デモクラシーといわれる民主主義の原則を定着させたが、反面インディアンに対する苛酷な排除を行い、アメリカ産業の興隆を実現させた。その支持者層が結成したのが民主党であった。良くも悪くも現代のアメリカの原型を創った一人と言える。」

ポイントになる1828年の大統領選は彼にとり二度目の挑戦でしたが、その様子を『ロスチャイルド、通貨強奪の歴史とそのシナリオ』6４頁で次のように記しています。

「1828年、アンドリュー・ジャクソンが大統領に立候補し、銀行家を相手に講演会で次のように強く表明した。「君らはマムシのような輩だ。君らを根っこから引き抜くつもりでいる。キリストの名の下に、必ず君らを徹底的に取り除く。」」

第二合衆国銀行を破壊するジャクソンのキャンペーンを示す風刺漫画。
中央のシルクハットの人物は最期の銀行総裁ニコラス・ビドル。
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝43 ― ウィーン会議

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私有銀行がアメリカ合衆国の通貨の発行権を握ったならば、彼らはまずインフレを作り出し、それから一変してデフレにすることで、国民の財産を奪うだろう。…

　このトーマス・ジェファーソン第3代米国大統領が指摘する、銀行家がインフレとデフレを意図的に作り出して市民の財産を奪う方法、これを業界では「羊毛刈り」と言います。日本でこの「羊毛刈り」が大々的に実行されたのが、言うまでもなくバブルの創出とその崩壊でした。
　この「羊毛刈り」の「鋏」の役割を果たしたのが「BIS規制」です。バブル期、銀行はあらゆる企業にあらん限りの融資を続けていました。ところがこのBIS規制は、その従来の貸出の基準を破壊し、銀行の自己資本率なるものを持ち出してきて厳しい融資規制をはめ込んだのです。
　これで市中銀行は貸し渋り、貸し剥がしを融資してきた企業にせざるを得なくなったのです。融資の途絶えた企業は怒涛のごとく次々に倒産、銀行の融資債権も同じように必然的に不良債権と化したのです。
　全ては意図と計算のもと仕組まれたのです。倒産や外国資本に乗っ取られた企業群は当然として、日本の市中銀行もこの仕組まれた渦に巻き込まれたのです。
　仕組んだのは当然ながら中央銀行ですが、その大本をたどれば「BIS規制」の名が示すようにBIS、つまり国際決済銀行です。中央銀行の中央銀行と称される存在です。
　この世界の金融を支配するBISは1930年に設立され、本部はスイスのバーゼルにあります。世界の金融をコントロールし、支配する拠点は“永世中立国スイス”にあると言えるでしょう。第1次世界大戦後に発足された国際連盟もスイスのジュネーブに置かれていたのです。
　地上世界支配の拠点としての“永世中立国スイス”の成立、これは1814年9月から翌年6月まで続いた「ウィーン会議」によってでした。
　この会議を裏から主導したのはやはりあのネイサン・マイヤー・ロスチャイルドでした。
（seiryuu）
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ユダヤ問題のポイント（近・現代編） ― 外伝43 ― ウィーン会議


ウィーン会議の表の主役 〜「神聖同盟」を呼びかけたアレクサンドル1世


1815年の「ワーテルローの戦い」の前年1814年9月から、オーストリアの首都ウィーンで欧州各国の首脳代表者が一堂に会し、「ウィーン会議」が開催されます。本編の第６話で既に少し取り上げていますが、それはヨーロッパ全土を席巻してきたナポレオン戦争が終結し、その戦後処理、ヨーロッパ新秩序を取り決める国際会議でした。

その出席者と表向きの会議の目的と結果は「世界史の窓」で次のように記すとおりです。

「ロシア皇帝アレクサンドル1世、プロイセン王フリードリヒ＝ヴィルヘルム3世、イギリス代表カスルレー、ウェリントン、オーストリア代表メッテルニヒ、プロイセン代表ハルデンベルク、フランスのタレーランらが出席。議長はメッテルニヒが務めた。

フランス革命とナポレオン戦争後のヨーロッパを、それ以前の状態に戻すこと（フランスのタレーランが唱えた正統主義）【を】理念として会議が始まったが、実際には各国とも領土の拡張と有利な条件の獲得を狙って腹を探り合い、なかなか進捗せず、代表たちは舞踏会などでいたずらに時間を浪費したため『会議は踊る、されど進まず』と揶揄された。

しかし、ナポレオンのエルバ島脱出の報を受けて、列国は合意の形成を急ぐこととなり、1815年にウィーン議定書の調印にこぎつけた。」

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編集者註：ウィーン会議の「会議は踊る、されど進まず」の風刺画。
左から、フランスのタレーラン、イギリスのカスルレー、オーストリア皇帝フランツ1世、ロシア皇帝アレクサンドル1世、プロイセン王フリードリヒ・ヴィルヘルム3世、ザクセン王アウグスト1世、ジェノヴァ共和国を擬人化した婦人。

表向きの会議での主役となったのは、ナポレオンをロシアから敗退させたアレクサンドル1世です。「ウィキペディア」の記事ではナポレオンを敗退させた経験がアレクサンドル1世の内面を変化させたようで次のようにあります。

「モスクワ炎上後の様々な出来事は、アレクサンドル1世の精神を昂揚させ、後にドイツ人牧師アイレルトに対して、「モスクワの大火は私の魂を照らし出した。その時、私は初めて神を知ることができ、別人となった」と述べ、「我が魂は今や光明を見出し、神の啓示により自分はヨーロッパの調停者という使命を帯びることとなった」と断言するようになった。」

そして同記事では続いて 「アレクサンドル1世は、ヨーロッパに新たな国際秩序を再建すべく「ヨーロッパの救済者」としての自負を持ってウィーン会議に臨んだ」としています。

ロシア皇帝アレクサンドル1世
Wikimedia Commons [Public Domain]

戦後秩序の指導者を自認していたアレクサンドル1世は、欧州の戦乱・混乱の諸悪の元凶は、国家の無神論反宗教性にあると見ていた様子です。そこで自身が敬虔なロシア正教徒の彼は、キリスト教国による「神聖同盟」を呼びかけました。これに対する各国の反応は概ね次の通りだったようです。

「アレクサンドル1世は真剣ではあったが、それ故に列強首脳は神聖同盟を言葉通り受け取ることはなく、ロシアの一層の覇権確立のための手段と受け取っていた。」（「ウイキペディア」）

ただし欧州最強国となったロシア皇帝の彼の影響力が強かったのも事実でしょう。

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