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サイモン・パークス氏からの情報「テレビは自動的にデフォルトされ、米国からの単一のチャンネルが放送され、犯罪者たちが証言台に立ち真実を自白する様子が観られる」 / ワシントンが広報として出した情報動画

竹下雅敏氏からの情報です。
 サイモン・パークス氏からの情報で、“停電は短時間で終わるが、多くの国々では、通信遮断状態が長く続く可能性がある。テレビは自動的にデフォルトされ、米国からの単一のチャンネルが放送され、犯罪者たちが証言台に立ち真実を自白する様子が観られる”と言っています。こうした情報は、これまで何度も耳にしてきましたが実現しませんでした。しかし、今の状況は、これが完全に射程に入っている段階と見て良いでしょう。
 サイモン・パークス氏は、新型コロナウイルスが「中共の米国侵略計画の一環として開発された生物兵器」だと見ているようです。これは時事ブログの認識と同じです。しかし、フルフォード氏は別の見方をしているようで、今日の「21/01/11 フルフォード情報英語版」でも、“存在しないCovid-19「ウイルス」”と言っています。
 しかし、フルフォード氏は自身の著作、“人類最終戦争 ―「闇の支配者」が仕掛けるオペレーション黙示録”の中で、“この新型コロナウイルスが…何より悪質なのは、この生物兵器が「日常」を奪ってしまうからだ”と書いています。
 フルフォード氏は当初「生物兵器」だと認識していたが、今は“Covid-19「ウイルス」”は存在しないと見ているという事でしょうか。以前のフルフォード情報では「SARS・エボラ・エイズの生物兵器の拡散など、諸々の背後に潜む犯罪者どもが未だに逮捕も処罰もされていない」とあり、SARSは生物兵器だと見ていました。SARSが生物兵器で、SARSにエイズの遺伝子が組み込まれていると言われる新型コロナウイルスが、“生物兵器ではなく存在すらしない”というのは考えにくいです。武漢のP4研究所を人民解放軍が爆破した事実は、「生物兵器」であることの証拠を消したと考えた方が、辻褄が合う気がします。
 “続きはこちらから”の動画は、ワシントンが広報として出した情報だという事で、1月16日の記事で取り上げた「トランプ大統領は1月14日に1807年の反乱法(米国法典第 10 条第 13 号 251-255)を発動した」とする情報は正しいとしています。
 10分6秒~12分25秒で、“同盟国:トランプ大統領、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領、中国の習近平国家主席、イラクのムスタファ・アル・カディミ首相、インドのナレンドラ・モディ首相、クリス・ミラー国防長官が率いる国防総省のホワイトハット、エズラ・コーエン・ワトニック国防情報次官、マイケル・T・フリン元帥、Q(国防総省のマーク・ミルリー長官、ジョン・ハイテン副長官、ジェームズ・マコンビル元帥を含むトランプ大統領に助言する約800人の特殊部隊で構成されています。ジェームズ・マコンビル、アドマン・マイケル・ギルディ、ジェン・C・Q・ブラウン、ジェン・ポール・ナカソン、ジェン・ジェイ・レイモンド)、Q・アノン(JF・ケネディ・Jr.が率いるボランティアの愛国者)、国家安全保障局、世界各地の様々な軍隊のSOFユニット(どこの国でも逮捕者を出すことを許可された国際部隊、国際刑事警察、それに米国海兵隊、州兵隊、特殊作戦部隊を含む)、そして、米国海兵隊、州兵隊、特殊作戦部隊で構成されています”との重要な情報があります。
 これはコーリー・グッド氏やディビッド・ウィルコック氏らが情報を受け取っている地球同盟(アライアンス)の構成メンバーです。このような情報が出たという事は、もはや地球同盟VSカバールの戦争において、地球同盟側の勝利は揺るがないという事でしょう。
 ただ、私はこの手の情報を真に受けることはありません。予想通り「Q」とQアノンは別でした。そして、マイケル・フリン元中将は「Q」のメンバーではありませんでした。また、「Q」の中心人物がマーク・ミリー統合参謀本部議長であることも間違いないようです。しかし、名前が挙がっている他の人物は怪しい。恐らくこの中で、ジェームズ・マコンビル元帥だけが「Q」のメンバーではないかと思います。また、JF・ケネディ・Jr.は確実に「Q」のメンバーであり中心人物でしょう。そして、Qアノンを率いているのはJF・ケネディ・Jr.ではなく、マイケル・フリン元中将ではないでしょうか。
 10分14秒の所で習近平は、“ディープステート側にもこちら側にも、どちらにもつく”と言っています。時事ブログの認識では、今では習近平はカバールの親玉になったと考えています。
 最後の文書は、フルフォード情報・日本語版からのもので、「驚くべきことだが、下記リンクの通り、アメリカ軍の司令官たちがバイデンを次期大統領として承認する書類にサインしている。CIA筋に確認したところ、この書類は本物だという」と書かれていました。
 「Q」のマーク・ミリー統合参謀本部議長、ジェームズ・マコンビル元帥がサインしています。これが攪乱情報ではなくCIA筋の言う通り本物だとすると、かなり複雑な作戦を遂行していると見るべきでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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1/18-その1 サイモン・パークス氏 1月16日のビデオ
引用元)
(前略)
ワシントンDCの情報筋によると、イギリスについては5日~7日間の通信遮断があるそうです。たぶん、イギリスでのクリーンアップ・オペレーション(悪者を一掃する作業)は他の国々が終わってから最後に行われるだろうとも言われています。その他の国々では、通信遮断状態がさらに長く続く可能性があります。ただし停電は短時間で終わります。ホワイトハッツは一般の人々が真冬に停電で苦しまないようにと短時間で済ませています。
(中略)
テレビは自動的にデフォルトされ、米国からの単一のチャンネルが放送されることになるでしょう。そこでは軍法会議がライブで放送され、犯罪者たちが証言台に立ち真実を自白する様子が観られます。そしてこれを観た世界中の人々が覚醒するでしょう。
(中略)
中共の米国侵略計画の一環として開発された生物兵器が邪悪な者たちによって米国にばらまかれました。3年前に私はこのことを予告しました。(中略)…中国の計画は中国からウイルスを秘密裡に持ち出し米国内でウイルスの複製をして米国内に大量にばらまくことです。しかし中国で最初に漏れてしまったのです。
(以下略)
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配信元)
 
 
 
 

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ポンぺオ国務長官は1月15日に米国の国境線の外側に25万人の人民解放軍が配置されていると発表、トランプ大統領は1月16日に米国南部国境一帯に国家緊急事態宣言を出した ~こうした中国共産党の陰謀に加担するバチカンの様子

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日の編集長の記事で、「アメリカ南部国境付近の動き」を取り上げていました。“ホンジェラスから大規模な移民キャラバンがアメリカに向かって進行中”だという事でした。「メイカさんからの続報」は、その背後にある真相を伝えています。
 “ポンぺオ国務長官は1月15日に米国の国境線の外側に25万人の人民解放軍が配置されていると発表、トランプ大統領は1月16日に米国南部国境一帯に国家緊急事態宣言”を出したという事ですが、これは、1月20日のバイデン大統領の就任に合わせて、カナダとメキシコの両国境線に待機している人民解放軍が一気に米国に侵攻する計画を阻止するためだという事です。
 “続きはこちらから”の路徳社の記事では、こうした中国共産党の陰謀に加担するバチカンの様子を伝えています。“フランシスコ教皇は中共と深く結託しており、彼は中共と密約を結んだ”とありますが、“トランプ潰しを背後で操っていた黒幕は、軍産複合体とバチカン”であることが判明している以上、この情報は正しいと言えます。
 世界のエリートたちは、新型コロナウイルスのパンデミックを通じて、“テクノロジーによる国際共産主義社会を構築しようとしている”とありますが、彼らが目論む「グレートリセット計画」はまさにそれです。すでに1979年の段階で、ルフェーブル大司教は、「フリーメイソンの後ろ盾を得た社会主義は…今やバチカンに至るまで随所に浸透し、世の中全ての指令を出している。まもなく私達は全員番号と証明書を割り当てられるようになり、それなしでは何一つ行動を許されなくなる」と指摘しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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トランプ大統領が米国南部国境の緊急事態宣言を延長
配信元)
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1/18-その2 メイカさんからの続報、石川さん、他
引用元)
(前略)
1月16日に、トランプ大統領は米国南部国境一帯に国家緊急事態宣言を発した。
(中略)
ポンぺオ国務長官も1月15日に米国の国境線の外側に25万人の人民解放軍が配置されていると発表した。カナダの国境線には7万5千人の人民解放軍が配置されている。メキシコと米国の国境線には人民解放軍の部隊17万5千人。
(中略)
昔から中国人はメキシコで広大な土地を買い米国を攻撃するための準備をしてきた。

現在、トランプ側は毎日大量の真実を報じている。もし人民解放軍が米国に侵攻したなら、米軍の方は、彼らが全滅するまで徹底的に叩き潰す体制ができている。米軍はその戦いの準備を完了している。
(中略)
バイデンが1月20日に大統領に就任したなら、両国境線に待機している人民解放軍が一気に米国に侵攻する。トランプは40年前からこのことを知っていて、メキシコに国境の壁を造り、必ず中共を倒す決意だった。
(以下略)

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「バイデン政権誕生に合わせ移民集団がアメリカに進撃」、選挙のたびに意図的な騒乱が計画される / 情報操作を行わないアプリ「テレグラム」が活躍

 藤原直哉氏が以前からアメリカ南部国境付近の動きを懸念されていましたが、こういうことだったのかと思われる事態になっています。ホンジェラスから大規模な移民キャラバンがアメリカに向かって進行中。グアテマラの国境警備はなすすべもなく移民たちは検問所を易々と突破し、これを受けてメキシコは警備を強化している様子がSNSを通じて伝えられています。さて、これに先立ってバイデン候補は、就任初日に「1100万人の不法移民に市民権を付与する法案」の提出を計画だと報じられています。自国で貧困にあえぐホンジェラスの人々にとっては「楽園」と映るアメリカ、その市民権が得られるチャンスとばかりバイデン候補の思惑に乗って殺到しています。今回と相似形のことが2018年のアメリカ中間選挙の時にも起こりました。なぜ選挙のたびに意図的に不法移民を誘発しているのか。誰が同じ手口で騒乱を起こさせようとしているのか。その時もメキシコからリアルな情報を伝えて下さったpopoちゃんですが、さすがに「またですかっ!」と言いたくもなろう。
 ところで昨日の「メキシコ便り」では良いタイミングで、オブラドール大統領がSNSアプリ「テレグラム」を勧めておられました。ビッグテックのように越権的な検閲などしない「新時代のアプリ」とありますが、藤原直哉氏はすでにテレグラムからの情報を伝えておられたのでした。サイバー戦と言われるわけです。
(まのじ)
 バイデンが市民権を与えてくれるぞ〜っとウソついて、みんなを駆り立てアメリカに向かわせ、アメリカに着いたら、あら?!話がちがってた。。。って泣き寝入り。

 アメリカとメキシコの陸の国境は、ここ1年、アメリカ人以外(または就労ビザ、永住権を持っている人以外)は通れないです。
義理母は週に何回かアメリカに行ってショッピングしてましたが、ここ1年は行ってません。
popoちゃんも行ってません。
旦那さまはアメリカ人でもあるので、行ってますが。。。

しかもまた2月21日まで閉鎖が延長したようで。
ビザ(メキシコ人は観光、娯楽でもビザが必要)、ビザ免除(日本人のように90日間ビザなしで観光、娯楽可)をもっている外国人が陸から入れないのに、どうやって違法の人が入れるとおもうのかなぁ〜。。。
みんなで突入すれば怖くないってヤツ?!
(popoちゃん)
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配信元)


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メキシコ便り(81):ロペス・オブラドール大統領、ビッグテックのトランプ大統領検閲を批判 / そして大統領は、ビッグテックは信用できないとし、すでに別の手段の準備に入る!

 世界で最初にビッグテックのトランプ大統領検閲を批判したリーダーだと世界ニュースにもなったようですが、実はその批判はひょんなきっかけで朝のプレス・コンファレンスで出てきたわけで、その一部始終をまとめてみました。
 Chapucero Network動画のナチョさんのお兄さんマウリシオさんよると、2006年に2度目の大統領不正選挙を経験したときに、ロペス・オブラドール大統領は国民とコミュニケーションする手段をすべて奪われ不正について何も言えなかったらしい。その後、大統領はメキシコの政治家で最初にユーチューブを始め真実を伝え始めたと。アンドレス・マヌエル・ロペス・オブラドールのユーチューブ・チャンネルでの一番最初の動画は12年前(2009年)。そんな大統領のチャンネルは、今や240万人のフォロワー数で、収益化すると月に最高約1450万稼げるらしい。
 それに関する質問がきっかけで、ビッグテックへの批判が出てきました。連日、大統領は、ビッグテックを猛烈に批判し、その後、別のアプリでのフォローを呼びかけるという大胆な行動に。次々にメキシコ人は大統領に続いてフォローしているそうです。popoちゃんも1月13日からこのアプリで大統領をフォローし始めたのですが、同日このアプリ会社からのお礼メッセージが来ました。13日時点でアクティブ・ユーザーが5億人に到達。とくに11日、12日、13日の3日間で2500万人の人がユーザーになったとか。このアプリ、ロシア生まれで創始者の波動とエピソードに惹かれます♪ 新時代のビッグテックになれるかな?!
(popoちゃん)
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メキシコ便り(81):ロペス・オブラドール大統領、ビッグテックのトランプ大統領検閲を批判 / そして大統領は、ビッグテックは信用できないとし、すでに別の手段の準備に入る!

大統領のビックテック批判が世界ニュースになるまでの成り行き


1月7日(木)、ロペス・オブラドール大統領は朝のプレス・コンファレンスでTwitter, Facebookがトランプ大統領を検閲したことを強く批判しました。これはすぐに世界ニュースになったよう。

1月7日(木)の朝の大統領プレス・コンファレンス

どうやってこの話がコンファレンスで出てきたかというと、コンファレンスの質疑応答の最後に大統領は風刺画を見せようとしていましたが、なかなかスクリーンに出てこず、じゃ、待っている間にもう一人の質問をという流れで、カンペチェ州の政治統計チャンネルとインフォルマ24チャンネルという2つのチャンネルを持つユーチューバーのカルロス・フワンさんが指され、質問しました。(1:58:00あたりから)

なかなか出てきたくなかった?!風刺画😃(画像はYouTubeより、以下同)

余談ですが、風刺画がすぐスクリーン出てきていたら、カルロスさんの質問はなく、世界ニュースになることもなかったと思うと、偶然ではなく必然だった感じ♪ 結構、朝のプレス・コンファレンスは偶然に見える必然の出来事がよくあります。

(大雑把な要訳)

カルロス・フワン:昨日レボルシオン3.0のニュースで、大統領は、現在、世界でもっとも影響のある政治家の一人であり、大統領としてではなく、アンドレス・マヌエル・ロペス・オブラドールとしてユーチューブ・チャンネルを収益化すると月額$8,000〜$139,000(約83万円〜約1450万円)稼げるとありました。また収益化するとスーパーチャットで貧しい人たちへの募金を募ることもできます。

ユーチューバー、カルロス・フワンさん


この方法で大統領は国民に直接、簡単に援助が可能になります。昨夜、このことを私たちのチャンネルでライブストリームしたところ、たくさんの国内と海外のメキシコ人から、この新しい試みを支持したいというメッセージが届きました。ここで質問です。大統領は、ご自身のチャンネルを収益化し、(貧しい人たちをサポートする)政府のプログラムに寄付されますか?」

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トランプ大統領は 1月14日に1807年の反乱法(米国法典第 10 条第 13 号 251-255)を発動した! ~人工知能、宇宙軍、量子コンピューターによる「量子投票システムの共和国選挙」や、放送衛星による「トランプ大統領の世界的な演説」の予定

竹下雅敏氏からの情報です。
 この手の情報はフェイクが多いので注意が必要ですが、“トランプ大統領は1月14日に1807年の反乱法(米国法典第 10 条第 13 号 251-255)を発動した”とのことです。これまでの流れを考慮すると、事実である可能性が高いと思われます。
 記事では人工知能、宇宙軍、量子コンピューターによる「量子投票システムの共和国選挙」や、放送衛星による「トランプ大統領の世界的な演説」が予定されているとあります。2020年5月21日に記事で紹介しましたが、放送衛星というのは、地球同盟側に寝返ったイーロン・マスク氏のスターリンクのことでしょう。
 この時の記事のコメントでは、イーロン・マスク氏が地球同盟側に寝返った後で、コブラが「キメラは地球の電磁的フェンスを再強化するために、イーロン・マスクとそのスターリンク衛星プロジェクトを支援しています」というコメントを出したことについて触れ、コブラのレジスタンスムーブメントや彼らと繋がる「銀河連合」などという宇宙人が「神の敵」であることを指摘しました。
 チャネリング情報の信奉者は、もう忘れているのかも知れませんが、トランプ氏が2016年に大統領になる前は、「オバマは光の戦士」「オバマ大統領は救世主」だったのですよ。チャネリング情報は、ほぼ全て「闇」からのものなので、見分けることができないなら関わらない方が賢明です。
 “続きはこちらから”の情報は、ナンシー・ペロシが「マフィアの娘」だったという話で、こちらはほぼ確実です。マフィアを利用して莫大な利益を上げているのが爵位をもつ貴族たちで、彼らが神輿として担いでいるのが「王族」という構図ですよね。トランプ大統領はどこまで明らかにして、どこまで沼を一掃するつもりなのでしょうか。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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就任式中止、トランプ氏は残留、ABC、NBC、CBS、フォックス、CNN、MSNBCがライセンスを失うことに
引用元)
(前略)
"トランプ大統領は1月14日(木)、「民主党と共和党の議員、中国共産党のエージェント(中国共産党)、FBI、司法省、CIA、その他がアメリカ合衆国とその憲法を解体するために行った反逆行為に対処するために、1807年の反乱法(米国法典第10条第13号251-255)を発動した」と宣言しました。すべての国内の敵が逮捕されるまで、私は無期限に大統領のままでいる」と宣言した。"
(中略)
1月12日火曜日までに、ホワイトハウスは国家人工知能イニシアチブオフィスを立ち上げました。これは宇宙軍とその量子コンピューターを正式に起動させ、私達と世界をゴールドスタンダードの上に置き、2021年3月に行われる最初の復権した共和国選挙のために透明で瞬間的な量子投票システムを提供し、さらにトランプ大統領の世界的な演説のために全てのテレビ画面を上書きすることができる極秘のグローバル放送衛星プログラムのためのプラットフォームを提供しました。
 
今週末から1月20日までの間、食料や物資の不足、通信、メディア、ソーシャルメディアのオンオフの停止、さらにATMやクレジットカードの取引の中断があるかもしれません。備えておくようにとの助言があった。
(以下略)
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配信元)
 
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