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米国でモンサントに2,200億円の賠償を命ずる判決 ~同様の裁判が今なお1万1,000件も審議中~ …このような危険な農薬が野放し状態の日本

竹下雅敏氏からの情報です。
 米国で、モンサントに2,200億円の賠償を命ずる判決が出たとのことです。同様の裁判は1万1,000件も申し立てられているとのことで、モンサントを買収したドイツのバイエル社は、株価が下がり、経営が傾く可能性が出てきました。
 モンサント敗訴の理由は、内部の機密情報が暴露されたことだということです。科学論文をでっち上げ、規制当局とも共謀し、報道機関にモンサントが有利になる記事を掲載させ、ラウンドアップを危険だと主張する科学者たちに圧力をかけていたとのことです。
 例えば、TOCANAのこちらの記事によると、「奇跡のリンゴ」で高名な木村秋則氏が、モンサント社から圧力を受けていたことが記されています。木村氏は、肥料や農薬を全く使わない自然農法によってリンゴを育てているわけですが、これが気に入らないらしく、氏の「奇跡のリンゴ」翻訳版の出版が、“M社から強烈な横やりがあり、アメリカ国内では、出版差し止め”になっているとあります。
 記事では、木村氏がM社から、“自然栽培や農薬・肥料・除草剤を使わない農法を止めるよう脅された”ということも書かれています。非常に興味深い内容なので、ぜひTOCANAの記事で全文をご覧ください。
 6月1日の記事で、しんしん丸さんがモンサントの「グリホサート」には発がん性の疑いがあり、“国会議員23人を含む28人分の毛髪を仏の機関で検査した結果…28人中、実に7割にあたる19人から検出された”という記事を取り上げていました。
 ツイートをご覧になるとわかるように、日本はこのような危険な農薬が野放し状態です。下のツイートのリンク先の記事をご覧になると、市販のパンにグリホサートが残留しているのがはっきりとわかります。
 人口削減計画は当然のことながら、日本人を根絶やしにしようとする民族浄化の側面も強く疑われます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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日本では報道されませんが 、米国、EUでは今大変なことが 起きています。
引用元)
日本では報道されませんが 、米国、EUでは 今大変なことが 起きています。 最後まで読んでよければシェア拡散して頂けませんか。
最近、モンサントにラウンドアップで癌になったとして、米国では3件目の判決、癌患者夫婦に2200億円の賠償を命じる判決がでました。まだ同様の裁判が1万1000件申し立てされて現在審議中ですが、これからも続々と判決がだされそうです。

昨年モンサントを買収したドイツのバイエル社は株価が5割下がって、ついに買収した農業部門から1万1000人のリストラを発表しました。バイエル社そのものも、このままでは傾くのではないかと噂されているほどです。
(中略)
モンサント敗訴の最大の理由は証拠として出された内部の機密資料で、すでに十数年前にグリホサートで癌になることを 同社が認識していたことが 明らかにされたのです。
(以下略)
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モンサントのメディア操作が内部告発される! 論文偽造、学者に圧力、発がんリスク隠蔽… 「ダークマネー計画」全貌!
引用元)
(前略)
 モンサント社が、主流商品である「ラウンドアップ」の安全性をアピールするために、欺瞞行為をしていた証拠が暴露された。
(中略)
 法廷で開示されたモンサント社の社内メールには、自社に有利に科学論文をでっちあげたり、ラウンドアップを危険と主張する科学者たちに圧力をかける計画がやり取りされていた。

 その中でも最も一般大衆を怒らせたのは、社内文書から見える規制当局との密接な友好関係で、それはおそらくモンサント社と規制当局が共謀している可能性を示していた。
(中略)
 ダークマネー・プロジェクトは、報道機関にモンサント社に有利なニュース記事を掲載させること、そしてモンサント社の宣伝記事をジャーナリストに書かせ、それを拒否した記者の信用を傷つけ、嫌がらせをするためのプロジェクトである。またモンサント社は、自社に有利な情報を拡大するために、関係団体に密かに資金を供給してもいた。(中略)… 裁判で証拠とされたモンサント社の機密社内文書には、どの企業とも無関係であることを標榜している米国健康科学会議(ACSH)の背後に、モンサント社の基金と指示があったことが示されている。
(以下略)
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配信元)
 

参院選が近い今、安倍首相が読売テレビの番組で「独演会状態」、日本はメディアの現状をG20でどのように報告するのか?

 なりふり構っていられないということでしょうか。それともこの程度では国民に文句を言わせないという独裁か、安倍首相が読売テレビの番組に出演し、反対意見を言うものも無い状態での言いたい放題だったようです。参院選を睨んでのPRなのは明白な上、不偏不党を定める放送法にも違反するもので、さらに犯罪的なことに、自らは予算委員会の開催を拒否して、このまま閉会に持ち込もうとしている状況での悪意に満ちた発言でした。この男が何をやっているのか国民に知らせるどころか隠し続け、それどころか応援番組を流すのが現在のメディアのお仕事でした。と思ったら、それだけでなく安倍政権をきちんと追求するジャーナリストを排除していくことも彼らの大事な仕事らしい。以前にセクハラを告発した女性記者を守った上司であり、テレ朝「報道ステーション」の気鋭のチーフプロデューサーだった方に露骨な左遷人事を当てました。
 来たるG20では、国際新聞編集者協会が「報道の自由を議題に取り上げるよう」安倍首相に要請したそうです。「民主主義を支える報道の自由」について、日本の政府、メディアともどんな報告をするつもりだろう。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【放送法違反か】日テレ(読売テレビ)が「安倍総理PR特集」を放送!安倍総理の”独演会状態”で、身勝手で都合のいい言い分を垂れ流し!(ウェークアップ!ぷらす)
転載元)
どんなにゅーす?

・2019年6月22日の「ウェークアップ!ぷらす」(読売テレビ)に安倍総理が生出演。今夏に参院選挙を控える中で、年金や外交問題、改憲に関するアピールや、野党に対する非難などを展開し、「独演会状態」で自らに都合のいい言い分をPRした

ネット上では、この「安倍総理PR特集」ともいえるような内容に批判が殺到。「放送法違反なのでは」との指摘が相次ぎ、安倍政権とマスメディアが一体化しつつある危険な現状が浮き彫りになっている。


(中略)



(中略)

(中略)

(中略)

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あべぴょんは民放のテレビ番組で、マクロ経済スライドを廃止すると、「それを保障するには7兆円の財源が必要です」と発言 / 大臣から『非正規と言うな』と言われている厚労省の役人

竹下雅敏氏からの情報です。
 6月20日の記事で、すでにお伝えしていますが、共産党の志位委員長が、年金の「マクロ経済スライド」を廃止し、将来の受給者の給付が減らないようにする提案を行った際、あべぴょんは、うっかりと“7兆円の財源が必要”と喋ってしまいました。
 しんぶん赤旗によると、あべぴょんは民放のテレビ番組に出演し、マクロ経済スライドを廃止すると、“それを保障するには7兆円の財源が必要です”と発言したようです。
 将来的に、年寄りが増えて若者の数が減る以上、年金額が減るのは当たり前の話ですが、国民からすれば、納めた年金額すら戻ってこないとなると、頭にくるのは当然です。
 “続きはこちらから”は、年金問題だけではなく、非正規の問題もなかったことにしようというのか、厚労省の役人は、“大臣から最近、『非正規と言うな』と言われている”とのこと。「非正規」ではなく、「フルタイムで働いていないような方々」なんだとか。
 ふざけるんじゃない! 言葉を替えても、問題は何も解決していない! こいつらバカなんじゃないのか、と思ったら、バカなのは初めからわかっていたことでした。
 ツイートをご覧になると、“介護が必要なら3,660万円”必要なんだそうです。300万円弱の奨学金を20年かけてついに全額返納したというツイートがあります。20年かけてやっとのことで、300万円弱の奨学金を返済したわけです。あと20年で、今度は2,000万円貯めろと…。
 共産党に代表される野党は、年金給付額を減らさないようにするためには、“7兆円の財源”の確保が必要だと考えます。しかし、実を言うと、日銀を国有化すれば、デフレ経済下では、単に国が7兆円分のお札を印刷して年金に放り込めばいいだけです。財源の確保など何も必要ありません。この問題は、たちどころに解決します。こうした手法は、デフレ下だからこそできるもので、インフレ下では、例えば富裕層の税収を強化すればよいわけです。通貨の供給量を適切に保つのが中央銀行の役割のはずですが、その役割を全く果たさないのであれば、さっさと国有化すべきだと思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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年金7兆円減 首相認める
マクロ経済スライド廃止が最大焦点に
引用元)
(前略)
安倍首相は22日に出演した民放テレビ番組「ウェークアップ!ぷらす」(日本テレビ系)で、日本共産党のマクロ経済スライド廃止の提案に言及し、「やめてしまってそれを保障するには7兆円の財源が必要です」と発言しました。
(中略)
民放番組で安倍首相自ら、マクロ経済スライドが7兆円の年金給付削減という痛みを国民に押し付ける仕組みだと明らかにしたことで、マクロ経済スライドを続けて年金給付を7兆円削るのか、それとも廃止して「減らない年金」をつくるのかが、年金問題の最大焦点に浮上しました。
(中略)
日本共産党は21日に発表した参院選公約で、マクロ経済スライドを廃止するための財源として、年収1000万円を超えると保険料負担率が低くなる高所得者優遇の保険料制度の見直し、200兆円もの巨額積立金の計画的取り崩し、最低賃金引き上げや非正規雇用の正社員化による保険料収入増加を掲げています。
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配信元)
 
 

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すべてが無駄に終わったかに見える、あべぴょんのイラン訪問と、イランを助け、戦後の日本人を大いに奮い立たせた「日章丸事件」

 “あべぴょん”がイランの手助け?をしようとして動いた。となれば、イランを助け戦後の日本人を大いに奮い立たせた、あの事件を語らない訳にはいかないだろう。
 この度あべぴょんはイラン外相の招きで、イランとアメリカの対立によって、経済的に困窮するイランを何とか助けたいとイランを訪問。ロウハニ大統領並びにハメイニ国家指導者と会談し、アメリカのトランプ大統領との対話を呼びかけた。席上、ロウハニ氏は「地域の緊張の原因は米国の経済戦争にある。緊張を高めているのは、イランへの経済制裁を強める米国側だ」と主張。ハメニイ氏にいたってはアメリカとの対話すら必要ないと言い切った。あべぴょんの訪問は結果的に、トランプ大統領のメッセンジャーにさえもならなかった。自作自演した?としか思えないようなタンカー攻撃事件まで引き起こされ、すべてが無駄に終わったかに見える訪問だった。
 ところで、今から60数年前に同じような状況にあったイランを、ある日本人の行動が救った、あべぴょんの行動とは比べようも無く壮大な、出来事を忘れる事はできない。一人の民間人の気骨ある行動が引き起こした事件が、日本とイランとの友好関係が生まれる切っ掛けとなっている。その当時イランは、国際石油資本によって経済的に追い詰められていた。ご存知の方もあると思うが、イギリス相手に起こした「日章丸事件」なる痛快劇である。この事件を引き起こした日本人、「海賊と呼ばれた男」のモデルになった出光佐三氏。出光興産(現在の出光昭和シェル)の創業者である。
 日章丸事件とは・・・当時、世界の産油国は欧米の国際石油資本(石油メジャー)に全部抑えられていた。イランの油田はイギリスのアングロ・イラニアン社(現在のBP社)の支配下にあり、奴隷型搾取システムの下で、国民の富が次々に搾取されて行くのを黙って見ているだけの状況だったイラン政府。イラン国民を貧困状態から開放しようと決死の覚悟を決め、1951年に自国内の石油を国有化すると宣言した。これに怒ったイギリスは、ペルシャ湾に海軍の艦隊を派遣し海路を封鎖、イラン石油を買おうとするタンカーには実力行使も辞さない構えを見せたという。
 他方、太平洋戦争に破れ、精神的にも経済的にも打ちひしがれていた日本に、もっと自由に、安価な石油を提供しようと出光氏が動いた。石油メジャーが売りつける割高な石油しか買うことができない、その不合理さに納得できないでいた出光氏。イギリス海軍に撃沈されるかもしれないリスクを背負いながらも、石油メジャーの目をかいくぐりタンカー(日章丸)をイランに派遣した。日章丸がイランの港に入るや、出光氏が取ったこの忍者顔負けの行動が、外電を通じて世界中に伝えられ、大騒動になったようだ。戦争に敗れた日本の一企業が、強大な海軍力を有するイギリスに喧嘩を売った瞬間である。周りの騒ぎなど気にもとめず、イランから買い付けた石油を満載し、日章丸は危険な航海を終えて川崎港に戻ってきた。港には「日章丸、万歳」の声が満ちていたという。国際社会に一矢(いっし)を報いた出来事だった。
 このようにして、世界の石油資本を敵に回したことで、欧米の経済制裁に遭い疲弊していたイランを日本が助けた。1953年の事である。喧嘩を売られたイギリスのアングロ・イラニアン社は積み荷の所有権を主張し、東京地裁に差し押さえを求めて提訴したが、世論の後押しもあり、出光側の全面勝利に終わったと言うことである。この歴史があればこそ、外交力に乏しいあべぴょんさえも、イラン首脳との会談を実現させることができたと言えよう。
 最後の動画は冒頭~2分30秒と9分以降をご覧ください。
(長哥)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ロウハニ大統領、対米強硬姿勢崩さず=安倍首相「武力衝突回避を」-日イラン首脳
引用元)
(前略)
 安倍晋三首相は12日イランのロウハニ大統領とテヘランのサーダーバード宮殿で会談した。共同記者発表で首相は米イラン間の対立激化による中東情勢の緊迫化に関し「何としても武力衝突は避ける必要がある」と緊張緩和を促した。ロウハニ氏は「米国との戦争は求めないが、イランに対する戦争には厳しい答えを出す」と述べ、米国を強くけん制した。
(中略)
 ロウハニ氏は「地域の緊張の原因は米国の経済戦争にある。経済戦争が終われば安定確保が実現される」と強調。緊張を高めているのは、あくまでイランへの経済制裁を強める米国側だと主張した。
 首相は「緊張緩和に向け、日本としてできる限りの役割を果たしたい」と述べた。ただ、米国とイランの対話への直接の言及はなかった
(以下略)
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イランのハメネイ師「核兵器製造せず」=安倍首相会談、緊張緩和促すも米と対話否定
引用元)
(前略)
 安倍晋三首相は13日午前(日本時間同日午後)、日本の首相として初めてイランの最高指導者ハメネイ師と会談し、中東地域の緊張緩和に向けて協議した。ハメネイ師は「核兵器を製造も保有も使用もしない。その意図はない」と述べ、核合意を維持する従来の立場を改めて強調した。首相は対立が深まる米国との話し合いを促したがハメネイ師はツイッターでトランプ米大統領を厳しく批判し、対話を否定した。
 
 首相は、先に会談したトランプ米大統領から「事態のエスカレートは望んでいない」との発言があったとハメネイ師に伝えた
(中略)
 首相は「(ハメネイ師から)平和への信念を伺うことができた。この地域の平和と安定の確保に向けた大きな前進だと評価している」とも語った。同行筋は、首相が帰国後、トランプ氏にハメネイ師の考えを伝えることを明らかにした。
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イランとの直接取引で世界で初めて石油製品を輸入した「日章丸事件」
引用元)
1953(昭和28)年3月、出光は、石油を国有化し英国と抗争中のイランへ日章丸二世を極秘裏に差し向けました。同船は、ガソリン、軽油約2万2千キロℓを満載し、5月、大勢の人の歓迎を受けて川崎港に帰港しました。

これに対し、英国アングロ・イラニアン社(BPの前身)は積荷の所有権を主張し、出光を東京地裁に提訴。この「日章丸事件」は、法廷で争われることになりました。裁判の経過は連日、新聞でも大きく取り上げられ、結局、アングロ・イラニアン社が提訴を取り下げたため、出光側の勝利となりました。イラン石油の輸入は、その後、イランにおいてメジャー(国際石油資本)の結束が再び強化され、1956(昭和31)年に終了しました。

しかし、この「事件」は、産油国との直接取引の先駆けを成すものであり、日本人の目を中東に向けるきっかけになりました。また、敗戦で自信を喪失していた当時の日本で、国際社会に一矢報いた「快挙」として受け止められたことも歴史的事実です。
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「海賊とよばれた男」のモデル 日章丸事件の主人公 出光佐三 1/2
配信元)


Writer

長哥

会社勤務時代の健康診断で見つかったポリープが目覚めさせてくれました。それ以来、世の中の裏側に意識がいくようになり、真実情報を探求したいと思う気持ちが強くなったのですが、入手方法すらわからない始末で、それらの情報は殆どなく、あってもスピリチュアルな分野でしか見つけられない状況でした。

そんな中、「未来への分水嶺」というのがトリガーになったように思います。 支配するためだった筈の「インターネット」、いまでは情報拡散の道具となってしまったようです。 直感力(ひらめき)を第一に、日々接する情報から、多くの方々の気づきに成るようなものが発信できればと思っています。

イランとの戦争を望んでいないトランプ大統領 ~オバマ大統領の糸を引くディープステート側がイランに金を渡し、第三次大戦(ハルマゲドン)の準備をさせていた

竹下雅敏氏からの情報です。
 アメリカとイランの緊張はプロレスなので、あまり気にしていませんが、表の報道では、トランプ大統領は、いったんイランへの攻撃を承認し、攻撃の10分前に止めたとのことです。記事の最後のツイートをご覧になると、“トランプがイランを攻撃するつもりだと知り大喜びするペロシとシューマーの映像”があります。ディープステートの代理人が誰なのか、こうした映像が公開されることで、はっきりとわかります。
 この件に関しては、“続きはこちらから”以降の記事が、的を射ていると思います。
 トランプ大統領の一連のツイートを見ても、オバマ大統領の糸を引くディープステート側がイランに金を渡し、第三次大戦(ハルマゲドン)の準備をさせていたことがよくわかると思います。北朝鮮と同じく、イランもまたCIAに操られていたわけです。
 Qグループが、金正恩と共に北朝鮮からCIAを一掃した後で、トランプ大統領と金正恩氏の会談が成立しました。あべぴょんがイランに行った時、トランプ大統領は“時期尚早だ”とコメントしましたが、あべぴょんは背後の事情を全く理解していないのでしょう。
 今日のソルカ・ファール情報は、大変興味深いものでした。時事ブログでは、ジョン・ボルトン国家安全保障担当補佐官、マイク・ポンペオ国務長官は、ネオコンの代理人ではなく、トランプ大統領の仲間であることを指摘しています。彼らの好戦的な発言は、演技です。今回のソルカ・ファール情報で、マイク・ポンペオ国務長官が、トランプ大統領側の人間であることが証明されたと思います。
 いずれ、サウジアラビアのムハンマド皇太子、イスラエルのネタニヤフ首相もまた、トランプ大統領と共に第三次大戦(ハルマゲドン)を防ぐ側の人間だということが、わかる時が来ると思います。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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イランとの戦争になれば「未曽有の被害」=トランプ大統領
転載元)
トランプ大統領は21日、NBCテレビ局のインタビューに応じ、イランとの戦争が発生した際の被害ついてコメントした。

スプートニク日本

トランプ大統領は21日、NBCテレビ局のインタビューに応じ、イランとの戦争は望まないことを明らかにした。それと同時に、有事となれば、イランは「未曽有の被害」を被ると警告した。そのうえで、「こうした事態は望んでいない」と発言した。
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配信元)



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