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COVID-19ワクチンの真相:キャリー・マディ医師の告発「人間であることの意味を変えてしまうことを知ってください」前編

読者の方からの情報です。
日本語に翻訳されています。ありがたいことです。
キャリー・マディ医師の魂からの訴えが、全ての日本人に伝わりますように。
(ほおほおどり)
 ほおほおどり様から届いたCOVID-19ワクチンに関する情報です。先の記事でワクチンの事故や賠償請求が前提の流れになっていることを見ましたが、もっと深いレベルでの新型コロナワクチンの狙いを専門のドクターが告発されていました。想像以上に重大な内容で、これまで時事ブログで追ってきたNWOの方向に沿うものだとは知っていても「人間の定義を変えてしまう」目論見に背筋が凍るような気がしました。
20分の動画にもかかわらず情報量が半端なく多いので、2回に分けて掲載します。お時間のある方は、ぜひ動画をご覧ください。
 前編の主な内容は次の通りです。人間に対して遺伝子組換えを施した場合、どこまでの操作が「人間」だと言えるのだろう。新型コロナウイルスのワクチンは、組み替えDNA、組み替えRNA技術をヒトに対して行うよう作られており、それはちょうどモンサントが作物の遺伝子組換えをするのと同じ操作であること。さらにその操作を施されたものには、作物同様に特許権や所有権が発生し、「人間」に対しても所有者ができることになる。
このタイプのDNAワクチンはこれまでただの一度も人間に使われたことはないにもかかわらず、正規の科学的な検証を経ずに、いきなり人への臨床試験を行なっていること、そもそもワクチン自体には、「MRC-5」や「二倍体細胞」などの名称で「がん細胞」が含まれていること、これらを告発しようとしてきた専門家は常に抑え込まれてきたこと、などが語られています。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【世界中で削除され続ける567の目的と真実!真実に目覚めよ日本民族!】
配信元)


COVID-19のワクチンについての話です。
緊急性の高い情報です。拡散を希望します。

私はキャリー・マディ医師。内科医であり、20年間ワクチンについて研究してきて、情報に精通し、情熱も持っている医師です
私はいかなる企業や団体の代表でもありません。

「人間であるとはどういうことでしょうか?」
私たちはDNAを持っている 螺旋状のものを伸ばすと100億マイルにもなります。
生命の設計図、それを作る方法、体の仕組み、成長、再生、思考、記憶、などなどの情報を含みます。

DNAはコンピューターコードやバイナリコードに似ています。
つまり、小さな変化を加えるだけで非常に大きな影響があります


ゲノムや遺伝子の中に余計なものを入れたり、取り除いて欠損部分を作ったり、ある部分を別の場所に移したり反転させたりもできます。

ヒトゲノムを切り取ったところに別の合成物や別の生物のゲノムを入れることさえできます。

ソフトウエアプログラムを書き換えるように遺伝子コードを書き換えることができます。

そのコードをどのくらい書き換えたら「人間」ではないと見なされるのでしょうか

「彼らは」今年中にこの記述を普及させようとしています。(4:33)

書き換えられたものは「人工細胞株」「合成細胞株」「遺伝子組み換え株」と見なされます。

興味深い点として、自然のものや自然由来のものは特許を取得することはできませんが
作られたもの、改変されたもの、人工的に作られたものは特許を取得できる
ということです。

良い例がモンサントで、モンサントは遺伝子組換えを行なっていて、組み替えられたトウモロコシやトマトは外見は同じに見えても中身が違っています。彼らは中身を変えることでコントロールし、所有し特許を取ることができます。

同様に、ヒトの細胞株や人間に加工すると「私たちが特許を取られる対象になる可能性がある」ということになります。
つまり特許を取得する「所有者」が出現することになります


もしも人間のDNAが他の遺伝子で改変されるとしたら、私たちはまだ人間と言えるのでしょうか?
トランスヒューマニズムでしょうか?(6:00)

もし私たちのDNAやゲノムが改変され、特許を取得され、所有する(される)ことができるとしたら?

これはSF映画や未来の出来事ではなく、今、現在起こっていることです。

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[自民総裁選] 三者の立候補演説で「かわいいパンケーキおじさん」だけが原稿棒読み、首相になった暁には国会に出席することすら限定的に

 台風対策を理由に日曜討論での対決は欠席した菅官房長官ですが、8日には三者の総裁選立候補の所信演説が行われました。国会中継には後ろ向きなNHKも自民党の広報になることには「1秒たりとも取りこぼさず」放映したらしい。おかげで菅氏の適性もよく見えたようです。内容、演説とも圧倒的に評価が高かったのは石破氏でしたが、意外や岸田氏も原稿を「自力で」演説されたようです。buuさんが三者の原稿を見る回数を数えておられ、石破氏19回、岸田氏9回いずれも時間を見るようにチラッと。菅氏はず〜〜〜っと原稿を読み、時々目を上げるので比較は難しいですが209回。確かに安倍政権をしっかり継承しそうです。
 菅氏は人前で説明するのがお嫌いのようで、今からすでに「首相の国会出席は限定すべき」と予防線を張っています。首相が国会を拒んでどうする?菅氏個人の無責任に止まらず、日本の民主主義をまたも破壊することを宣言しています。他方、菅氏は「デジタル庁」を新設することには意欲的と報じられました。「脱・IT後進国を目指す」とありますが、安倍政権下で後進国となった原因をきっちり検証してからでなければ、利権庁が1つ、増えるだけかもしれません。最後のツイートのオリジナルは「馬鹿」でございます。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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【自民総裁選】石破氏・菅氏・岸田氏の3名が立候補!所信演説で菅氏が棒読み、石破氏は地方創生を熱弁!
転載元)
(前略)
所信演説
9月8日に菅義偉官房長官と石破茂元幹事長、岸田文雄政調会長の3名が自民党総裁選に立候補を表明し、所信演説を行いました

演説の中で一番存在感があったのは石破氏で、石破氏は演説を通して日本の地方創生が重要であると力説。東京都への一極集中が地方の衰退を招いたとして、東京に集中した資源や富を地方に分配することで地方の底上げをしたいと語っていました
また、憲法改正や自衛隊の運用についても言及しており、憲法に政党の存在を明記することで党の立場をシッカリと固めるべきだと触れています。

次に演説を行った菅氏は出馬表明で語った内容とほぼ同じで、全体的に熱量が少なく、原稿を棒読みしているような演説でした。安倍政権の継承と新型コロナウイルス対策が目立ち、個別の政策や具体的な政治理念の話は少なかったです。
その中でもデジタル化を促進するためのデジタル庁新設に関しては気合が入っていたように見え、菅氏の独自政策として目立っていました

ただ、最初から最後まで菅氏は目線が下に向き、演説を聞いていた人たちからも「下を見すぎ」「原稿を丸読み」などと評判は悪かったです

(中略)
(中略)
(中略)

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これが「公助」だ 〜 明石市・泉房穂市長のすべての子ども達を本気で応援する「5つの無料化」

 菅次期総理の政治理念は「自助・共助」がメインで、「公助」はおまけのような扱いであることが知れ渡りました。行政をあてにするなと総理になる前から宣言できるのも高圧的です。そのような日本にあって「これが公助だ」と言える素晴らしいお手本を実践されているのが明石市です。
 ツイッターで「泣いている子どもがいるなら、泣き止むようにしてあげるのが行政の役割だ」とあるのを見て驚きました。泉房穂市長の指揮のもと、目覚ましい福祉支援を次々と実施しながら黒字財政に転換までしていました。不払いとなっている養育費を市が立て替えて、同時に取り立てをやってくれるというのは、ひとり親でがんばっている家庭には心強いことでしょう。親の所得に関わらず、子どもに関する「5つの無料化」には感嘆です。学校給食、保育料、医療費、遊び場、オムツ、、。これは「明石モデル」として他の自治体にも注目されているようです。国が公助を放棄する中、ぜひ広まって欲しい。コロナ禍への対応も、国がグズグズするのを横目に4月には「3つの緊急支援策」を実施しています。個人商店に100万円、賃料2ヶ月分、ひとり親家庭には児童扶養手当に上乗せ5万円、、、。鮮やか。
 泉市長は、さらに認知症患者さんとその家族を支援する「認知症あんしんプロジェクト」や新たなコロナ対策支援を打ち出しています。市政が暖かいと若い世帯も安心して暮らせますから、人口も右肩上がりだそうです。
この名物市長さんは石井紘基衆議院議員の秘書もされていたのですね。筋金入りだ。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)
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子どもにお金をかければ経済はよくなる。日本社会は子どもに冷たすぎる」不払い養育費の立替などで脚光を浴びる泉房穂・明石市長
引用元)
(前略)
(中略)私たちが暮らす日本社会は、子どもに対して冷たすぎる。だから私は市長就任後、子どもにかける予算を倍以上、子どもに寄り添う職員を3倍以上にした。それでも、他の国並みになっただけだ」。
(中略)
すべての子どもたちをまちのみんなで本気で応援すればまちのみんなが幸せになる」を掲げ、“5つの無料化”も推進している。「対象者に所得制限は一切かけない。親にお金があろうがなかろうが、子どもは街の子だからだ。将来の税収の担い手になるし、クサい言い方だが、みんなで応援することが街の未来につながるからだ」。
(中略)
 明石市は、コロナ禍への素早い対応も評価されている。緊急事態宣言の全国拡大が決まった4月16日には「3つの緊急支援策」を発表。個人商店に100万円、翌週には賃料2カ月分の緊急支援。ひとり親家庭にはさらに5万円を5月分の児童扶養手当に上乗せするなど、施策を相次いで打ってきた。
(以下略)
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認知症患者らに支援金 飲食店への新助成金も 明石市がコロナ対策
引用元)
兵庫県明石市は4日、新型コロナウイルス感染症対策として、孤立化が懸念される認知症患者とその家族を交付金などで支える「認知症あんしんプロジェクト」や、感染防止に取り組む飲食店への助成金などを盛り込んだ総額約14億円の2020年度一般会計補正予算案を発表した
(以下略)

広島市中区の流川・薬研堀などの繁華街では、すでに700店が廃業! ~求められる検査体制の拡充や休業補償などの行政の対策

竹下雅敏氏からの情報です。
 広島市中区の流川・薬研堀などの繁華街では、「すでに700店が廃業した」ということです。“第二波の打撃の方が大きい”らしく、この状態が年末まで続けば、「耐えている店も年末まで持たない」ということで、検査体制の拡充や休業補償などの行政の対策を求めています。
 その「検査体制の拡充」ですが、いまだに日本では、PCR検査のスンナ派とシーヤ派が議論をしている状態で、冒頭のツイート動画をご覧になるとその様子が分かります。驚いたことに、ゲストでPCR検査推進は、竹中平蔵氏だけの様で、宮沢孝幸氏は「新型コロナウイルスに感染した場合、感染初期に感染力が強くその後数日で劇的に弱まるので、PCRで陽性と判定される頃にはすでに感染力はほとんど失われている。従って、自宅で自主隔離後に隔離や安心のためPCR検査を行うことに意味はない」と言っています。この発言自体は正しいです。しかし、あくまでも正しいのは「自宅で自主隔離後に隔離や安心のためPCR検査を行うことに意味はない」と言うところです。
 問題はそこではなく、感染者との接触があったり、発熱などの症状が出れば、すみやかにPCR検査を誰もが受けられる体制が必要とされているのです。できるだけ早く患者を見つけ出し、早期にイベルメクチン、ヒドロキシクロロキンなどで治療を行う必要があるのです。早期治療に成功すれば、後で後遺症に苦しむ患者を減らすことが出来るかもしれません。
 患者の早期発見、早期治療は当たり前の事で、宮沢孝幸氏がこれをしなくて良いという考えだとすれば、発熱などの症状が出ていても自宅で自主隔離していればよいと考えていることになります。確かにただの風邪なら、自宅で寝ていればいずれ治ります。しかし、新型コロナウイルスの場合は、エイズの遺伝子を組み込まれた「生物兵器」の可能性が高く、早期に適切な治療をしなければ、治療が困難な「後遺症」が残る可能性があるのです。
 また、政治家は何故か新型コロナウイルスに罹りませんね。児島龍彦氏は、“日本の政治家は密かに「アビガン」を服用している”ということを、ユーチューブで暴露していました。また、米国に亡命した中国のウイルス学者・閻麗夢(えん・れいむ)博士は、中国の多くの高官が予防策として「ヒドロキシクロロキン」を服用していると言っていました。
 イベルメクチン、ヒドロキシクロロキン、アビガンが予防薬として効果があり、治療薬として効果があるのなら、後はPCR検査を誰もが受けられる体制を作れば、安心して経済を回せます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「既に700店が閉店」 広島流川・薬研堀で聞くコロナ禍の実態 深刻な飲食店の廃業
転載元)
新型コロナ感染の「第二波」が全国各地を襲うなかで、広島市中区の流川・薬研堀などの繁華街では飲食店を中心に閉店や廃業が加速している。「すでに700軒が店を畳んだ」といわれ、感染収束の見通しが立たない状況に見切りをつけるように老舗料亭やカラオケ、中小零細の居酒屋などがあいついで営業をやめている。感染防止のため自粛ムードが覆うなかで、行政の対策はいぜんとしてマスクや消毒の励行など個人的防護策にとどまっており、検査体制の拡充や休業補償などの足踏み状態が続けば、「耐えている店も年末まで持たない」と語られている。
(中略)
流川で15年営業してきた割烹店主は、「5月の休業要請で1カ月間休み、6月は感染者が出なかったので客足が戻っていたが、第二波が始まってからはまた客が減り、昨日もお客はゼロだった。第二波の打撃の方が大きい。常連客から“やめないでくれ”といわれているから頑張っているが、この状態が年末まで続けばうちも店を閉めなければいけなくなる。1~2月は例年売上は低く、一番のかき入れ時の12月に閑古鳥が泣くようであれば赤字をとり戻すことはできない」と語る。
(中略)
持続化給付金100万円は2カ月分の支払いで消え、家賃補償で3分の2が免除されても、従業員などの給料を支払えば毎月30万円の赤字になる。近隣ではカラオケ、スナック、割烹料亭、串カツ店、中華料理店、薬局など馴染みの店が8月までに次々と閉じ、「先が見えないのに借金だけを膨らませるわけにはいかない…」と口々に語っていたという。

「閉店するにしても、冷蔵庫や設備などを廃棄し、店内を改装しなければならない。広島では西日本豪雨以来、粗大ゴミ処分の料金が3倍に値上がりしているから大変な出費になる。GoToキャンペーンで県外から客が来ても、もし感染していたら他の常連客に迷惑がかかるので来店を断るようにしている。拙速に旅行を促す経済対策よりも、検査体制を拡充し、感染状況を目に見える状態にしなければ安心して営業ができない」と切実に語った。
(中略)
定食屋の男性店主は「税理士の話ではこの地域ですでに700店が廃業したという。廃業は3~6カ月前に家主に申告するのが慣例なので、12月末から年明けにかけてさらに多くの廃業店舗が出ると予測される。一度やめてしまえば立て直すのは難しいし、その影響は仲卸や生産者にも広がっている」とのべた。
(以下略)
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配信元)
 

藤井聡教授と山本太郎代表が語る「大阪都構想」〜 大阪府による大阪市の財産のカツアゲだ

読者の方からの情報です。
「大阪都構想」2度目の住民投票の実施が決まりました。(何べんすんねん!)
大阪市を解体し、その利益を大阪府に吸い上げる都構想はまさに「大阪府による大阪市のカツアゲ」です。
住民サービスの低下はもちろん、行政も大混乱します。
ジャンベさんに続き、イソジン吉村も吉本新喜劇に登場し好感度アップをはかっていましたが、チンピラ維新の悪行に、どれだけの大阪人が気づいてくれるのか気になるところです。
大阪の中心で「維新のボケ~ッ!」と叫びたい。
(まゆ)
 維新とセットで語られる「大阪都構想」、うさん臭いとは思っていましたが、バリバリの関西人読者さんからよく分かる情報が届きました。30分足らずの動画ですが、さすがあの藤井聡教授と山本太郎さんの対談は小気味好く、可笑しく、大阪人のコンプレックスまで手に取るように分かってしまいます。都構想自体は笑止千万の無茶な提案であったとしても、入念に練られたイメージ戦略にノリの良い大阪人がすっかりダマされてしまったように見えます。都構想は2015年の住民投票できっちり否決されているのに、橋下徹市長の後を受けた松井・吉村コンビのダブル選挙でしつこく都構想を公約に掲げ、再び俎上に乗せてしまいました。11月1日に再度住民投票を行うことになりましたが、その投票用紙の「大阪市役所を廃止」という文言に松井市長が「反対への誘導になる」と不満を訴えたようです。誘導も何も事実「大阪市を廃止」して大阪府に吸収されてしまうのが都構想ですから。動画では無理やりな理屈に隠された目的と、その後の地獄を警告されています。
 かつての、人々を魅了してやまない大阪に戻すためにも、広く知られて欲しい内容でした。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)


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