竹下雅敏氏からの情報です。
注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。
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若者を中心に移住相談が急増 もう“東京は不要”なのか?
(前略)
日立製作所やNEC Globalといった名だたる企業は、コロナ後もテレワークを推奨すると公表している。大手企業のサラリーマンをしながら地方に住むことが可能になれば、高所得者層こそ「自然が豊かな場所で子育てがしたい」と、地方へ移住するムーブメントが起こるだろう。
(中略)
地方の魅力といえば、「“3密”が少なく感染の不安が少ない」「頼ることができる両親や親戚がいれば子育てなどがしやすく働きやすい」「第一次産業など、社会的変化に影響されにくい仕事がある」「自治体等の子育て支援が充実している」など、東京では得難い多くのメリットを列挙できる。
(中略)
もはや“東京にしかないモノ・体験”などわずか。目指すべきは、日本全国どこにいても、東京と地方、両方のメリットを享受できる「分散型社会」だ。
(中略)
ピンチをチャンスに変え、私たちの社会を持続させるための転換点とできるか。
(以下略)
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40代男性「生活費8000円」田舎暮らしで得た快感
(前略)
男性は都内の新聞配達会社で20年間勤務し、営業や労務管理などの仕事に就いていた。給料は決して高くなく、外食やコンビニ弁当の購入、友人や知人との飲み代などで月の支出は15万~20万円に上った。
(中略)
男性が今住んでいるのは三重県津市から車で1時間ほど走った場所にある山に囲まれた集落。(中略)… 数カ月かけて見つかったのは、100万円台の築約100年の平屋の古民家。独身で子どももいない男性にとっては十分な広さだった。高台にあるために日当たり良好な敷地内の畑では、大根やジャガイモ、人参、レタスなどの葉物野菜やパクチーがすくすくと育っている。みそなどの調味料も手作りし、コメ以外の食料品を買うのは月に1回程度。
(中略)
自宅の評価額が低いため、固定資産税は年間数千円。水道代は数百円。電気は冷蔵庫を動かした夏場には2000円を超えたが、今はコンセントを抜いており、11月分は数百円。
(中略)
現在の貯金で食いつなぎながら、年金受給年齢までなんとかやっていけそうな感触を持っている。(中略)… 働かないといけなくなれば、週に1日とか2日ぐらい、働きに出ればいいと思っている。
(以下略)
また、大きなスケールでのテロ行為が懸念されていて、“選挙はこれにより、大きく妨害されると聞いています(4分25秒)”とのこと。
ディープ・ステートへの深刻な多くの告訴を選挙後に引き伸ばした理由については、“ディープ・ステートは、本当に深く根を張っていて…逮捕は困難で…選挙前に開示するには、内容があまりにも恐ろしい為、選挙にも大きく影響してしまう可能性があるから(4分49秒~5分13秒)”と言われたようですが、コーリー・グッド氏は納得していないようです。
7月1日の記事で、「私たちが行動しなければ、人口の2%が今にも他の98%を支配するだろう」というフリン将軍からのメッセージを紹介しました。7月3日の記事では、“当初、楽勝だと思われていた大統領選は、カバールによって仕掛けられた「新型コロナウイルス」で、雲行きが怪しくなってきました”とコメントしました。
実のところ、「新型コロナウイルス騒ぎ」で、トランプ大統領とQグループは苦戦しているのです。トランプ大統領が、今になってマスクを着用しなければならない程、追い詰められているわけですが、これはトランプ大統領の支持者たちの多くが、“新型コロナウイルスはデマだ”と思い込み、マスクをせずソーシャルディスタンスも守らないために、アメリカでの感染爆発が止まらないからなのです。
「感染爆発」が止まらなければ、そのすべてをトランプ大統領の不手際のせいにされます。司法省が腐っていれば、「感染爆発」を理由に郵送投票が実施され、不正選挙が行われる可能性が高いのですが、ディープ・ステートを代表する軍産複合体の代弁者ともいえるジェームズ・マティス元国防長官が、トランプ大統領と対立している現状では、「不正選挙」を軍の力で抑え込めるかどうかも分からなくなります。
大統領選でトランプ大統領が再選されなければ、大変なことになるのですが、残念なことに当のトランプ大統領の支持者たちが、「フェイク・ニュースや偽預言者を信用」してしまうことで、混乱に拍車をかけているのです。