2019年1月28日 の記事

世界規模での通貨リセット後に、新金融システムを自分のものにする陰謀は、フランスのロスチャイルド家による目論み!

竹下雅敏氏からの情報です。
 今日の1本目のフルフォード情報英語版から、通貨リセットに関する部分のみを取り上げました。1月20日の記事で、レッド・ドラゴン大使が“各国の通貨は段階的に再評価されていくべき”だとし、“通貨云々だのNESARAだのは、カバールの作戦です”ということで、これが今起こっているということでした。
 ところが、下に取り上げたフルフォードレポートでの米国防情報局(DIA)筋は、“世界規模での通貨リセット”について言及し、“口座の所有者たちと一定の主要な統治者”に金を渡して権利を放棄してもらうことに言及しています。
 これは、フランスのロスチャイルド家が目論んでいることで、世界規模での通貨リセット後に、新金融システムを自分のものにする陰謀です。要するに、このDIAの情報源は、カバール側の人間なのです。
 世界規模での通貨リセットではなく、段階的に各国通貨を再評価していくという方向性は、レッド・ドラゴン大使だけではなく、ニール・キーナン氏も同調しているはずです。さらに言えば、ゴールドマン・ファミリーズ・グループ(旧300人委員会)の新機軸派の代表であるヘンリー・キッシンジャー博士、プーチン大統領、習近平国家主席、トランプ大統領も同様であり、Qグループもこの方針で動いているはずです。
 1月24日の記事のYutikaさんのコメントをご覧になると、ニール・キーナン氏、レッド・ドラゴン大使、ベンジャミン・フルフォード氏の間にぎくしゃくしたものがあるのがわかります。 3人とも地球の解放のために尽力している光の側の人間なのに、なぜこんなことになるのかですが、実は、その最大の原因は白龍会(ホワイト・ドラゴン・ソサエティ)にあるのです。
 こうした秘密結社では内部が区分化されており、指令がどこから来るのかわからないようになっています。おそらく、ベンジャミン・フルフォード氏は白龍会のトップが誰なのかを知らないと思います。実は、世界規模の通貨リセットの黒幕であるフランスのロスチャイルド家の関係者なのです。
 白龍会が、ゴールドマン・ファミリーズ・グループの新機軸派やニール・キーナン氏のグループ、あるいはレッド・ドラゴン大使のグループなどの方向性と完全に同調すれば、事態はあっという間に動きます。
 しかし、白龍会のトップが勝ち馬に乗ろうと、カバールvs地球同盟の戦いの様子見をしているせいで、ずるずると様々な事がらが、延期また延期となってしまうのです。
 白龍会のトップが誰なのかは、キッシンジャー博士を始めQグループの人たちも皆知っているので、いい加減に態度をはっきりさせなければ、彼らに未来はないということだと思います。
 なお、私は、ニール・キーナン氏、レッド・ドラゴン大使、そしてベンジャミン・フォード氏のいずれの人物も、完全に光の側の人間として信頼しています。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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19/1/21 フルフォード情報英語版:戦争犯罪者の一斉検挙の続行で、ファシストの第四帝国が崩壊中
転載元)
(前略)
通貨リセット(の前段階)も開始

【アメリカ】国防情報局(DIA)筋曰く、
米軍は、中国やロシア勢と共に、バチカンおよび連邦準備制度の口座を含む国際【担保】口座群を全て乗っ取った。これは効果的に……

……世界規模での通貨リセットを引き起こすためだ。

この最初の段階には、“第一階層”の口座保有者への清算が含まれる、と同筋は言う。
第一階層とは、口座の所有者たちと一定の主要な統治者のことで、世界規模のリセットを邪魔したり遅延させたりするのを止めてもらうよう“どいてもらって”、事実上金(かね)を掴ませるということ。
ようはこれは完全な因果応報なのだ。バチカンや連邦準備制度やイエズス会といった連中へ提示されているのは、【連中がかつて世界中の指導者にしたのと同様の】金(きん)を取るか鉛を取るか[買収されるか死ぬか]なのだから」
と、【情報源の】一人は言う。

金融リセットの残りは依然として議論が続いているが、中国の一帯一路(OBOR)計画と協調的な欧米版の将来設計機関を立ち上げるという点では大まかな合意が形成されている、とヨーロッパの王族筋が言っている。彼ら曰く、約3千億ドルの初期予算がつけられるらしい。

また、米国経済からの雇用と資金の流出を阻止するために、中国は1兆ドル相当分の輸出品を米国から購入することに同意した、と様々な情報源が声を揃えている。
(以下略)

「放射線の影響は、実はニコニコ笑ってる人には来ません。クヨクヨしてる人に来ます」の発言で知られる山下俊一教授は、この発言と同じ日に、オフサイトセンターの現地派遣要員らに、“子供の甲状腺被曝について「深刻なレベルに達する可能性がある」”と言っていた!

竹下雅敏氏からの情報です。
 東京新聞のスクープです。「放射線の影響は、実はニコニコ笑ってる人には来ません。クヨクヨしてる人に来ます」の発言で知られるあのダマシタ教授ですが、なんと、この発言をしたのと同じ日に、オフサイトセンターの現地派遣要員らには、“子供の甲状腺被曝について「深刻なレベルに達する可能性がある」”と言っていたようです。
 さすがダマシタ教授です。あっちとこっちで言っていることが全く違っていたということで、妙に納得します。
 ダマシタ教授だけではなく、電通の“食べて応援”等、国ぐるみで国民を騙していたことがいずれはっきりするでしょうが、そのとき国民はどのような反応をするのでしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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“ニコニコ発言”大学教授 子供の甲状腺被曝「深刻」と見解
引用元)
(前略)
「放射線の影響は、実はニコニコ笑ってる人には来ません。クヨクヨしてる人に来ます」と発言したことで知られる山下俊一長崎大教授(当時=現在は広島大教授)。

 このトンデモ発言は事故の10日後、2011年3月21日午後2時から行われた福島市内での講演のものだが、同じ日に国の現地派遣要員らが集まる「オフサイトセンター(OFC)」では、子供の甲状腺被曝について「深刻なレベルに達する可能性がある」との見解を示していた。けさ(28日)の東京新聞が報じた。

 同紙が情報開示請求で入手したOFCに出席していた「放射線医学総合研究所」(放医研)職員の記録で明らかになった。
(以下略)
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震災後「放射線ニコニコしている人に影響ない」 山下・長崎大教授「深刻な可能性」見解記録
引用元)
(前略)
福島県放射線健康リスク管理アドバイザーの山下俊一・長崎大教授が子どもの甲状腺被ばくについて「深刻な可能性がある」との見解を示したと、国の研究機関「放射線医学総合研究所」(放医研、千葉市)の文書に記されていたことが分かった。国の現地派遣要員らが集う「オフサイトセンター(OFC)」にいた放医研職員の保田浩志氏が書き残していた。 (榊原崇仁)
(中略)
本紙は保田氏の記録の写しを情報開示請求で入手した。それによると「長崎大の山下俊一教授がOFCに来られ、総括班長(経産省)&立崎班長とともに話をうかがいました。山下先生も小児の甲状腺被ばくは深刻なレベルに達する可能性があるとの見解です」と記されていた。立崎班長はOFCの医療班長だった放医研職員の立崎英夫氏。
(以下略)
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配信元)
 
 

[Sputnik]道交法は誰もが遵守すべき、猫もまた例外ではない!

読者の方からの情報です。
ベラルーシのにゃんこ先生
すばらしいですね。
横断歩道で待って、そして横断。

人間様達もすばらしいですね。
猫に気づいて両方向共に停車。

近視族日本人には、
猫を視認するのは難しいと思います。
(メリはち)
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道交法は誰もが遵守すべき、猫もまた例外ではない!
転載元)
ベラルーシで車道を移動中の車内から、猫が横断歩道を渡る様子が撮影された。



スプートニク日本
映像に映るのは、猫が横断歩道を渡る様子。だが急がずに、自動車が停車したことを確認してから猫は道を渡った。自分の用事を済ませるため去っていった猫は、運転手と全インターネットを当惑させた。

「多くの歩行者より賢いね」などのコメントが付いた。

世界で最も裕福な26人が、世界で所得が最も低い半数38億人の総資産に匹敵する富を握っている!~しかも貧富の格差は拡大し続けている

 世界で最も裕福な26人が、世界で所得が最も低い半数38億人の総資産に匹敵するという驚くべき報告です。
 さらに、最も裕福な1%があと0.5%だけ多くの税金を支払えば、教育を受けられずにいるすべての子供に教育を授け、医療を提供して命を救ってもまだ余るだけの財源を確保できる!とのこと。
 こうした記事を読むと、公平な世の中にするにはやはり、何といっても"最高賃金の設定"が自明のこととおもわれます。それはそれは世界が豊かになるはず?です。試金石として、反グローバリズムの旗にしてもよいのではないでしょうか。こうなると、当然、秘密結社の方々は秘密裏なことができなくなっていくでしょうから、世の中はどんどん透明になっていきます。
 また、米のアレクサンドリア・オカシオコルテス下院議員が、年収1000万ドル超の富裕層向けの最高限界税率を70%に引き上げると提案したそうですが、このようなイニシャチブ(発議)が、もしレファレンダム(国民投票)にかけられるとしたら一発で通るのはないでしょうか。
 こうして、"最高賃金の設定"の機運が一気に高まったのであった!・・・となるのはいつのことでしょう?ちまちまと"最低賃金を下げる"のではなく。
(しんしん丸)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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「世界中が怒りを感じている」上位26人が下位38億人分の富を保有。富裕層があと0.5%でも多く税金を払えば、貧困問題は解決するのに
引用元)
(前略)
 <国際慈善団体オックスファムが年次報告書で貧富の格差がまた拡大したと指摘。各国政府に富裕層や企業への増税を呼びかける>

新たに発表された報告によると、世界で最も裕福な26人が、世界で所得が最も低い半数38億人の総資産に匹敵する富を握っており、しかも貧富の格差は拡大し続けているという。(中略)

「最も裕福な1%があと0.5%だけ多くの税金を支払えば、教育を受けられずにいるすべての子供2億6200万人に教育を授け、330万人に医療を提供して命を救ってもまだ余るだけの財源を確保できる」という。(中略)

昨年史上最年少で当選したアレクサンドリア・オカシオコルテス下院議員...(中略)は年収1000万ドル超の富裕層向けの最高限界税率を70%に引き上げるよう提案。(以下略)
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配信元)
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19/1/21 フルフォード情報英語版:戦争犯罪者の一斉検挙の続行で、ファシストの第四帝国が崩壊中

 今回は珍しく日本の話題から始まっています。といっても、日本の悪徳ぶりが世界に暴露されているだけですが。しかも最後で「負け犬」と一蹴されています。いやまあ実際そうなんで、反論材料が見当たりません。

 文中に出てくる「国際口座群」とは、キーナン氏の金塊史で出てくる東洋が西洋に預けた、というか詐欺や脅迫や強奪で預けさせられた「国際担保口座群」のことだと思います。「統治者」はレッド・ドラゴン大使第2回で言及されていた口座の主要受託人であるヨーロッパ王族だのロスチャだのといった連中じゃないでしょうか。

 つまり世界規模での金融リセットを進めるためには、まずは資金源となる口座群の正当な所有者であるアジア勢と、口座の中身をいじくれる署名権限を有する欧米勢に、一歩引いて頂くようお金を渡すところから始めないといけないみたいです。欧米勢はなんでやねん、と思いますが、「管理を委託されたのは自分たちだ!」としゃしゃり出て来られたら面倒臭いからかなーと想像しております。
 そんな利権を主張する暇があったら、早めに庶民の中に紛れ込んだ方がいいんでないかな……。これまでの犯罪が世界中にバレたら、ホームレスになるくらいじゃ済まないでしょうに。

 あと、「Tier One(第1階層)」という言い回しはNESARAとかGESARAで使われていた単語です。ジンバブエやイラクの紙幣を安価で購入していた人たちが、通貨リセットのイベントで階層の順に巨額の支払を開始される、という噂だったと思います。
 最近はぱったりと投稿しなくなった知識を持つ者さんが、どの階層はいつからどこへ行けば金をもらえる、と熱心に解説していた記憶があります。未だに期待している人たちがいるのに、意味が変わっちゃってますがな(笑)
(Yutika)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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戦争犯罪者の一斉検挙の続行で、ファシストの第四帝国が崩壊中
投稿者:フルフォード

日本で粛清開始


ジョージ・ブッシュ・シニア総統の排除によって、米国と日本の大量虐殺ファシストの新たな層が明るみになり、悪魔主義のハザール・マフィアに対する戦いが勢いを増す中で逮捕や突然死へ【と繋がろうとしている】。

日本では、ファシストの安倍晋三首相とその政権が戦犯法廷へと突き進んでいる。まず皮切りとして、フランス警察が日本オリンピック委員会の竹田恒和を贈賄で告発した。

これは彼の【複数の】法的問題のほんの序章に過ぎない。竹田は竹田恒徳の息子だ。日本にいる米軍の憲兵隊筋曰く、【竹田恒徳は】昭和天皇の従弟で、悪名高き731細菌戦部隊を立ち上げた責任者だったそうだ。

ツイートはシャンティ・フーラが挿入

また安倍政権は、獣医学部に偽装した生物兵器研究所を立ち上げようとしていたのも見つかっている、と同筋は言っていた。

加えて2020年東京オリンピックで予定していた費用も、暴力団や政治家への贈賄で3倍の300億ドル以上に膨れ上がった、と同筋は言う。

この金を洗浄する主な手口は、政府関係者が暴力団にどこでオリンピック【関連】施設が建設予定かを教え、彼らがその土地を買い占めてから、【値段を】大いに割り増しして政府に売りつけるというものだ、と日本の暴力団筋が言っている。こうして生み出された金は、腐敗した政治家と暴力団の間で分配される。

其の他の金はオリンピックの“安全【確保】”へ、ようは暴力団への“みかじめ料”を支払うために廻される、と同筋は言う。

これは、福島の“除染”とか称するもので奴らが着服した資金を置き換えるためなのだ。ガイガーカウンター持参で福島に実際に行った記者であれば、あそこには放射線がほんの僅かしかないことを認めざるを得なくなる。“除染”に割り当てられた金は大型ごみ箱に放り込まれ、東京に送り戻され贈賄【資金】となる、と同筋は言う。安倍とそのグループは、刑務所か地獄に早急に行くべきだ。

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