2019年2月20日 の記事

NESARA はNWO(新世界秩序)の道具で、人々を奴隷支配するもの! ~NWOを推進するロスチャイルド家を支援してきた、ハイアラーキーの残党の宇宙人グループやコブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)

竹下雅敏氏からの情報です。
 カレイドスコープさんが、NESARA(ネサラ)とは何かを説明しています。私も同様に考えていて、NESARA はNWO(新世界秩序)の道具で、人々を奴隷支配するものだと思います。これを推進しているのは、フランスのロスチャイルド家を中心とするグループです。
 記事では、“スピ系の陰謀論界隈では…嬉々としてこれを受け入れようとしています”と書かれていますが、時事ブログではNWOを推進するロスチャイルド家を支援してきたのが、ハイアラーキーの残党の宇宙人グループやコブラのRM(レジスタンス・ムーブメント)だと指摘してきました。
 未だに、アシュターだの大天使ミカエルだのという通信文をありがたがっている、意識高い系の人たちが多いのですが、彼らが偽者だとは考えないのでしょうか。
 2014年3月のマレーシア航空370便墜落事故のことを思い出してください。この事件の真相は、リチャード・コシミズ氏の動画をご覧ください。
 この事件について、アシュター、ゾラと名乗る者たちが、当時どのような通信文を送っていたかを思い出してください。 2014年3月24日の記事の私のコメントをご覧になると、当時の通信文の支離滅裂な状況がよくわかると思います。
 さらに、2014年4月4日の記事をご覧になると、アシュターと名乗る人物が、“偽の主張をしている別のソースはそれが私からのものだと言い張っています”と言って、自分とは別のアシュターを偽者だと言っています。
 当時の記事の私のコメントは、“すべてのアシュターが偽者だ”というものです。
 さて、こうした宇宙人たちがマレーシア航空370便墜落事故に関して、事件の真相を一切知らせず、情報かく乱ばかりしているのはなぜでしょう。事件の大まかな内容は、フルフォードレポートでも言及されていました。彼らには、地上で起こっている事件の真相を理解する能力が無いのでしょうか。
 そのような無能な宇宙人なら、彼らを頼りにすることはバカバカしいことで、相手にしないのが肝要です。仮に、意図的にかく乱情報を流しているとすれば、それは、彼らがこの事件を引き起こしたカバールの一味だということです。
 どちらの可能性が確からしいかといえば、後者でしょう。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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迫りつつある景気後退と再び輝きを取り戻すゴールド
転載元)
(前略)
戒厳令の発動まで進めば、NESARAの共産主義が現実化する
(中略)
2月15日、トランプ大統領が、あっさり国家非常事態を宣言しました。(中略)… トランプの隠された狙いは、ワシントン内部の組織的な麻薬・人身売買グループとつながっている議員、政府関係者を炙り出すことですから抵抗も大きいでしょう。

ただし、国家非常事態宣言から戒厳令の発動に進むと、米軍をはじめ政府の権能のすべてがFEMA(合衆国連邦緊急事態管理庁)に移譲されるので、合衆国憲法が停止され、国民の人権も保証されず、究極的には「こういうこと」が起こります。

さらに、国際銀行家の雇われプロパテガンディストたちが、NESARA(ネサラ)だとかGESARA(ゲサラ)を声高に叫び出しました。愚かな人々は、トランプの決断が米国をNESARAに誘い、そして次の段階でGESARAに進んで世界革命を引き起こしてくれると淡い期待を抱いています。

スピ系の陰謀論界隈では、NESARAは、2000年3月にビル・クリントンがすでに署名しており、議会でも承認されているので、すでに潜在的に発動しているはずだと噂されていますが、それを裏づける公式文書はありません。

私は、この日が来ることを8年前から警告してきました。米国で革命が起これば、世襲制の排除による完全能力主義が既存のすべてのシステムを変更するだけでなく、財産の私有までが制限されることになります。

たとえば「相続税が100%」になったり、子どもが一定の年齢になると社会に奉仕できるエリートを育成するために、親元から引き離されて政府の養成所(寄宿舎)に入れられる、といったことです。

この世界では、個人が限定的に持つことができる富以外のすべての地球上のリソースが適正に再配分されます。それは、緩やかな「配給制」と呼べるようなものになりそうです。(中略)… つまり、いったんは、世界政府による個人資産の没収が行われるかもしれないということを意味しています。

NESARAとは、共産主義の毒牙を巧妙に隠した言葉に過ぎないということを理解しておいてください。仮にも戒厳令が出されるようなことにでもなれば、世界支配層が政治的なカオスを利用して、世界を新世界秩序(ニュー・ワールド・オーダー)の下で根本的に再編してしまうだろうと。

それは、現在、すでに達成されている奴隷制度を、さらに強化した共産主義体制下における過酷な奴隷制度のことで、まさにビッグブラザーの世界がもたらされるのです。(中略)… 人々は「NESARAが実行されれば、税金がなくなり、これまでの借金がチャラになり、カードローン地獄から解放される」と嬉々としてこれを受け入れようとしています。

これは、100%「共産主義」のことです。
(以下略)

著作権法改正案は、海賊版サイトの対策という名目で、実際には言論弾圧が目的! ~この法案には「漫画を海賊版ダウンロードサイトの被害から守る」という効果がほぼ全くない

竹下雅敏氏からの情報です。
 著作権法改正案は、2月14日の記事で、すでに紹介しています。著作権を侵害しているインターネット上のあらゆるコンテンツのダウンロードを全面的に違法とするというもので、この法案が通ってしまうと、事実上、“ネット上にある物の大半は保存するだけで違法”になってしまいます。
 海賊版サイトの対策という名目で、実際には言論弾圧が目的だと思われます。記事によると、“この法案には「漫画を海賊版ダウンロードサイトの被害から守る」という効果がほぼ全くない”とのことです。
 法案を阻止するには、与党議員への陳情が最も適切だということで、引用元の記事では、陳情の仕方や与党議員名簿も掲載されています。
 記事の後半には、新聞の切り抜きをFacebook、Twitterにあげるという、よくある例が書かれています。こうした画像が新聞社の許可を得て掲載されているとはまず考えられず、こうした行為は著作権法違反になります。なので、そのような画像が載ったツイッターをダウンロードしたり、スクリーンショットを取ると、違法になるわけです。
 時事ブログで記事を掲載する場合、一旦ツイッターの画面をスクリーンショットで取り込まなければなりません。その記事原稿を元に、編集者が記事に仕上げ掲載しているわけです。なので、この法案が通ると、記事取りに大きな支障が出ることになります。
 総務省は、「東京五輪に向けてのサイバー攻撃対策」と称して、家庭や企業のインターネット家電などに「無差別侵入」するという、世界でも例のない調査を行うとしています。専門家は、“侵入時点で保持データの中身がわかってしまう”と言っています。
 要するに、「無差別侵入」というプライバシーの侵害行為で、反政府的な人間を簡単に割り出せます。さらに、著作権侵害でそうした市民を弾圧するのがとても簡単になるということです。
 著作権法が、このように国民を弾圧する手段になることは明らかなのに、洗脳の故か、著作権にうるさい人が結構多いのには驚きます。
(竹下雅敏)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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2019年静止画ダウンロード違法化 政治家の先生方への陳情のやり方について
引用元)
(前略)
著作権法改正案の中身は「普通のソシャゲのスクショを保存するだけでも違法になる」といった内容のものでした。


(中略)
この法案には「漫画を海賊版ダウンロードサイトの被害から守る」という効果がほぼ全くない事を漫画家側は熟知しており、日本マンガ学会も一貫して反対しています。


(中略)

【こんな時どうすればいいか?】
⇒あまりにひどい改正案ですが、怒っているだけではどうにもなりません。
このような時は速やかに政治家の先生に陳情をする事が最も適切です
(中略)
たとえば国会議員の先生が「僕はこんないい仕事をしました!」と新聞の切り抜きを撮影したものをホームページやFacebookに載せたり、ツイッターにアップロードしているのはよくあることですが、誰かがそれをスマホやパソコンに保存した場合、それが犯罪になるという事を先生方に伝えるのが一番分かりやすい(中略)… 詳しく解説しますと、引用成立する構成要件は、

 1:本文と引用部分の明瞭区分
2:本文(自分の記事)がメインで、引用部分がサブ(主従関係)
3:引用の必然性がある
4:改変しない
5:出典を明記する。

です。多くは2を満たしていません。
議員さんがUPした新聞記事は著作権違反物となり、これを支持者がDL・スクショ、ページの保存を行って保存すると違法になります。
(以下略)

汚職を取り締まるために導入したAI(人工知能)が高性能すぎてお蔵入りに(中国)「カラパイア」より 〜 ヤマ・ニヤマはAI任せにできない

パータ様からの情報です。
 タイトルだけで笑ってしまいました。
中国政府によって汚職を一掃するために導入されたAIは、忖度してくれなかったのでしょう、あまりの汚職公務員の多さに「汚職捜査AIシステム」はあっさりお蔵入りになったそうです。
 学生の管理や債務者の通報アプリなど監視カメラや顔認証の最先端と言われる中国が、公務員の私生活に対して「ゼロ・トラスト」という汚職捜査人工知能システムを適用したところ「その威力は凄まじかった」ようです。
 わずか30ヶ所の県や市で導入したところ「網にかかった公務員は8721人」で、一部の地域はこのシステムを停止したらしい。
 いくらAIによって汚職が確認できても、実際に告発するのは人間の仕事。
6400万人と言われる中国の公務員を正しく判定できる別の公務員が必要となると、さらにその公務員の汚職を、、。
ヤマ・ニヤマをAI任せにすると、公務員にブーメランが返ってきた。
 AIを活かすも悪用するも、結局は人間次第なのですなあ。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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汚職を取り締まるために導入したAI(人工知能)が高性能すぎてお蔵入りに(中国)
引用元)
中国政府は、汚職を一掃するためにAI(人工知能)を導入した。だが、これによって判明したのは、政府によって雇われている者たちの多くが、汚職を働いているという事実だった

(中略)
 中国科学院と共産党が提携して開発された「ゼロ・トラスト(Zero Trust)」は、150を超える政府データベースと社会的関係マップを用いて、公務員の私生活を監視・評価する、汚職捜査人工知能システムである

 たとえば、多額の預金がある銀行口座、大きな買い物、政府と親族・知人との間で交わされた受注案件といったサインを基にして、横領・職権乱用・コネによる採用といった汚職の気配を読み取るのだ。

(中略)

 研究者の1人は、『新しい技術に馴染めなかったのだろう』と話しているそうだが、もしかしたらゼロ・トラストの追求の手は、上層部にも及んだのではないだろうか
(以下略)

沖縄県民投票に至る経緯は安倍暴政の履歴、そして沖縄にはもう一つの住民投票への熱い訴えがあった

 告示のあった沖縄県民投票の投票日は24日、貴重な権利を無効にしないように「(基地)反対に○」と、記載の注意を呼びかけています。
 ここに至る経緯を長周新聞がまとめておられますが、それは安倍政権の暴虐の経緯でもあります。
2013年当時の仲井真知事を振興予算で懐柔し、知事公約違反の辺野古への基地建設を認めさせました。その時の条件「普天間飛行場の5年以内運用停止」は反故にされた上、それどころか改修工事や新築が進行中です。
仲井真県政への怒りから誕生した翁長前知事は、埋立承認を取り消します。しかし国は提訴し、最高裁は国の肩を持って「承認取り消しは違法」の判決を、那覇地裁も環境保全を求めた県の訴えを却下しました。
 その間も国政選挙では、辺野古を争点とした沖縄は「反対」する候補を次々当選させます。民意は十分に示されているのに、司法はそれを「民意と見なすことはできず、国の指示に従わない沖縄県は違法」という無茶苦茶な判決を出しました。選挙結果は無視され、沖縄県の自治権は司法により無効化され、政府は露骨な植民地政策を続けています。
 それでも屈せず、今度は草の根の市民から県民投票の機運を盛り上げ、日本だけでなく海外の人々にも関心を呼びました。明らかに政権の横槍と分かる市政レベルでの姑息な妨害が伝えられましたが、ついに「全県実施」が可能になりました。すると今度は官邸が「投票結果に関わらず辺野古移設の方針に変わりはない」と暴君発言です。つまり負けを認めているのだな。
 ところで、沖縄県の石垣島では、もう一つの住民投票を若い市民らが求めていました。
石垣島への陸上自衛隊配備計画の賛否を問うもので、県民投票との同日実施を訴え、なんと有権者の4割にも相当する1万4千筆の署名を集めたのでした。これだけの数があれば、議会を通さずに直接市長に請求できるにも関わらず、結局議会での審議となり、最終的には議長の判断で否決されてしまいました。
県民投票に負けないほどの熱い関心が寄せられながら、叶わない意思表示。しかし同時に、こうして力強く声を上げる人たちの存在が沖縄には確かにある。
(まのじ)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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配信元)

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辺野古新基地建設を阻止する追撃戦 注目される沖縄県民投票
転載元)
日米政府が計画する沖縄県名護市辺野古への米軍基地建設をめぐり、埋め立ての是非を問う沖縄県民投票(2月24日投開票)が14日、告示された。沖縄県では、(中略)2回目の実施となる。

沖縄県民は、昨年9月の県知事選を含めてあらゆる機会を通じて辺野古新基地建設に対する圧倒的な反対世論を突きつけたが、政府は法解釈を一方的に変え、司法を盾にしながらこれを無視しており、県民にとってはこの計画にとどめを刺す追撃戦となる。

(中略)

 問題は、2013年12月、それまで公約である「普天間基地の県外移設」を唱えていた仲井真知事(当時)が、安倍政府との間で毎年3000億円の振興予算と引き換えに政府の辺野古移設案(新基地建設)を認め、「いい正月が迎えられる」といって公約を裏切ったことに端を発する

このとき、仲井真知事は条件として「普天間飛行場の5年以内運用停止、早期返還」など4項目を安倍政府に要望し、政府が「最大限努力する」と答えたことを「驚くべき立派な内容」と評価したうえで、公有水面埋立許可を出した

その後、仲井真県政は「普天間の運用停止は、辺野古新基地の建設とは区別する」という立場をとりつつ、安倍政府は2019年2月までの普天間基地の運用停止を明言していた。だが、その期限を迎えた現在、普天間基地の運用停止の動きはまったくみられない。それどころか、一昨年からは大規模な改修工事をはじめ、滑走路のかさ上げや兵舎の新改築などが400億円もの予算をかけて進行している

 この仲井真県政の裏切りに怒りの世論が巻き起こり、2014年11月の知事選では、那覇市長であった翁長雄志前知事が「辺野古新基地阻止」を公約にして出馬し、仲井真元知事に10万票の大差を付けて圧勝した

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ぴょんぴょんの「竜宮からのメッセージ」

また、3.11の日が巡ってくるなあと思っていたら、
南海トラフはどうなったんだろ? と気になり始めました。
収まるはずはなく、確実に来ると言われているのに、
経済危機は頭にあっても、地震のことは想定外。
いつでも起こりうること、自分に言いきかせるため、調べてみました。
(ぴょんぴょん)

注)以下、文中の赤字・太字はシャンティ・フーラによるものです。

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ぴょんぴょんの「竜宮からのメッセージ」


地震の前に起こる海の異変


なんか最近、海からのメッセージが多くない?

海からメールでも届くんか?

じゃなくて・・たとえば1月31日、「大阪湾で、約30頭のイルカが泳いでいるのが観察された」とか言うし。(毎日新聞

大阪湾でイルカの群れか? チョー珍しいな。

だってさ、3.11の1週間前、茨城・鹿嶋市の海岸に、52頭ものイルカが打ち上げられたことがあるんだよ。(OFT STORE

1月31日の1週間後? 地震、来てねえぞ。

じゃあ、今年の1月だけで、すでに 6匹のリュウグウノツカイが、富山湾で打ち上げられたってのは?

リュウグウノツカイ Wikimedia Commons[Public Domain]


リュウグウノツカイ? 深海魚だろ? 竜宮のメールでも届けに来たんか?

もう、真剣に考えてよ!
「他にも、日本沿岸のあちこちでリュウグウノツカイが打ち上げられていて、数えてみると、 1月だけで、十数匹が確認されている。」(In Deep

ちと・・・多すぎやしねえか?

でしょ??
お魚たちの世界に、何か異変が起きているという知らせじゃないかな?
だって、阪神淡路大震災の前もおかしかったんだよ。
地震の何日か前、明石海峡ではマダイ(真鯛)が不漁になったのに、
淡路島南部では、マダイがいつもの30倍の大漁だった。(ホーホーナルホド

よっしゃ〜! タイの刺身、食べ放題だ!

そして、サケガシラ。
ふだんは年に1、2匹しか釣れない深海魚で、別名「地震魚」。

サケガシラ Author:Picasa 2.6[CC BY-SA]


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